カギは円相場！Ｇ２０を契機に株価反転へ

～　小野山功が見通す「来週の株価材料」　～

★【投機的なドル売り】為替も株価も「ハロウィーン緩和」前の水準

日経平均は4月6日までに7日続落し、計1400円超下落しました。日経平均が7日続落したのは3年5ヶ月ぶりで、アベノミクス相場になって初めてのことです。

東証が7日発表した投資部門別売買動向（3月28日～4月1日分）によると、海外投資家は13週連続で日本株を売り越したことがわかっています。

年初からの売り越し額は累計で5兆円を超え、リーマン・ショックで株式市場が大混乱した2008年の年間売り越し金額（3兆7085億円）をすでに上回っています。

強烈な外国人売りに対して信託銀行が買い支えていますが、累計で2.1兆円程度ですので、売りを吸収するには力不足です。

信託銀行を経由して売買注文を入れているのは、日銀や公的年金、さらには企業の自社株買いとみられています。

■為替も株価も「ハロウィーン緩和」前の水準に

このところの日本株は、円相場との相関性が強まっています。為替が2014年10月の日銀「ハロウィーン緩和」前の水準に戻ってしまったことで、株価も当時の水準まで値を落としました。

ハロウィーン緩和前日の10月30日、円相場は対ドルで108円80～109円40銭程度で推移しています。

そこから1年半後の4月7日、ドル円相場は一時107円台後半まで急伸しました。翌8日の東京株式市場では円高を嫌気し、主力株が売られたことで、日経平均は一時15,500円の節目を割り込みました。

2014年10月30日の日経平均の終値は15,658円です。3月末からの株安は円高・ドル安だけでほぼ説明ができてしまうのです。つまり、株安に歯止めをかけるには、円相場の動向がカギを握ります。

■Ｇ２０を契機に株価反転へ

3月28日に113円台で推移していたドル円相場は、その後8営業日で一時6円も円高・ドル安に振れています。

財務省幹部も「投機的な動きがある」と述べたと報じられていますが、為替介入はできないと見透かされ、投機的なドル売りで円高に拍車がかかっている面があります。

2月に上海で開かれたＧ２０では、自国通貨安競争を回避することで合意に至っています。来週14～15日にＧ２０がワシントンで開かれるため、Ｇ２０を前に為替介入はできないとの思惑があります。

来週末のＧ２０で、通貨安競争回避のトーンが和らぐようであれば、為替の投機的な動きが収まり、株価反転の契機となる可能性があります。

小野山　功