前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■阪神燃 <6018> 　2,721円　(+500円、+22.5％) ストップ高

　阪神内燃機工業 <6018> [東証Ｓ]がストップ高。21日午前10時30分ごろ、船舶用メタノール燃料エンジンが完成したと発表した。国内初のメタノールを燃料とする内航タンカーに搭載されるという。これを材料視した買いが集まった。

■リベルタ <4935> 　860円　(+150円、+21.1％) ストップ高

　リベルタ <4935> [東証Ｓ]がストップ高。21日、住友化学 <4005> [東証Ｐ]の固体ポリマー型温度調節材料「コンフォーマ」を用いた新生地と、ユタックス（兵庫県西脇市）の冷感プリント技術を活用した衣料品「氷撃α」を3社で共同開発し、6月下旬に発売すると発表した。酷暑の問題に対する関心が世界各地で高まるなか、日本に限らず海外での販路拡大に向け、まずは北米で現地法人を設立するという。リベルタに対しては、今後の収益貢献を見込んだ買いが集まったようだ。新商品は温度調節繊維と遮熱繊維を独自配合した生地を採用。温度変化によって吸熱・放熱する冷感プリントにより、人が快適と感じる温度帯にコントトロールし、冷感を持続させる。

■日本ＫＦＣ <9873> 　6,400円　(+1,000円、+18.5％) ストップ高

　日本ＫＦＣホールディングス <9873> [東証Ｓ]がストップ高。20日の取引終了後、米投資ファンドのカーライル・グループ が日本ＫＦＣに対し、完全子会社化を目的に株式公開買い付けを実施すると発表した。買い付け価格は1株6500円で、日本ＫＦＣの株価はTOB価格にサヤ寄せする動きをみせた。買い付け予定数の下限は707万3300株で、上限は設定しない。買い付け期間は5月21日から7月9日まで。TOB成立後、所定の手続きを経て、同社株は上場廃止となる見通し。日本ＫＦＣはTOBに賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨している。東京証券取引所は20日、日本ＫＦＣを監理銘柄（確認中）に指定した。

■桂川電機 <6416> 　1,145円　(+150円、+15.1％) ストップ高

　桂川電機 <6416> [東証Ｓ]がストップ高。20日の取引終了後に発表した24年3月期連結決算が、売上高62億5800万円（前の期比14.3％増）、営業利益1300万円（前の期7億5100万円の赤字）と黒字転換し、また従来予想の営業利益1000万円を上回って着地したことが好感された。コロナ禍に伴う影響に鎮静化がみられ、国内外での販売活動が活発化したことが寄与したほか、売上原価率改善への取り組み効果もあって営業損益が黒字化した。なお、25年3月期業績予想は現時点で合理的な算出が困難であるとして未定としている。同時に、24年3月期決算短信で「継続企業の前提に関する注記」の記載を解消したとしており、これも好材料視された。5年以上にわたり継続して営業損失を計上していたため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断していたが、24年3月期決算で営業損益が黒字転換し、また継続的・安定的な営業利益の計上が見込まれることから記載を解消したという。

■ＭＳ＆ＡＤ <8725> 　3,149円　(+381.5円、+13.8％)

　東証プライムの上昇率トップ。ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス <8725> [東証Ｐ]が急反騰。20日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、今期の業績・配当予想と自社株買いの実施を公表した。自社株買いについては取得総数1億3000万株（自己株式を除く発行済み株式総数の8.2％）、取得総額1900億円を上限とする。25年3月期の純利益は前期比65.2％増の6100億円と最高益の更新を計画。年間配当予想も実質増配の見通しで、これらをサプライズ視した買い注文が集まった。自社株の取得期間は21日から12月23日まで。今期の年間配当予想は株式分割考慮後ベースで145円とした。株式分割前の水準では435円となる。前期の年間配当270円から実質的な増配となる見込み。なお前期の配当について、同社はこれまでの予想から30円増額している。

■伊勢化 <4107> 　23,900円　(+2,880円、+13.7％)

　伊勢化学工業 <4107> [東証Ｓ]が続急騰。21日付の日本経済新聞朝刊が「曲がるほど薄いペロブスカイト型太陽電池の普及に向け、積水化学工業など国内メーカーや経済産業省、東京都といった約150団体が近く協議会を立ち上げる」と報じたことが刺激になったようだ。ペロブスカイト太陽電池の主原料であるヨウ素を生産する伊勢化、Ｋ＆Ｏエナジーグループ <1663> [東証Ｐ]、同太陽電池の製造装置を手掛けるエヌ・ピー・シー <6255> [東証Ｇ]などの上昇が目立った。

■売れるネット <9235> 　2,662円　(+170円、+6.8％)

　売れるネット広告社 <9235> [東証Ｇ]が続急伸。同社は21日正午ごろ、子会社の売れる越境ＥＣが米Amazonにストアページを開設し、同国で商品販売を開始したと発表。売れるネットはこれまで、D2C（ネット通販）事業者向けにランディングページ特化型のクラウドサービス及びマーケティング支援サービスを提供してきたが、今後は売れる越境ＥＣの事業活動を通して、グループとして海外物販のノウハウを獲得・蓄積し、サービス提供を行うことで、日本のD2C事業者の海外展開のサポートを実施するとしている。

■あみやき <2753> 　6,270円　(+390円、+6.6％)

　東証プライムの上昇率7位。あみやき亭 <2753> [東証Ｐ]が3日続急伸。20日の取引終了後、9月30日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家がより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の更なる拡大を図ることが狙いという。効力発生日は10月1日。また、株式分割に伴い、25年3月期の配当予想を中間・期末各50円の年100円から、中間・期末各17円の年34円にすると発表した。株式分割を考慮すると実質増額修正となることから、これも好材料視された。

■ＢＡＳＥ <4477> 　321円　(+18円、+5.9％)

　ＢＡＳＥ <4477> [東証Ｇ]が続急伸。同社は21日、米グーグルが運営するユーチューブが提供する「YouTubeショッピング」との提携を開始したと発表した。ＢＡＳＥのネットショップ作成サービスでショップを開設した顧客はユーチューブの動画上に商品のタグ付けができるほか、顧客自身のユーチューブチャンネルに商品の掲載が可能になるという。これが買い手掛かりとなった。

■芝浦電子 <6957> 　6,440円　(+360円、+5.9％)

　芝浦電子 <6957> [東証Ｓ]が続急伸。同社は20日取引終了後、「中期経営計画2024-2026」を策定したと発表。最終年度となる27年3月期の連結営業利益目標を75億円（24年3月期実績は51億400万円）としていることが評価されたようだ。27年3月期の連結売上高目標は385億円（同324億100万円）に設定。新市場の開拓、新製品の開発、多角化、先端技術導入、業務提携・共同開発を実行していくという。

■明電舎 <6508> 　3,885円　(+165円、+4.4％)

　明電舎 <6508> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。SMBC日興証券が20日付で投資評価「1」を継続し、目標株価を3300円から4700円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、成長性が高い海外需要を取り込んでいることや営業利益の約半分を占める電力インフラ関連の貢献度の高さ、今後2期間の利益急拡大期待を踏まえれば、バリュエーション拡大余地が大きいと評価。鬼門であったガイダンス公表（例年保守的に提示される傾向）は、保守的傾向は変わらないものの、ボリュームの拡大と懸念材料の一つであったEV が底堅く推移したことで、結果的に堅調に通過したと指摘。今後は、豊富な受注残の売上高転換や一部課題事業の収益性改善、半導体製造装置向け需要の回復を確認していくことで、特に来期の営業利益が現在の市場コンセンサス175億円から同証券予想の195億円へ高まっていく局面と予想している。

■ホットランド <3196> 　2,419円　(+101円、+4.4％)

　ホットランド <3196> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。2015年以来の高値圏に浮上した。同社はたこ焼きの「築地銀だこ」を展開する。米大リーグのドジャースは日本時間21日、築地銀だこと複数年のパートナーシップ契約を締結したと発表。海外事業の拡大に弾みがつくとの思惑から買いが集まったようだ。築地銀だこはドジャースタジアムに出店している。大谷翔平選手と山本由伸投手が所属するドジャースは今年に入り、日本企業との契約を相次いで締結している。

■ジェイフロ <2934> 　2,628円　(+108円、+4.3％)

　ジェイフロンティア <2934> [東証Ｇ]が大幅反発。同社は21午前10時ごろ、自社が提供するオンライン診療・服薬指導・処方薬配送サービス「SOKUYAKU（ソクヤク）」の新たな処方薬受け取り方法として、セブン‐イレブンに設置されている宅配便ロッカー「PUDOステーション」での受け取りを開始したと発表。これによる利用者拡大などが期待されたようだ。配送や店頭での受け取りに加えて、「PUDOステーション」が設置されている東京都・神奈川県・埼玉県の一部のセブン‐イレブン1062店舗で、配送料無料で好きな時間に受け取ることができるという。

■ラサ商事 <3023> 　1,865円　(+71円、+4.0％)

　ラサ商事 <3023> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。20日の取引終了後、東証の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT─3）による自社株買いの実施を発表した。同日終値1794円で、21日午前8時45分のToSTNeT─3で買い付けの委託を行った。ラサ商事は21日午前10時に、総数36万株（自己株式を除く発行済み株式総数の3.09％）、総額6億4584万円分の買い付けを行ったと開示している。株主還元姿勢を好感した買いが株価の支援材料となったようだ。

■ペガサス <6262> 　531円　(+16円、+3.1％)

　ＰＥＧＡＳＵＳ <6262> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。20日の取引終了後、27年3月期に売上高300億円（24年3月期175億4200万円）、営業利益32億円（同3800万円）を目指す中期経営計画を策定したと発表しており、好材料視された。新製品開発や生産体制の拡充などにより工業用ミシン事業の売上高を96億円から200億円へ引き上げるほか、オートモーティブ事業も供給体制の構築や技術開発などに取り組み売上高を79億円から100億円へ引き上げる計画としている。

■酒井重 <6358> 　5,470円　(+160円、+3.0％)

　酒井重工業 <6358> [東証Ｐ]が大幅続伸。21日午前11時15分ごろ、9月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることでより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大及び株式の流動性の向上を図ることが目的という。効力発生日は10月1日。

■エムアップ <3661> 　1,211円　(+29円、+2.5％)

　エムアップホールディングス <3661> [東証Ｐ]が反発。21日午前10時20分ごろ、上限を10万株（発行済み株数の0.27％）、または1億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。取得期間は5月22日から5月31日までで、5月16日発表の自社株買いに次ぐ、今月2度目の自社株買い発表となる。

■ＱＰＳ研究所 <5595> 　3,250円　(+75円、+2.4％)

　ＱＰＳ研究所 <5595> [東証Ｇ]が続伸。20日の取引終了後に、防衛省から新たに宇宙領域の活用に必要な共通キー技術の先行実証に向けた衛星の打ち上げを受注したと発表したことが好感された。受注金額は15億6500万円で、納期は28年5月期中を予定しているという。なお、同案件の受注は24年5月期業績予想において想定しておらず、また25年5月期以降の業績に与える影響は精査中としている。

■東京海上 <8766> 　5,083円　(+116円、+2.3％)

　東京海上ホールディングス <8766> [東証Ｐ]が続伸。20日取引終了後、25年3月期の連結純利益を前期比25.0％増の8700億円と連続最高益の見通しを示したほか、配当予想を前期比36円増の159円と発表。あわせて自社株買いの実施も明らかにし、これらが好感され買われた。自社株買いの取得上限は6000万株（自己株式を除く発行済み株数の3.0％）、または1000億円。期間は5月21日から11月15日まで。今期見通しと同時に発表した24年3月期決算は経常収益が前の期比12.3％増の7兆4246億円、純利益が同85.7％増の6958億800万円だった。保険引き受け収益が堅調だったほか、資産運用収益が大きく伸びた。更に政策保有株式の売却方針を明らかにした。非上場株式や資本・業務提携による出資などを除き、2029年度末までに政策保有株をゼロにするという。

■ハマキョウ <9037> 　3,990円　(+85円、+2.2％)

　ハマキョウレックス <9037> [東証Ｐ]が3日続伸。20日の取引終了後、9月30日を基準日として1株を4株に株式分割すると発表したほか、上限を22万株（発行済み株数の1.17％）、または10億円とする自社株買いを実施するとあわせて発表したことが好感された。取得期間は5月21日から来年4月30日までで、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするためとしている。また、同時に発表した25年3月期連結業績予想で、売上高1460億円（前期比3.9％増）、営業利益129億円（同2.6％増）、純利益86億円（同3.6％増）と増収増益を見込み、年間配当予想を中間65円・期末18円75銭と実質増配としたことも好材料視された。3PLの新規受託件数年間15社を目標とするほか、前期に子会社化した京阪久宝HD及びサカイグループの通年寄与もプラスに働く。なお、24年3月期は売上高1405億7200万円（前の期比6.6％増）、営業利益125億6900万円（同8.8％増）、純利益83億500万円（同12.2％増）だった。あわせて27年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表しており、最終年度に売上高1610億円、営業利益147億円、純利益96億5000万円を目指すとしている。

■シンプレクス <4373> 　2,756円　(+41円、+1.5％)

　シンプレクス・ホールディングス <4373> [東証Ｐ]が続伸。20日の取引終了後、東京都港区の行政手続き100％デジタル化を支援したと発表しており、好材料視された。今回行われた港区のデジタル化は、私立幼稚園の補助金申請や要介護認定申請など約2427件のオンライン申請の導入で、これにより法律などで紙や対面での手続きが必要な申請を除き、港区の行政手続きの100％をオンラインで行うことが可能になったという。シンプレクスは子会社のＸｓｐｅａｒ　Ｃｏｎｓｕｌｔｉｎｇと組んで、サービス全体の設計、ローコードツールやマイナポータルを活用したシステムの要件調整、設計・開発を担当。また、プロジェクトの推進にあたってデジタル化の趣旨や導入後の業務など、職員の理解を促進するためのサポートや業務設計なども行ったとしている。

■アドテスト <6857> 　5,600円　(+80円、+1.5％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が反発。そのほか、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]、ディスコ <6146> [東証Ｐ]が堅調に推移した。米国時間22日（日本時間23日未明）に米半導体大手エヌビディア が決算発表を行う予定だが、これに先立ちアナリストがエヌビディアの目標株価を引き上げる動きが相次いでいる。20日の米国市場で同社株は前週末比で2％を超す上昇となり、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の上昇率も2％を超えた。米半導体株の頑強な動きを背景に、東京市場でも半導体関連株に資金を振り向ける流れとなったようだ。

■大成温調 <1904> 　4,510円　(+60円、+1.4％)

　大成温調 <1904> [東証Ｓ]が4日続伸。20日の取引終了後に上限を25万株（発行済み株数の3.88％）、または11億2500万円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は5月21日から5月29日までで、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む市場買い付けにより取得するという。

■Ｊフロント <3086> 　1,473.5円　(+17円、+1.2％)

　Ｊ．フロント　リテイリング <3086> [東証Ｐ]が3日続伸。20日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、ブラックロック・グループが同社株式の5.16％を保有していることが判明しており、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資としており、報告義務発生日は5月15日となっている。

■日セラ <6929> 　2,487円　(+27円、+1.1％)

　日本セラミック <6929> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。20日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を45万株（発行済み株数の1.94％）、または10億円としており、取得期間は5月21日から7月31日まで。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース