前週末21日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■パルマ <3461> 　381円　(+68円、+21.7％) 一時ストップ高

　パルマ <3461> [東証Ｇ]が続急騰、一時ストップ高となった。同社は20日取引終了後、6月度の月次情報を公表。BPOサービスの累計受託件数は12万3597件となり、5月の11万140件から大きく伸長したことが好感されたようだ。同社はセルフストレージビジネス向け滞納保証付BPOサービスの受託残高を事業KPI（重要業績評価指標）として重視すべき経営指標としていることに加え、導入を推進している「クラリス」（セルフストレージ事業者のウェブサイトに組み込み、セルフストレージの在庫管理・利用料入金状況・オンライン決済が可能になるWEB予約決済在庫管理システム）の導入状況の推移を開示している。

■エリアクエス <8912> 　117円　(+17円、+17.0％)

　エリアクエスト <8912> [東証Ｓ]が急騰。20日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を60万7500株（発行済み株数の3.26％）、または7897万5000円としており、取得期間は23年8月1日から24年1月31日まで。資本効率の向上を通じて株主への利益還元の強化を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を可能とするためとしている。

■リンクバル <6046> 　286円　(+41円、+16.7％)

　リンクバル <6046> [東証Ｇ]が急騰。同社は20日、人工知能（AI）を活用して自然言語処理と集合論を応用したイベント情報の名寄せ技術を開発したと発表した。同技術は、イベントを説明するテキストデータから企画内容が同一と思われるイベント同士を高精度で名寄せするというもの。この発表を材料視する見方が徐々に広がり、21日後場に入って同社株は一気に上げ足を強めた。

■ＣＩＮＣ <4378> 　781円　(+100円、+14.7％) ストップ高

　ＣＩＮＣ <4378> [東証Ｇ]がストップ高。20日の取引終了後、デジタルマーケティングの調査・分析・運用ツール「Keywordmap」について、チャットGPTを活用した新機能の実装を発表した。これを材料視した買いが集まったようだ。Keywordmapから抽出したデータをチャットGPTが読み込み、SEO（検索エンジン最適化）の観点から見出し案を生成する。記事の作成時間の短縮化や生産性の向上が期待できるという。

■Ｇｅｎｋｙ <9267> 　4,820円　(+595円、+14.1％)

　東証プライムの上昇率トップ。Ｇｅｎｋｙ　ＤｒｕｇＳｔｏｒｅｓ <9267> [東証Ｐ]が急反騰。20日の取引終了後、集計中の23年6月期連結業績について、売上高が従来予想の1680億円から1690億5900万円（前の期比9.3％増）へ、営業利益が58億円から67億1000万円（同18.2％増）へ、純利益が39億円から47億6500万円（同7.8％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。既存店売上高が想定以上に伸長したことに加えて、食品の鮮度管理向上で廃棄を抑制できたことや、全社的なコストコントロールにより販管費が抑制されたことが要因としている。

■そーせい <4565> 　1,573円　(+157円、+11.1％)

　東証プライムの上昇率2位。そーせいグループ <4565> [東証Ｐ]が急反騰。20日の取引終了後、スイスの医薬品企業イドルシア社から日本法人、韓国法人の2社の全株式を取得し、子会社化すると発表。業績貢献への期待から買いを集めた。今回の買収には、脳血管れん縮発症抑制薬「ピヴラッツ（一般名クラゾセンタン）」を含む、イドルシア社が保有するパイプラインに関する日本とアジア・パシフィック地域（中国除く）における権利を取得することが含まれる。買収資金約650億円は手元現金250億円と、みずほ銀行を借入先とする借入期間7年で低利の長期借入金400億円によって充当する。

■ニデック <6594> 　8,592円　(+808円、+10.4％)

　東証プライムの上昇率3位。ニデック <6594> [東証Ｐ]が急反騰。同社が20日取引終了後に発表した23年4-6月期決算は最終利益が前年同期比55％増の640億4100万円と大幅な伸びを達成した。四半期ベースでは過去最高更新となり、これが株価にポジティブサプライズを与えている。産業用モーターが好調だったほか、電気自動車（EV）向け基幹装置の販売好調で四半期ベースで黒字化したことも全体収益に寄与した。市場コンセンサスを上回る好決算を受けて、上値を見込んだ投資資金の流入が加速した。

■ミダックＨＤ <6564> 　1,778円　(+148円、+9.1％)

　東証プライムの上昇率4位。ミダックホールディングス <6564> [東証Ｐ]が5日ぶり急反発。同社は東海地方を地盤とする産業廃棄物処理会社。業績は拡大路線を進んでおり、23年3月期に続き今24年3月期も営業最高益を更新する見通しにある。直近では18日にヤマダホールディングス <9831> [東証Ｐ]と合弁会社を設立すると発表。環境対応技術の開発や低炭素・循環型社会の実現に向け、合弁会社を通じて成長投資を行っていく狙いにある。21日は国内調査機関による新規格付け開始を手掛かりに、全体軟調相場のなか買いを集めた。

■ＪＩＡ <7172> 　1,285円　(+104円、+8.8％)

　東証プライムの上昇率5位。ジャパンインベストメントアドバイザー <7172> [東証Ｐ]が6日続急伸。20日の取引終了後、23年12月期の連結業績予想について、売上高を183億4000万円から193億円（前期比7.0％増）へ、営業利益を40億円から50億円（同3.9倍）へ、純利益を20億円から24億円（同45.6％減）へ上方修正したことが好感された。主力事業のオペレーティング・リース事業が、商品出資金販売やリース付航空機トレーディングの好調で予想を大幅に上回る見込みとなったことが要因。また、同事業の商品組成が順調に進んでいることも貢献する。

■土屋ＨＤ <1840> 　243円　(+15円、+6.6％)

　土屋ホールディングス <1840> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。今週に入ってから買い直される展開となった。訪日外客数が拡大の一途となるなか、観光地として北海道は大人気で、札幌市などの主要都市では中期的に不動産市場も活性化する可能性が高い。更に、千歳市には日の丸半導体新会社「ラピダス」の最先端半導体 の大規模生産工場が建設される予定にあり、住宅需要も喚起されるとの見方が強まっている。北海道を地盤とする住宅会社で道内の売り上げが7割を占める同社にとって追い風が意識されやすい。PBRが0.5倍近辺で割安感が強いことも物色人気を後押しした。

■宮越ＨＤ <6620> 　1,100円　(+51円、+4.9％)

　東証プライムの上昇率10位。宮越ホールディングス <6620> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。同社株は前週末14日にストップ高に買われた後、ひと押し入れて買い直される展開となっており、上値指向の強さを際立たせた。同社は中国の不動産開発事業を展開しているが、商業施設の開発を行っており住宅関連とは一線を画している。市場筋によると「中国の不動産価格の下落が取り沙汰されているが、価格正常化へのプロセスであり、当局サイドからすれば半ば確信犯的なもの。行き過ぎた場合には中国政府の政策的な支えが見込める」（中堅証券マーケットアナリスト）という指摘がある。同社にとっては不動産開発コストの低下につながることで、現状はむしろ追い風とみられている。そうしたなか、前週に同社が参画する深セン再開発プロジェクトにおいて、深セン市側から開発の草案が示されたということが物色人気の背景にあるようだ。プロジェクトの進捗を材料視する買いが継続的に流入した。

■アルインコ <5933> 　1,057円　(+49円、+4.9％)

　東証プライムの上昇率9位。アルインコ <5933> [東証Ｐ]が大幅反発。20日の取引終了後、第2四半期累計（3月21日-9月20日）の連結業績予想について、営業利益を10億8000万円から14億5000万円（前年同期比44.7％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は299億円（同0.2％増）の従来見通しを据え置いたものの、建築需要が高水準で継続していることを背景にレンタル資産の稼働率が想定に比べて高稼働を維持し、レンタル関連事業の売上高が好調に推移していることが要因。また、前期に実施した販売価格改定の効果が利益面での改善に寄与していることや、外貨建資産などの為替評価益が生じたことも寄与する。なお、24年3月期通期業績予想は、売上高624億円（前期比2.8％増）、営業利益25億円（同3.3％増）の従来見通しを据え置いている。同時に発表した第1四半期（3月21日～6月20日）決算は、売上高141億4900万円（前年同期比1.8％減）、営業利益7億6200万円（同59.9％増）だった。

■エムビーエス <1401> 　516円　(+22円、+4.5％) 一時ストップ高

　エムビーエス <1401> [東証Ｇ]が大幅続伸、一時ストップ高となった。20日の取引終了後、木質新素材の製造販売を手掛けるリグノマテリア（東京都新宿区）と資本業務提携に向けて基本合意したと発表しており、これを好感した買いが流入した。リグノマテリアが8月1日払込期日の予定で発行する普通株式90株の第三者割当増資を2億250万円で引き受ける。両社は今後、新しい建築資材の開発やプラント建設及び製造物の拡販を協力して行い、両社の企業価値向上を目指すとしている。なお、同件による24年5月期業績への影響は現時点で軽微としている。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース