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大分県の地熱発電所

http://blogos.com/article/39107/

2012年05月16日

河野太郎衆・自民/元法務副大臣。父は元衆議院議長の河野洋平氏
なんとなく好きではない政治家だが、この場合は、いいや

https://www.city.beppu.oita.jp/01onsen/index.html

http://www.suginoi-hotel.com/facilities/spa.html

大分県内の風力発電、太陽光発電企業、湯けむり発電(株式会社ターボブレード)、別府市旅館ホテル組合との懇談会

http://www.cadjapan.com/case/solidworks/others/turboblade.html

http://www.cadjapan.com/?02=82_tp_h_h_home

http://www.turboblade.jp/pump.html


5月12日

九州・自然エネルギー推進ネットワークとの懇談会
別府湯けむり発電視察

湯けむり発電装置と開発した林社長


杉乃井ホテル地熱発電所視察

杉乃井ホテルの地熱発電所タービン
「岩屋たけしのプロジェクトアイ」収録
「岩屋たけし新時代政経フォーラム」の基調講演及びパネルディスカッション


別府で開発中の湯けむり発電は、自噴する温泉の熱水と蒸気の勢いでタービンを回し、さらに蒸気でもう一つのタービンを回すという新しい発電方式です。

既に掘ってある温泉を利用します。基本的に100度から130度ぐらいまでの自噴する温泉で発電できます。

別府は、自噴している温泉が多く、50ヵ所ぐらいで利用できるそうです。

箱根でも自噴している温泉がいくつかあるので、そこでこの方式を利用することができそうです。

箱根は別府と比べて、源泉の温度が低いため、バイナリー発電の可能性が大きいと思います。

杉乃井ホテルでは、保有する地熱発電所で総需要の約4割を発電しています。ただし、九州電力への売電価格は1.2円/kWhと非常に安く、抑えられています

7件のコメントがあります
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    チリ地震、日本への津波到達はあす朝 気象庁 

    産経新聞 4月2日(水)11時56分配信

    南米チリ北部の太平洋沖で発生したマグニチュード(M)8・2の地震で、気象庁は2日会見し、日本に最も早く津波が到達する時刻は、北海道や東北地方で3日午前6時ごろの見込みであることを明らかにした。太平洋の広域に津波発生の可能性があるが、どの程度の影響があるかは調査中で、2日夕方には解析結果が出るという。

     気象庁によると、これまで南米沖で発生した地震では、1960年5月のM9・5が最大で、日本では1~4メートルの津波を観測した。近年の南米沖の地震では、2010年2月にM8・8で、日本では1・2メートルの津波を観測。2007年8月のM8・0で15センチ、2001年6月のM8・4で28センチの津波を経験している。

     同庁の長谷川洋平・地震津波監視課長は「今回の地震ではまだデータがないので、安心していいとも、気を付けなければいけないとも言えない。今後の情報に留意してほしい」と話していた。


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    http://www.jma.go.jp/jp/quake/3/20140505053129395-050518.html

    平成26年5月5日05時18分の伊豆大島近海の地震について
    報道発表日

    平成26年5月5日
    本文

    地震の概要
    発生日時5月5日05時18分
    マグニチュード6.0(暫定値)
    場所および深さ伊豆大島近海、深さ162km(暫定値)
    震度【最大震度5弱】東京都千代田区(ちよだく)で震度5弱を観測したほか、関東地方を中心に、東北地方から中国地方の一部にかけて震度4~1を観測しました。
    ○ 余震活動の状況
     5日07時00分現在、震度1以上を観測した余震は発生していません。
    ○ 防災上の留意事項
     この地震による津波の心配はありません。
    ○ 緊急地震速報の発表
     この地震に対し、地震検知から3.2秒後に緊急地震速報(予報)を発表しました。なお、緊急地震速報(警報)については、発表基準(最大予測震度が5弱以上)に達しなかったことから発表しておりません。
     

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    再生エネ購入、地熱優先へ…太陽光偏重を見直し
    読売新聞 10月12日(日)3時2分配信

     政府は、太陽光などで発電した再生可能エネルギーを固定価格で大手電力会社に買い取らせる制度を見直し、安くて安定した発電が見込める地熱発電からの電気を優先的に購入させる方針を固めた。

     すでに太陽光からの買い取り費用も抑える方向で検討を始めている。再生エネを普及させる方針は維持しながら、「太陽光偏重」の制度を改め、電気料金の値上がりを小さくすることを目指す。

     政府は15日の総合資源エネルギー調査会の小委員会で議論を始め、年内に最終的な方向性を打ち出す。

     火山国の日本は地熱の資源量は世界3位で、東北や九州など17か所で地熱発電所が稼働する。地熱は、〈1〉太陽光などと比べ、天候に左右されずに安定的に発電できる〈2〉発電コストも安い――のが特長だが、新規の開発は進んでいない。

    やはり

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