「がまんどころ」で気になる個人の投資行動

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;29164.95;+435.07TOPIX;1983.55;+28.00


[後場の投資戦略]

　日経平均は連日で1％を超える上昇となり、29000円台を回復してきている。週間騰落率はなお2％超のマイナスだが、前日の当欄で述べたとおり、先週末からの下落局面では日経レバＥＴＦ<1570>などに押し目買いの動きが見られたため、ひとまず持ち直しは明るい材料だ。新興市場でもマザーズ指数が6日ぶりに反発。フリー<4478>が海外公募・売出価格決定を受けて急反発しているほか、25日上場のベビーカレンダー<7363>や19日上場のココナラ<4176>といった直近IPO（新規株式公開）銘柄にも買いが入っている。

　持ち高調整の売りが出る一方、機関投資家の積極的な買いが入りにくい年度末は多くの市場参加者にとって「がまんどころ」のようだ。ここを抜ければ売りが一巡する一方、配当再投資目的の買いや機関投資家の新たな持ち高構築のための買いが入り、需給好転が見込める。本日、日経平均が29000円台をキープして終えることができれば、こうした「耐え忍ぶ」投資家の力強いサポートとなりそうだ。

　一方、筆者が気掛かりなのは国内外で個人の投資行動に変化の兆しが出てきたことだ。改めて触れると、米国では追加経済対策に基づく給付金が株式投資には向いていないとの見方が出てきている。以前の給付時のように株式のコールオプション（買う権利）の取引量が膨らんでいないという。

　また、日本では今週に入ってから個人投資家が主な取引主体のIPO銘柄で初値水準が低下しつつある。今週は6社が新規上場し、うち5社は公開価格を上回る堅調な初値を付けた（本日上場のブロードマインド<7343>はまだ買い気配）。ただ、市場予想に届かないケースが相次ぎ、公募・売出規模の小さい案件が多かったにもかかわらず、上場2日目まで初値を持ち越す銘柄も出てきていない。

　先週末からの株式相場の下落から当然とみる向きもあるだろうが、IPO銘柄の初値は株式相場の地合い以上に「個人投資家の物色意欲」を映す。多少の相場調整局面ではIPO銘柄への取引参加意欲は衰えないだけに、足元の動きは気になるところだ。注目されたココナラの株価が上場2日目以降伸び悩み、初値を下回っていることから、資金回転が利きにくくなったとの懸念もある。

　結局のところファンドも何も最終的な資金の出し手は個人である。個人の株式投資に対する見方に変化が出てきていないか注目したい。
（小林大純）
＜AK＞