日経平均は反発、中小型株の底堅さが次第にセンチメントを明るくさせてくる可能性

　日経平均は反発。75.12円高の21755.46円（出来高概算6億5000万株）で前場の取引を終えた。アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議では議長国のパプアが首脳宣言の採択を断念する異例の事態となったこと、為替市場では円相場が1ドル112円台と円高に振れて推移のなか、日経平均は小幅に下落して始まった。ただし、その後は先週末にエヌビディア・ショックで売られたソフトバンクG<9984>やハイテク株の一角が反発をみせており、日経平均はプラス圏での推移をみせている。また、中小型株の売買は活発化しており、マザーズ指数が2％を超える上昇となったことも、安心感につながっている。

　東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは、鉱業、その他製品、電気機器、情報通信、精密機器、医薬品が堅調。半面、銀行、保険が2％を超える下落となったほか、鉄鋼、石油石炭、パルプ紙、その他金融が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクGが1社で日経平均を約40円押し上げているほか、東エレク<8035>、ファナック<6954>、テルモ<4543>、信越化<4063>が堅調。一方で、ファーストリテ<9983>が重石になっている。

　APEC首脳会議での議長国の首脳宣言の採択断念といった異例の事態によって米中貿易摩擦への不透明感が強まった格好だが、かえって11月末に予定されている米中首脳会談への期待から売り込みづらくさせている。また、エヌビディアは週末に18％を超える下げとなったが、想定の範囲内であったことからかソフトバンクGが切り返しをみせていることが日経平均を押し上げる一因になっている。また、同様に先週末に急落した任天堂<7974>が反発をみせていることも安心感につながるほか、連日のストップ安を付けていたＲＩＺＡＰグループ<2928>が早い段階で寄り付いてきたことも一先ず需給整理の一巡を窺わせる。

　日経平均は5日、25日線に上値を押される格好からこう着が続こうが、一方でマザーズ指数は2％を超える上昇で25日線が支持線として意識されている。個人主体の物色ではあるが、中小型株の底堅さが次第にセンチメントを明るくさせてくる可能性がありそうだ。 ＜AK＞