反ユーロの狼煙

[はるるっぴさん]

素人のひとりごと日記です。

（適当に書いているので、間違いもあります。）
（くわしくは、責任のある立場の専門家へ）

 

先週、スイス旅行から帰ってきた人からおみやげをもらった。
チョコレートは、甘かった・・・（味が甘すぎる）

 

スイスでは、普通のサンドイッチが700円、コカコーラ200円で
「日本の2倍の値段でした～」と言っていた。

 

「スイスって物価が高いのですねぇ～」(・.・;)

 

とも言っていた。

 

アルプスの山々は、とても美しく感動されていた。
わたしもスイスに行ったことがあるので楽しい話を聞くことができた。

 

最近、フランスに行った人の話を聞くと
物価は、日本と同じくらいと言っていた。

 

さて

 

世界経済の話になると厳しい現実が待っている。

 

ここに来て、中国の雲行きがあやしくなっている。

わたしも現地に行って実感しましたが
中国の不動産バブルは崩壊する可能性があると思う。
（意外と渦中にいる人は、わからない。）
（いくつかの物件は、すでに売れなくなってきている。）

 

中国の不動産物件の中には、コンクリートだけのルームもあり
投機目的で購入されている中国人も多い。

日本人が見るとビックリするところもある。

（わたし自身もマンションの裏側から見て夜9時、10時でも
ほとんどの部屋に明かりがついていないことを見て少々驚いた。）

 

少し昔まで破滅博士とミーちゃん ハーちゃんを代表するマスコミたちからいじめられて
今や、世界トップクラスに評価の高くなっているヌリエル・ルービニ教授
（有名になっているので発言にも慎重になっていると思う。）

 

実際に中国の現地を鋭い分析力で視察されたヌリエル・ルービニ教授は
2013年頃に中国のバブルは崩壊するだろうと警鐘されている。

 

中国経済が減速するとオーストラリア経済にもマイナスになる。

 

ひとつわかることは、オーストラリア・ドルで買える
金（ゴールド）の量は少なくなるだろう。

 

為替は交換レートなので難しい。
金（ゴールド）を通貨の基準にして予想する方がまだわかりやすい。

 

中国経済の減速は、中国PMI製造業指数（少々ごまかしがある）
電力消費量、バルチック海運指数などが参考になると思う。
（投資家のスタイルによって見るところは違うだろう。）

 

アメリカ経済は「アメリカが景気回復していますよ～」と
専門家の皆さまが言っていたときから、大不況になっている。

 

公表されている失業者が1500万人なのに
フードスタンプをもらっている人が4700万人いる。
投資家は、評論家ではないのだから、おかしいと思わないと・・・

 

FRBなど世界の中央銀行の金融緩和による時間稼ぎもいずれは限界が来る。

{金融緩和と言えば聞こえはよいが、金融市場に「バイ菌」（歯医者さんの言葉を引用）を
バラまいているようなもの}。

 

金（ゴールド）価格が上昇しているのも不気味に思う。
金（ゴールド）の上値については以前から2500ドルと日記に書いていましたが
偶然JPモルガンの予想と同じだった。（JPモルガンに意味がある。まぐれ当たり。）

金額で予想することは、難しい。

 

それよりも、わかりやすいのは
日本から金・プラチナ買取店がなくなったときが
高値の水準になると思う。

（買取店が増えている間は、高値をつけていない。）
（一般的な日本人が金・プラチナを売っている間は高値ではないだろう。）

 

短期的に金価格が乱高下することは、これからもあるでしょう。

 

金（ゴールド）も預貯金も安全資産ではなくリスク資産です。

 

日本からリサイクル業者を経由して、富の象徴のひとつでもある
金（ゴールド）を輸出することは
日本の富が減少することを意味する。

 

（基本的に金価格は予想するものではないと思っている。）

 

・・・

 

本題

 

ヨーロッパの債務危機が深刻化している。

 

アメリカの商業銀行の危機だけでなく
欧州のユニバーサルバンクの危機も進行している。

 

政策当局が「大丈夫ですよ～」と発表されても
普通は、大丈夫なのが当たり前です。

「大丈夫ですよ～」と言えば言うほど危ないと感じる。

 

反ユーロの狼煙が打ち上げられている。

過去、構造改革と成長戦略により自力で不況を乗り越えた実績を持つ
フィンランドで反ユーロの政党「真のフィンランド人党」が大幅に議席数を増やした。

 

すでに報道されているように、フィンランドは、ギリシャに対して担保を要求した。
ギリシャは、あっさりと「わかりました」と言った。

 

すると、オランダ、オーストリア、スロバキアなども
それならば、わが国も担保を要求すると
訳のわからない話になってきた。

 

ユーロ圏の中枢国、ドイツ、フランスは協調して対応するといったポーズをしている。
イタリアもユーロ中枢国ではあるが、自国のことでそれどころではない。

 

足元、勤勉なドイツ国民も世論調査で60％近く（50％台後半）の国民が
ギリシャ支援反対、ユーロ圏脱退の意向を示している。

 

もともと少数派のドイツのインテリ層は、ユーロ導入に賛成ではなかった。

ドイツ、フランスのギリシャ支援は
（アイルランド、ポルトガル、スペイン、イタリア支援も続く）

自国の銀行救済の目的もある。

 

イタリアの銀行もギリシャにお金を貸している。
日本の銀行もヨーロッパ債務危機と無関係ではない。

 

BNPパリバ危機がすでに表面化している。
今、会社を退職すると退職金がもらえるので、会社を辞める社員がいる。
（将来、会社がなくなり退職金がもらえないと予想している社員の人たち）

 

以前、テレビで韓国のエリート教育についての報道があり
その猛勉強している学生がテレビのインタビューに対して
「わたしの就職希望先は、BNPパリバです。」と答えていた。

 

そのBNPパリバでもある。
（サブプライムローン問題でも一躍有名になった。）

 

BNPパリバは元々地元フランスでは地盤が弱く
アメリカのグローバルビジネスに進出した。
得意であるはずの証券化ビジネスで、上手くいかなかった。

 

前述のルービニ教授によると

EFSF債（欧州金融安定ファシリティー）を3倍の額にするか
ユーロ圏共同債（ユーロ共通債、EU共通債とも）を
発行しないとスペイン、イタリアは救済できないと警鐘されている。

 

ユーロ圏共同債は、ドイツの納税者などが負担することになるので
簡単に発行することはできない。

 

このような時、マーケットは混乱しやすい。

 

「崖っぷちのヨーロッパ」（P.386）

 

（ルービニ教授の本より引用）

 

おすすめの本（再度）

 

「大いなる不安定」

 

ヌリエル・ルービニ教授
スティーブン・ミーム准教授共著

 

 

 

[rikakusenninさん]

こんばんは

 

とても貴重な情報を有難うございます＾＾