急ピッチの下げの反動などから次第に買い戻しの動きに【クロージング】

5日の日経平均は続落。65.79円安の28864.32円（出来高概算14億3043万株）で取引を終えた。前日の米国市場で長期金利が急上昇したことから割高感のあるハイテクセクター中心に下落した流れを引き継いだ。半導体、電子部品、情報通信関連株などグロース株中心に値を消す銘柄が目立ち、日経平均は一時28308.57円まで下押す場面があった。その後は、週末の持ち高調整に伴う買い戻しや急ピッチの下げに対する反動から押し目買いも入り、大引けにかけて下げ幅を縮小させていた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数は1300を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、鉱業が3.57％と大きく上昇したほか、鉄鋼、電気ガスなど27業種が上昇。一方、不動産、サービス、海運など6業種が小幅に下落した。指数インパクトの大きいところでは、ダイキン<6367>、KDDI<9433>、京セラ<6971>、信越化<4063>が堅調。半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、エムスリー<2413>が下落した。

前日のパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の発言で、米長期金利が上昇したことなどを映して円相場は1ドル＝108円台へと円安が進んだ。また、石油輸出国機構（OPEC）プラスでの減産規模の維持決定を映した原油市況が上昇したことを懸念する見方もあったようだ。というのも、米金利上昇、原油高による貿易収支の悪化懸念が警戒され、円安進行も悪い円安と受け止められるとの見方に。また、今夜米国では、2月の雇用統計の発表を控えており、米長期金利の上昇ピッチが早まるのか見極めたいとの思惑もあった。

来週も米金利動向には警戒が必要だ。米国では16日からの米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に、6日から当局者が金融政策に関する発言を控えるブラックアウト期間に入る。この間、10日には10年債入札、11日には30年債入札が予定されているため、危険な期間に入ると考えられている。国内でも来週末にはメジャーSQを控えている。今回は株価指数の変動率が高い中で迎えるだけに、SQに絡んだ思惑的な売買が活発になる可能性もありそうで、波乱含みの展開が想定されている。

＜FA＞