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日本のバブル崩壊、大恐慌、1870年不況との比較

 今回のバブル崩壊(米国の証券化バブル、欧州の証券化バブル+不動産バブル+ソブリン債バブル、そして中国の不動産バブル+国有銀行問題?)、果たして、日本のバブル崩壊、大恐慌、1870年不況と比べて、ひどいものでしょうか?

 それらの前例と、同じ経緯をたどる確率は高いでしょうか?(榊原説では1870年不況と類似とのこと)

 損失処理額の対GDP比(そんなに大きいでしょうか?)、各国の金融政策(物凄く緩和的)、各国の財政政策(現在進行形のものと将来ありうることを分けて考えるべき)、各国の累積政府債務の対GDP比(不況を潜り抜けられないほど悪くない)、各国の為替動向(世界経済のダイナモの米欧にとっては癒し系)、企業の設備・雇用・在庫の状況(総じて過剰でない)、世界的な需要動向(新興国!)、各国の政策協調体制(かなり整備)、流動性リスク等々と、それらから推計される不良債権の拡大度合い、、、など周辺状況を冷静に考えてみましょう。

 今回FRBが、残りの財政政策の効果見極め?等により、一段の緩和を見送ったとて、回復の流れは変わらない(はず)

 雇用に対する企業の慎重姿勢と、先進国企業の新興国シフトが、世界経済(特に先進国)の回復を緩慢にさせますし、これらは大きなリスク要因ですが、それでも、表題の各恐慌のようなヒドイ状況にならない確率の方がずっと大きいと思われます。

 回復が本格的に軌道に乗った後は、過剰流動性潰しが俎上に上るはず?で、それへの市場の警戒感(欧州危機前のメインテーマはむしろこれ。”出口戦略”)も回復を緩慢にさせますが、回復軌道自体は変わらない(はず)


 人民元問題(人民元の安値固定化)、、、この回復過程での世界経済の裏のメインテーマ。 先進国企業の新興国シフト、先進国雇用動向、先進国消費動向、中国国内のバブル収束と安定成長化、世界の過剰流動性潰しに大いに関係。 で、人民元問題と密接にリンクしているのが、中国の国有銀行問題(不良債権問題)。
 中国の開放政策で、先進国経済と中国経済の相互依存関係が強まったことにより、先進国は、中国の国内問題の負担を間接的に負わせられることになったわけです。
 これが日本の高度成長期と、中国の現下の高度成長の大きな違い。 アホながら天晴れ。
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登録日時:2010/08/10(23:32)

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