＜動意株・１５日＞（大引け）＝クリレスＨＤ、ＴＫＰ、佐鳥電機など

　クリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387.T>＝５日ぶり大幅反発。１４日に発表した２２年２月期決算で、営業損益が７６億３３００万円の黒字（前の期１４１億８１００万円の赤字）とⅤ字回復を達成し、過去最高益で着地したことが好感されているようだ。売上収益も７８３億２４００万円（前の期比５．２％増）と増加した。新型コロナウイルス感染拡大に伴い時短営業や休業を実施した一方、固定費圧縮や不採算店舗の整理をはじめ、モバイルオーダーシステムの導入などデジタル化も進めた。今２３年２月期も引き続き各種取り組みを図る方針にあり、業績見通しについては売上収益１１５０億円（前期比４６．８％増）、営業利益７３億円（同４．４％減）とした。また、年間配当予想は６円とし、前期の４円５０銭から増額した。

　ティーケーピー<3479.T>＝６日続伸し連日の年初来高値更新。１４日の取引終了後に発表しただ２３年２月期連結業績予想で、売上高５１０億円（前期比１４．１％増）、営業利益２０億円、最終利益４億円と黒字転換を見込むことが好感されている。経済活動の正常化が進み会議室利用が回復基調にあることに加えて、子会社の日本リージャスでサブフランチャイズ展開を本格化することも寄与する見通し。なお、２２年２月期決算は、売上高４４６億８５００万円（前の期比３．６％増）、営業損益８億８３００万円の赤字（前の期２４億９７００万円の赤字）、最終損益３２億１１００万円の赤字（同３５億３００万円の赤字）だった。

　佐鳥電機<7420.T>＝ストップ高。１４日の取引終了後、２２年５月期の連結業績予想について、売上高を１２４０億円から１２８０億円（前期比２０．９％増）へ、営業利益を１８億円から２６億円（同２．９倍）へ、最終利益を１５億円から２０億円（同３．８倍）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を２０円から４４円へ引き上げたことが好感されている。リモートワーク需要の拡大によるノートパソコン用電子部品の販売増や、調達マネジメントサービスなどの拡大が想定を上回ったとしている。なお、期末配当予想の増額修正に伴い年間配当予想は６２円（前期３０円）になる予定だ。同時に発表した第３四半期累計（２１年６月～２２年２月）決算は、売上高９３３億８６００万円（前年同期比２１．６％増）、営業利益１９億７００万円（同４．４倍）、最終利益１５億３７００万円（前年同期１億５１００万円の赤字）だった。

　ディップ<2379.T>＝マド開け急伸。１４日の取引終了後に２３年２月期業績予想を発表し、営業利益を９４億～１６９億円（前期比６７．８％増～３．０倍）とした。３期ぶり増益で、過去最高益（２０年２月期の１４３億５６００万円）の更新が視野に入る見通しを示したことから、これを好感した買いが流入しているようだ。売上高も４９４億～５９３億円（同２５．０～５０．１％増）と大幅増を予想。前期に実施した大規模な広告投資が奏功し、コロナ禍前の水準以上に回復する見込み。年間配当予想については５６～１０１円（前期６１円）とした。なお、同時に発表した２２年２月期決算は、売上高３９５億１５００万円（前の期比２１．６％増）、営業利益５６億２００万円（同２３．４％減）だった。

　サイエンスアーツ<4412.T>＝ストップ高。同社は１４日取引終了後に、２２年８月期通期の単独業績予想を修正。営業損益の見通しを従来の９１００万円の赤字から６０００万円の赤字（前期は９７００万円の赤字）に引き上げたことが好感されているようだ。売上高の見通しも従来の４億１４００万円から５億５１００万円（前期比５０．７％増）に上方修正。ライブコミュニケーションプラットフォーム「Ｂｕｄｄｙｃｏｍ（バディコム）」の新規利用ユーザー数やＡＲＰＵ（ユーザー１人当たりの売上金額）が堅調に推移しているほか、新規顧客のアクセサリー購入率・購買単価が想定を上回っていることが主な要因だとしている。また、同日にはゲームセンターを運営するＧＥＮＤＡ　ＧｉＧＯ　Ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ（東京都大田区）が、「Ｂｕｄｄｙｃｏｍ」をインカムのリプレイスとして採用したことも明らかにしている。

　関通<9326.T>＝ストップ高。１４日の取引終了後に２３年２月期連結業績予想を発表し、売上高を１２０億２００万円（前期単独１００億９９００万円）、営業利益を９億４３００万円（同７億２９００万円）とした。連結決算への移行に伴い前期との比較はないものの、引き続き成長路線が続く見通しとなったことが材料視されているようだ。あわせて、キヤノンＭＪ傘下のキヤノンＩＴソリューションズ（キヤノンＩＴＳ）との資本・業務提携を発表しており、これも好材料視されている。互いの製品の連携強化をはじめ、販売プロモーション活動の共同実施や両社の顧客基盤を活用した製品・サービスの相互提案などでシナジー発揮を目指す。これに伴い、関通の代表取締役社長である達城久裕氏がキヤノンＩＴＳに対し、関通株１２万５０００株（発行済み株数の１．２２％）を譲渡する予定だ。

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出所：MINKABU PRESS