Ｊストリーム Research Memo（2）：基盤は「J-Stream Equipmedia」と自社CDN

■会社概要

1. 会社概要と沿革
Jストリーム<4308>は広く企業向けに、インターネット動画配信用の各種ソフトウェア及びインターネット上でライブストリーミングなどを流すためのプラットフォームを提供している。その基盤となっているのが、動画活用に必要なあらゆる機能を装備するソフトウェア「J-Stream Equipmedia」と自社で構築した大量のアクセスに対応可能なCDN※である。この2つを導入すれば、顧客企業が自ら制作した動画を、どのようなデバイスにもどのような環境下でも高速かつ安定して配信することができる。一方、動画など配信するコンテンツの制作も行っており、コンテンツをアップするためのWebサイトや配信のためのシステムの制作・開発・運用も行っている。

※CDN（Content Delivery Network）：動画などのコンテンツをインターネット経由で効率よく配信するために最適化された分散型ネットワークのこと。分散型のため大量のアクセスに耐えられる。


ISDN（Integrated Services Digital Network：統合デジタル通信網）がまだ先進的とされていた1997年、同社は、世界で初めてインターネットを利用したストリーミングによる動画や音楽の配信を行うことを目的に、トランス・コスモス<9715>、国際電信電話(株)（現KDDI<9433>）、(株)NTTPCコミュニケーションズ、米プログレッシブネットワークス・インク（現リアルネットワークス・インク）の出資により、リアル・ストリーム株式会社という社名で設立された。その後、各種Web・動画関連の制作やシステム開発など新たなサービスを追加して利便性を高めるとともに、ストリーミングのパイオニアとして、常に最新の技術に対応し最先端のソリューションを提供する体制を構築してきた。現在、インターネットを通じてあらゆるデバイスが高速につながるようになり、社会全体に構造的変化を引き起こしている。今後も、クラウド、IoT、5G（次世代通信網）、AIなどインターネットをめぐる技術は加速度的に進化していくと予測されている。そのような環境のなか、同社は「顧客の成果」に最大限コミットできるよう、最先端の動画ソリューションを提供し続ける考えである。


動画配信システム市場で持つ3つの強み
2. 動画配信システム市場と同社のポジション
インターネットによる動画配信は、ブロードバンド化やスマートフォンの普及、各種機器の高機能化・ハイスピード化に伴って利用が広がっており、市場は成長期にあると考えられる。その中で同社は、動画配信システムをワンストップで提供する専門企業という位置付けである。類似する企業は、動画配信のプラットフォームでは米Brightcove（ブライトコーブ）やNTTスマートコネクト(株)、(株)PLAY（2019年7月に(株)ロジックロジックとスキルアップ・ビデオテクノロジーズ(株)が合併）などがあり、CDN事業者としてはAkamai（アカマイ・テクノロジーズ）やCloudflare、CloudFrontを提供するアマゾン・ドット・コムなど米国の巨大企業がある。そのほか自社会員へのサービスとして配信を行っている大手ISP※や、大手コンテンツホルダーと提携して配信サービスを副次的に提供するポータルサイト事業者なども一部同社と事業が被る。こうした市場の中で同社は、長年ノウハウを蓄積してきたパイオニアとして、歴史と経験に裏打ちされた「専門性」、国内上場企業としての「信頼性」、動画の企画から制作、配信、分析までをワンストップでサポートする「利便性」——といった強みを持ち、大量でも安定した配信や高度なセキュリティといった特徴を有する。このため、国内のオンライン動画配信システム市場においてシェアNo.1（2015年1月デジタルインファクト調査）というポジションを誇り、顧客であるコンテンツプロバイダーや一般企業からの評価は高い。

※ISP（Internet Service Provider）：有料でインターネットへの接続サービスを提供する事業者。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

＜MH＞