同業界のリード役
進研ゼミを運営する通信教育大手。
過去、個人データ流出問題などの影響で、2017年3月期までは業績が低迷していたが、2018年3月期は大幅増益(営業利益が76億円から126億円へ)を達成し、復活の環境は整ってきた。今3月期も150億円の営業利益を見込んでおり、同社が再び成長力をつけ、株式市場でも評価が変わってくる可能性は高い。
同社の成長性を評価する場合、今後の小学校~高校までの英語教育改革、働き方改革に伴う生涯教育(リカレント教育)の必要性による市場の成長を見逃すことは出来ない。
今後の日本労働市場のグローバル化などを考えると、語学力に優れた人材が優先的にマネジメントの立場を獲得することが多くなることは間違いなく、英語力、多国語力などが、即就職、キャリア形成に影響するようになるだろう。また、語学力の向上は、小学生、あるいはそれ以前の教育を改革しなければ効果は無い。
そこで、政府は、「2020年英語教育改革」として、英語教育の仕組みを根本的に変え、4技能(話す、聞く、読む、書く)のバランスを重視したカリキュラムや成績評価に大きく舵を切ろうとしている。
こういった英語学習などの関連企業はいくつかあるが、ベネッセは、幼児・学童への教育実績が豊富であり、リカレント教育にも力を入れており、同業界のリード役となるだろう。
株価は、2017年後半から2018年前半は3500円から4500円のゾーンにあったが、その後2500円台まで下落し、今年に入ってから徐々に安値を切り上げている。先週(終値2873円)は、3175円から2823円までの短期的な調整がほぼ終了した可能性があり、狙いどころに来たと思われる。
過去、個人データ流出問題などの影響で、2017年3月期までは業績が低迷していたが、2018年3月期は大幅増益(営業利益が76億円から126億円へ)を達成し、復活の環境は整ってきた。今3月期も150億円の営業利益を見込んでおり、同社が再び成長力をつけ、株式市場でも評価が変わってくる可能性は高い。
同社の成長性を評価する場合、今後の小学校~高校までの英語教育改革、働き方改革に伴う生涯教育(リカレント教育)の必要性による市場の成長を見逃すことは出来ない。
今後の日本労働市場のグローバル化などを考えると、語学力に優れた人材が優先的にマネジメントの立場を獲得することが多くなることは間違いなく、英語力、多国語力などが、即就職、キャリア形成に影響するようになるだろう。また、語学力の向上は、小学生、あるいはそれ以前の教育を改革しなければ効果は無い。
そこで、政府は、「2020年英語教育改革」として、英語教育の仕組みを根本的に変え、4技能(話す、聞く、読む、書く)のバランスを重視したカリキュラムや成績評価に大きく舵を切ろうとしている。
こういった英語学習などの関連企業はいくつかあるが、ベネッセは、幼児・学童への教育実績が豊富であり、リカレント教育にも力を入れており、同業界のリード役となるだろう。
株価は、2017年後半から2018年前半は3500円から4500円のゾーンにあったが、その後2500円台まで下落し、今年に入ってから徐々に安値を切り上げている。先週(終値2873円)は、3175円から2823円までの短期的な調整がほぼ終了した可能性があり、狙いどころに来たと思われる。