スリープロ Research Memo（3）：成長著しいシェアリング・エコノミー市場。ヒト・スキルの分野で頭角を現す

■スリープログループ<2375>の市場動向

ギグ・エコノミーとは、インターネット等を通じて単発・短期の仕事を受注する働き方やそれによって成立する経済活動のことを言う。近年、米国を中心に使われるようになった用語で、ネット仲介の配車サービスや宅配サービスなどに注目が集まった。シェアリング・エコノミーの一分野であり、ヒト・スキルのシェアリングともいえる。ギグ・エコノミーでの働き方は、個人の働き方が多様化した一つの形態であり、日本国内においても、働き方改革、副業・兼業の容認拡大やフリーランスの増加の中で、これからの普及が期待される。成長の背景には、必要な時に必要なだけ仕事ができるという利便性の高いマッチングサイト・アプリもあり、プラットフォーム提供企業の役割がより重要になる。

ギグ・エコノミーにおける働き手は、学生や主婦、本業を持つビジネスマン、独立したフリーランサーや個人事業主など多彩である。フリーランス大国である米国では、2018年に5,670万人のフリーランサーがおり労働人口の35%に達する。日本でもその人口は増えており、2018年に1,119万人に達し、労働人口の17%になった。2015年と比較すると22.6%増であり、日本のフリーランス人口の増加ペースは米国をしのぐ。世界的にギグ・エコノミーをリードするのは米国に本社を置くプラットフォーマーである。Uber Technologies（ウーバー、自動車のライドシェアプラットフォーム）、Upwork（アップワーク、企業や個人が仕事を依頼したり受注したりできるクラウドソーシングプラットフォーム）などが世界展開を開始しており、企業価値（株価総額）も高い。国内企業でも多くの企業がギグ・エコノミー関連事業に取り組んでおり、成長企業が多い。中でも同社、クラウドワークス<3900>などが有力であるが、米国企業と比較すると企業価値（株価総額）はまだ低い。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田秀夫）

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