1,308円
三井不動産の売買予想
買い予想
株価診断結果「割安」に賛成
コーベアー(偽物)さん
投稿:2016/4/14 21:34
予想株価
1,079円
現在株価との差-533 (-33.08%)
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登録時株価
910.6円
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獲得ポイント
+218.99pt.
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収益率
+77.12%
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| 期間 | 中期(数週間～数ヶ月) |
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| 理由 | 業績(会社計画の修正発表を含む) |
割安
【総論】
この銘柄は、みんかぶリサーチによる株価診断において過去比較で割安と判断され、また相対比較でも割安と判断されます。結果、現在の株価は「割安」と結論付けました。
但し、この銘柄の株価が「3,238円」を超えると割高圏内に入ります。
このように、この銘柄は現在の株価水準において割安と判断されますが、この結果は必ずしも今後の株価の上昇を示唆するものではありません。
投資判断においては、売上関連事項を中心に、企業や外部環境の動向に注視してください。
【過去比較】
過去2年間において、この銘柄はPSRの変動幅が最も狭いことから売上動向が投資判断で重視されている可能性があります。現状、PSRは過去平均値より低い為、過去比較の観点からは割安と判断されます。
【相対比較】
一方、この銘柄のPBRは同一業種分類銘柄の平均値と連動性が高い傾向にあります。つまり、この銘柄の投資判断では同一業種分類を対象に純資産動向が比較されている可能性があります。
結果、現在、この銘柄のPBRは同一業種分類の平均値よりも低い為、相対比較の観点からは割安と判断されます。
三井不動産、三菱地所、住友不動産など大手不動産株への買いが目立つ。市場では「前日の欧米株市場で金融関連株が大きく買い戻され全体相場上昇の原動力となっている。東京市場でもメガバンクの戻り足が勢いを増すなど、ここまで売り込まれていた銘柄にリターンリバーサルの動きが顕在化しており、その延長線上で不動産株にも出遅れ修正の買いが入ってきた」（国内準大手証券）と指摘される。三菱地所は１４日付けの日本経済新聞が１７年３月期の営業利益について前期推定比１割程度増加する見通しと報じ、買い人気を後押ししている。オフィス空室率は月次ベースで悪化に転じているものの、賃料上昇傾向は続いており、収益環境は悪くないとの見方が大勢のようだ。「全体相場がＴＯＰＩＸ型のバスケット売りの反動で買い戻されている部分もあり、不動産セクターはその影響も反映されている」（同）という。きょう引け後に不動産経済研究所から３月の首都圏・近畿圏のマンション市場動向が開示される見通しにあることで、売り方が買い戻しを急いだという背景もあるようだ。
三井不動産、三菱地所、住友不動産など大手不動産株が軒並み高。来週２７、２８日に日銀の金融政策決定会合を控えており、ここでの追加緩和観測を手掛かりとする緩和トレードが活発だ。不動産セクターは金融緩和に伴う調達コストの低下や有利子負債の低下メリットがファンダメンタルズ面で追い風材料となる。個人の短期値幅取り狙いの買いを誘導しているが、値動きを主導するのはトレンドフォローで高速自動売買を行うＣＴＡなど海外系資金との見方もある。
三井不動産、住友不動産など大手不動産株に買いが優勢。全般相場は足もと売り飽き気分が出ているとはいえ、依然として株価の先行き不透明感が根強いが、不動産セクターは好収益環境を背景とした１７年３月期の業績拡大に期待した投機資金の流入を誘っている。７日付の日本経済新聞が「不動産大手の収益が拡大する。住友不動産、三井不動産、東急不動産ホールディングスの３社は２０１７年３月期に営業最高益を更新しそうだ」と報じた。都心部のオフィスの賃料の上昇や、高額案件を中心としたマンション販売の好調が好収益環境を作りだしており、直近の金融政策決定会合では追加緩和は見送られたものの、日銀のマイナス金利政策で市場金利が下落、調達金利コストの低下や有利子負債負担の軽減などもポジティブ材料として意識されている。
三井不動産が続伸。国内大手証券では、１６年３月期末、投資家向け分譲資産は７０１３億円あり、そのうちの４３４８億円が稼働資産でいつでも売却可能な状態にあると指摘。不動産株の評価が今一つ高まらない理由として、「含み益」があっても顕在化されず株主に還元されないとの見方が一部の投資家にある事を挙げるものの、同社はバランスシートの効率を意識しながらＪ－ＲＥＩＴなどへ継続的に不動産を売却、売却益を計上しているため、必ずしもその見方はあたらないと解説。不動産の売却益を計上しながら安定的に成長するとみて、レーティング「バイ」を継続、目標株価を４０４０円から４２２０円に引き上げている。