■9月18日(火)■すぐに24000円の奪回にとりかかる日経平均

23000円の達成に時間がかかった分、24000円は意外と早く到達するのではないだろうか。

時間の問題ではあったが、日経平均は23000円をようやく「明確に」超えた。
テクニカル的には、このタイミングが週末で会ったことが非常に大きい。週足の日経平均が三角持ち合いを上放れる形が明確になったからだ。
日経平均の、とりあえずの目標は24000円の奪回となるだろう。
23000円の達成に時間がかかった分、24000円は意外と早く到達するのではないだろうか。

しかし、先週の株式市場の動きの中で留意すべき点がいくつかある。
一つは、先週は新興国株式市場が全体的に安く、NYダウ、DAX（ドイツ）もそれほど上昇したわけでもなく、日経平均がダントツで目立った上昇をした、という事実だ。
日経平均は2.31％の上昇に対し、NY0.89％、DAX0.8％、新興国市場は、香港も含め、マイナスだった。
この事実をどう受け止めるか。
もう一つは、先週の日経平均押し上げに寄与したのが、エネルギー資源株、次が医薬品株であったこと。
エネルギー資源株は、先週7.2％の急上昇をしており、次いで医薬品株が4.0％の上昇を演じた。
日本経済の中ではメインストリームに無いこれら業界の上昇率が高かったことをどうとらえるか。
最後は、20日の自民党総裁選を、市場が意識していることだ。
安倍首相の発言を受けて建設関連銘柄が動意づいており、新たな物色の流れがここ数日にくるかどうか。

まず、一つ目の日経平均独歩高の状況には二つの要因が挙げられる。
一つは日経平均先物の限月交代による、テクニカルな上昇。
そしてもう一つは、日本株全体の出遅れに対する調整の本格化だ。
後者の要素が強ければ、東京市場は、今後もかなり強いということになる。
日経新聞の報道でもあったように、ヤフージャパンの株式売り出しに1兆円の海外資金が集まるなど、日本株への需要は高く、また、NY市場に対する高値警戒感によって一部の投資家はポジション調整を始めているという。
発表されている9月7日までの外国人動向は売り越しだったが、その後の状況を確認したいところだ。
米国株式市場の割高感から、東京市場がより注目されれば、上昇は中期的かつ大幅になるだろう。
しかし、二つ目の問題、つまり上昇の内容がエネルギー、薬品という分野に頼っている状況はあまり良くはない。
循環物色が続くとはいえ、エネルギー株を外国人が買っている、という内容があまり目立つようだと、原油価格動向によっては、一旦、調整する可能性もある。
ただ、先週はすべてのセクターがプラスになった、という部分にも注目できる、つまり、エネルギー株が下落したとしても、他の業界が十分にカバーできる状況にあると言えるだろう。