テーオーHD、キタック、YEデジタルなど

<9812> テーオーHD　307　+80ストップ高。先週末に26年5月期までの中期経営計画を発表している。数値目標としては、26年5月期売上高267億円、営業利益4億円を目指すとしている。23年5月期実績は売上高が264億円、営業利益は2億円であったため、収益水準は倍増を見込んでいる。営業エリア拡大などによる建設事業の売上増を見込んでいるほか、流通、自動車、木材などのコア事業では安定的な利益の確保を目指していくようだ。

<2354> YEデジタル　718　+68急伸。先週末に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の3.8億円から6億円、前年同期比4.3倍に、通期では10億円から11億円、前期比21.0％
増にそれぞれ増額している。ビジネスDXや物流DXなどのDX化に対する需要が想定以上に好調に推移しているもようだ。第1四半期決算から上振れ期待は高かったともみられるが、上半期の修正幅は想定以上とも捉えられている。

<4707> キタック　352　-47急落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業損益は0.5億円の黒字となり、前年同期0.3億円の赤字から収益は改善した。ただ、上半期営業利益は1.1億円で前年同期比2.5倍であったため、5-7月期営業損益は赤字となった。季節性はあるものと考えられるが、収益改善幅もやや鈍化していることで、短期的な出尽くし感が優勢になったようだ。通期予想1.6億円、前期比2.1倍の大幅な上振れ期待も後退へ。

<6367> ダイキン工　24840　+1000大幅反発。SBI証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も21000円から31000円に引き上げている。エアコンやヒートポンプ式製品などの高い事業競争力は不変であり、今後も業界リーダーとして積極的に市場開拓と成長投資を実行する見通しであると評価。今期以降も過去最高業績が継続すると予想している中で、第1四半期決算発表後の株価調整によって、投資魅力が高まったと判断しているようだ。

<1515> 日鉄鉱　5000　+405大幅反発。株主還元方針の変更、並びに今期の増配を先週末に発表している。これまでの連結配当性向30％から、株主への利益還元の拡大を図るため、40％をめどに変更するとしており、24年3月期の年間配当金は従来の100円から132円にするとしている。なお、年度末時点のPBRが1倍未満の場合、年間平均株価に対する年間配当金の割合3％を配当下限額にするともしている。

<5491> 日本金属　905　-32大幅続落。先週末に業績予想の下方修正を発表している。上半期営業損益は従来予想の3億円の黒字から一転して8億円の赤字に、通期では12億円の黒字から1億円の黒字に減額している。自動車関連産業における在庫調整の長期化などにより、冷間圧延ステンレス鋼板の売上が想定を大幅に下回る状況のようだ。また、流通株式時価総額の適合基準未達によって、スタンダード市場に移行することも発表している。

<7590> タカショー　634　-33大幅反落。先週末に上半期の決算を発表している。営業利益は3.9億円で前年同期比50.9％減となり、通期計画10.2億円、前期比15.3％増に対して低調な推移となっている。第1四半期の前年同期比43.9％減から減益率は拡大する状況に。売上が伸び悩む中で、販促費や先行投資費用などのコスト負担が膨らんでいるもよう。業績下振れへの懸念が一段と強まっているようだ。

<3099> 三越伊勢丹　1647　-51.5大幅続落。福島第一原発汚染水放流に対する中国からの反発が強まっており、中国メディアなどでは、旅行会社に日本団体旅行の予約をキャンセルする事例が続いているなどと伝わったもよう。中国団体旅行解禁を受けて、足元ではインバウンド関連銘柄が賑わう展開となっていたが、今後は日本製品の不買運動などにつながる可能性なども警戒される状況に。本日は百貨店株をはじめ、下落率上位には総じてインバウンド関連が目立つ。

<9759> NSD　2535　-233大幅続落。396万300株の株式売出、59万4000株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表。売出人は野村信託銀行、IPC、KDアソシエイツとされている。政策保有株見直しの動きが強まる中で、株主層の拡大や多様化、流動性の向上を図るとしている。発行済み株式数の0.56％に当たる43万株を上限とする自社株買いの実施も発表しているが、短期的な需給懸念をカバーするには至っていない。

<3902> MDV　727　+68急伸。連携をより一層強化することを目的に株式を追加取得することになった旨、SBIHDより連絡を受けたと発表している。SBIHDでは現在24.63％の株式を保有しているが、204万3200株を上限に市場買付けを行っていくもよう。追加取得によって保有比率は最大で29.99％にまで高まることになるようだ。連携強化による事業拡大期待の高まりのほか、需給面でのインパクトなども思惑視される状況に。
＜ST＞