(1430)ファーストコーポレーション
四季報によると、好採算の造注方式軸に分譲マンション建設着実。不動産収入も3倍強の76億円台。作業員効率配置進む。本社移転費こなし、営業益増。1部上場記念配。18年5月期は新規顧客中心に造注案件増狙う。都心部で開発の分譲マンションは新規取引先デベロッパーが今期22社超へ拡大(前期末16社)。横須賀市佐島に16年9月着工のケアハウスは18年4月引き渡し。
4月7日発表。2017年5月期予想は、前年同期比で営業利益+19.2%の19.08億円、経常利益は+21.3%の18.36億円と増収・増益の見通し。
※分譲マンション施工を主力に展開するが、土地取得、企画から一貫に手掛ける高採算の「造注方式」で強みをもつ。一段の上方修正期待も。
過去1年強のチャートとみると、2016年3月29日の1150円を高値に、短期の下降トレンド(A)を形成。この中で9月2日の691円で底打ちとなり反発となって下降トレンド(A)を上にぬけて10月28日の980円まで上昇し、ここから11月9日の850円まで下げて三角保ち合い(B)へ移行しました。この煮詰まったところで今年の1月23日の884円を安値に上放れとなり、2月13日に921円で買転換となって3月31日の1080円まで上昇し、ここから4月14日の948円まで押し目を入れたあと再上昇となり、5月19日には1171円の高値となっています。
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(3341)日本調剤
四季報によると、主柱の薬局は薬価下げ直撃、処方箋枚数伸び悩む。後発薬製造の価格競争も想定超。一転減益に。18年3月期は店舗純増50程度(前期同40)。改定一巡し調剤技術料が通期改善。後発薬製造も値引き抑制。かかりつけ薬剤師実績積み上げ、基本料の引き下げ特例を11店舗で解除(1月末時点)。16年度末40店目標。第一生命グループと医療保険販売等で業務提携。
4月20日発表。2017年3月期本決算は、前年同期比で営業利益は-18.8%の85.19億円、経常利益は-19.3%の79.76億円の減収・減益で着地。
2018年3月期予想は、2017年3月期比で営業利益+18.6%の101.05億円、経常利益+22.9%の98.04億円の増収・増益に回復の見通し。
2012年10月3日の976円(分割前1952円)を安値に、11月中旬からのアベノミクス相場にサポートされて大きな上昇相場となり、2015年8月4日の6425円(分割前12850円)まで上昇し、ここをピークに9月8日の3630円(分割前7260円)まで押し目を入れました。この3630円からの反発で11月2日の5700円の戻り高値をつけ、2016年2月12日の3245円まで下げたあと、三角保ち合い(A)の中で、今年の4月14日に3495円の安値をつけて反発し、上値抵抗ラインに向かって上昇しているところと思われます。
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(7896)セブン工業
四季報によると、貸家への建て替え需要でプレカット等構造材が想定超。材料安効き増益幅上振れ。増配。18年3月期は持ち家着工上向き追い風。戸建て分譲大手向け構造材の好調持続。材料ジリ高こなし営業益続伸。 人気じわり高まり大手ハウスメーカーから引き合い。造作材の提案営業に本腰。ベトナムCAD設計は顧客の案件も受注。当社構造材採用の呼び水にも活用。
4月28日発表。2017年3月期本決算は、前年同期比で営業利益は+101.1%の3.54億円、経常利益は3.26億円の増収・増益で着地。
2018年3月期予想は、2017年3月期比で営業理利益+13%の4億円、経常利益は+13.5%の3.7億円の増収・増益の見通し。
2011年の東日本大震災直後の3月15日の69円を安値に、3月29日の137円まで急騰後、三角保ち合いとなりました。この中で2012年11月15日の86円の安値からアベノミクス相場にサポートされて、上昇トレンド(B)となって三角保ち合いを上放れし、2014年1月21日の166円まで上昇しました。ここから12月19日の114円まで押し目を入れたあと再上昇となって、2015年3月11日の207円の高値をつけました。3月11日の207円をピークに買われ過ぎからの急落トレンド(B)となり、約1年間下げ続けて2016年2月12日の83円で底打ちとなりました。その後、反発してもみあい6月24日の100円を2番底にして、上昇トレンド(C)を形成し、今年の4月3日に183円まで上昇し、4月12日の139円まで押し目を入れ、5月11日の178円まで反発後、再び押し目となっています。
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(4987)寺岡製作所
四季報によると、電機用テープが中国スマホ需要停滞し減収。が、養生テープが堅調。天然ゴムなど原料安満喫し営業増益。為替オプション手数料。18年3月期はスマホ需要が復調。橋梁・道路・戸建て向け養生テープの需要拡大続く。欧米開拓費こなし増勢維持。手で切れる独自商標の文具テープを東急ハンズで販売。米国の販路開拓しインドネシア工場の産業用テープを投入。
4月28日発表。2017年3月期本決算は、前年同期比で営業利益-.2%の10.38億円、経常利益はー7.5%の7.02億円の減収・減益で着地。
2018年3月期予想は、2017年3月期比で営業利益は-21.0%の8.2億円だが経常利益は+28.2%の9億円。
2012年11月19日の304円を安値にアベノミクス相場にサポートされて2013年5月9日の494円まで上昇。ここから調整入りとなって350~450円の間のもみあいとなり、2014年10月17日の347円で底打ち。10月24日に384円で買転換となって急騰し、2015年2月17日の670円の高値をつけました。ここをピークに買われ過ぎからの急落となり、下降トレンド(A)入りとなりました。この中で2016年2月12日の310円、6月24日の311円とダブル底の形となって反発し、上昇トレンド(B)へ転換し押し目を形成しています。
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(5741)UACJ
四季報によると、缶材やや減速。ただ北米の自動車用パネルなど伸長。統合効果や燃料安効く。前号より幅縮小ながら営業益回復。18年3月期は北米の缶材や自動車向け拡大、タイ増産が続き採算改善。ずれ込んだLNG船向け厚板寄与。生産効率化も進む。米国でアルミ構造部材増産へ設備導入。マレーシアで電極材、ベトナムでコンプレッサーホイール生産へ先行投資。
5月10日発表。2017年3月期本決算は、前年同期比で営業利益は+70.1%の258.69億円、経常利益は+65.0%の198.19億円と大幅な増収・増益で着地。
2018年3月期予想は、2017年3月期比で+39.2%の360億円、経常利益は+51.4%の300億円と連続での大幅な増収・増益の見通し。
古川スカイと住友軽金属が合併して誕生した会社でアルミ圧延能力で世界3位。
2014年8月7日の484円を高値に、下降トレンド(A)を形成し、1年近く下げ続けて2015年9月29日の188円で底打ちとなりました。ここから上昇トレンド(B)へ転換し、下降トレンド(A)をぬけて、2016年11月14日に365円、今年の2月2日の367円とダブル天井のような形となって反落となりました。4月13日に272円まで下落して上昇トレンドライン(B)にサポートされて反発し、5月11日に332円まで上昇後、5月23日には296円で短期の売転換となって押し目形成の形となっています。
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