2月暴落の再来もありうる

暴落銘柄が急増中

14日の日経平均株価は、
前日比160円18銭安の15,859円で引けました。

英国が欧州連合（EU）から離脱するとの懸念から、
リスク回避の動きが広がり、4日連続株価下落しました。

日経平均株価は心理的節目の1万6000円を割り込み、
約2ヶ月ぶりの安値をつけています。



直近の株式市場の関心事は「英国のEUを離脱するかどうか」についてであり、

この問題の方向性が明確に確認できるまでは、
軟調な相場が継続する可能性が高いでしょう。



私は、株式市場の暴落を判断する基準として、

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〇終値と移動平均（25日）の乖離率が-25％以下　かつ
〇終値と移動平均（5日）の乖離率が-10％以下

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の上記2つの条件式を用いています。

上記2つの条件を満たす銘柄数の多さで暴落のピークを図っています。


過去の相場では、

・リーマンショック時（2008年10月8日ピーク）⇒約1580銘柄
・東日本大震災（2011年3月15日ピーク）⇒約1400銘柄
・2013年6月暴落時⇒約230銘柄
・2015年8月暴落時⇒約290銘柄
・2016年2月暴落時⇒約250銘柄

となっています。

おおよそ100銘柄を越えると
株式市場が暴落のピークを迎え、その後反発傾向が強いです。


では、直近の株式市場の暴落銘柄数はどうでしょうか。
以下をご覧ください。

2016年6月10日⇒0銘柄
2016年6月13日⇒0銘柄
2016年6月14日⇒16銘柄

となっており、依然暴落とは言えない水準です。


日本株市場はもう一段大きく下げる可能性があると言えるでしょう。

徐々に暴落銘柄数が増加していることを考慮すると、
暴落のピークは徐々に近づきつつあります。

少なくとも数週間後ということではなく、
数営業日内に起こる可能性が高いと考えます。

仮にもう一段下落した場合には、2016年2月の暴落時と同様に

1万5000円を割り込む水準まで簡単に下落する
可能性があることには注意が必要でしょう。



なお、15日の日経平均株価については、

株式市場が暴落する可能性が出始めたことを考慮し、
悲観的な相場状況になっていることから

「下落して引ける可能性がある」と判断しました。