株式会社アイリッジ(本社:東京都港区、代表取締役社長:小田 健太郎、以下:アイリッジ)の提供するスマートフォン向けO2Oソリューション「popinfo」の利用ユーザー数が、2017年4月に6,000万ユーザーを突破しましたので、お知らせいたします。なお、4月末現在の利用ユーザー数は6,100万ユーザーを超えております。
「popinfo」は2009年にサービスを開始して以来、数多くの企業様に集客・販促向けソリューションとしてご利用いただいており、O2Oのインフラサービスとして、O2O・オムニチャネル化の推進に貢献してまいりました。GU、ファミリーマート、東急電鉄、トリンプ、朝日新聞社など、様々な企業様のアプリに導入いただいております。また、O2Oに留まらず、三菱東京UFJ銀行、足元では地銀公式アプリに導入されるなど、アプリを通じた企業とユーザーとのコミュニケーションツールとして業種を問わず、幅広いシーンでご活用いただいております。アイリッジは今後も最先端のO2Oソリューションの提供を通じて、企業とユーザーとのコミュニケーションの活性化を図り、企業のO2O支援、コミュニケーション支援に取り組んでまいります。
![](https://prtimes.jp/i/11255/35/resize/d11255-35-205366-0.jpg)
(注)利用ユーザー数とは、ユーザー数のカウント時点において、プッシュ通知の配信に同意しているユーザー数を指し(当社ではアクティブユーザー数と判断)、アプリごとにカウントしております。
◼株式会社アイリッジについて
株式会社アイリッジは、「インターネットを通じて、世の中に新しい価値を創り続けていく」という理念のもと、企業のO2O(オンラインとオフラインの相互送客)支援を行っています。スマートフォン向け位置情報連動型プッシュ通知ASP「popinfo」の提供や、アプリの企画・開発、アプリを活用した集客・販促支援を行っており、O2Oやアプリ開発の分野では業界トップクラスの実績があります。
https://iridge.jp/
◼「popinfo」とは
「popinfo」はスマートフォンの待受画面に、伝えたい情報をポップアップで配信できるサービスです。スマートフォンアプリに組み込むだけで、ユーザーの位置情報、属性、時間に応じた情報配信が可能です。お店に近づいたユーザーやオンラインのユーザーを実店舗に誘導することに高い効果を発揮し、オンライン(ネット/アプリ)とオフライン(実店舗)の相互連携を促進するO2Oソリューションとして、小売業や商業施設などに導入いただいています。直近ではコミュニケーションツールとして活用いただくことで、幅広い業種に広がりを見せているほか、外国語にも対応し、海外での展開も開始しています。
http://popinfo.iridge.jp/
「popinfo」は2009年にサービスを開始して以来、数多くの企業様に集客・販促向けソリューションとしてご利用いただいており、O2Oのインフラサービスとして、O2O・オムニチャネル化の推進に貢献してまいりました。GU、ファミリーマート、東急電鉄、トリンプ、朝日新聞社など、様々な企業様のアプリに導入いただいております。また、O2Oに留まらず、三菱東京UFJ銀行、足元では地銀公式アプリに導入されるなど、アプリを通じた企業とユーザーとのコミュニケーションツールとして業種を問わず、幅広いシーンでご活用いただいております。アイリッジは今後も最先端のO2Oソリューションの提供を通じて、企業とユーザーとのコミュニケーションの活性化を図り、企業のO2O支援、コミュニケーション支援に取り組んでまいります。
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(注)利用ユーザー数とは、ユーザー数のカウント時点において、プッシュ通知の配信に同意しているユーザー数を指し(当社ではアクティブユーザー数と判断)、アプリごとにカウントしております。
◼株式会社アイリッジについて
株式会社アイリッジは、「インターネットを通じて、世の中に新しい価値を創り続けていく」という理念のもと、企業のO2O(オンラインとオフラインの相互送客)支援を行っています。スマートフォン向け位置情報連動型プッシュ通知ASP「popinfo」の提供や、アプリの企画・開発、アプリを活用した集客・販促支援を行っており、O2Oやアプリ開発の分野では業界トップクラスの実績があります。
https://iridge.jp/
◼「popinfo」とは
「popinfo」はスマートフォンの待受画面に、伝えたい情報をポップアップで配信できるサービスです。スマートフォンアプリに組み込むだけで、ユーザーの位置情報、属性、時間に応じた情報配信が可能です。お店に近づいたユーザーやオンラインのユーザーを実店舗に誘導することに高い効果を発揮し、オンライン(ネット/アプリ)とオフライン(実店舗)の相互連携を促進するO2Oソリューションとして、小売業や商業施設などに導入いただいています。直近ではコミュニケーションツールとして活用いただくことで、幅広い業種に広がりを見せているほか、外国語にも対応し、海外での展開も開始しています。
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