米国3大市場の一角『Cboe』取扱い開始のお知らせ

～「Cboe」上場18銘柄の取扱いを開始～

　株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：高村正人、以下「当社」）は、2024年8月31日（土）から米国株式市場「Cboe」上場銘柄の取扱いを開始しますので、お知らせします。 　Cboeはニューヨーク証券取引所、NASDAQ市場と並ぶ米国の3大取引所の一角です。 シカゴ・オプション取引所が母体の同取引所は、デリバティブやデジタル資産の取引に強みを有しています。現在、これらの取引を活用し、または投資するETFなどを中心に95社のアセットマネジメント会社より680銘柄以上のETFが上場しています。



　新NISA開始後、国民の証券投資への意欲が拡大し、米国株式市場への関心も高まるなか、当社は米国株式を中心とした外国株式投資のサービスを拡充してきました。オンラインでの国内株式売買手数料の無料化※1「ゼロ革命」を皮切りに、「ゼロ革命”第二弾”」で米国株式および海外ETFのNISAによる売買手数料を無料化し、「ゼロ革命”第三弾”」では外国為替（リアルタイム）取引における「米ドル/円」の為替手数料を、1米ドルあたり片道25銭から0銭（無料）としました※2。

　当社は投資対象の拡充にも注力しており、このたび、米国3大市場の一角である「Cboe」上場18銘柄の取扱いを開始します。先物やデリバティブ取引、暗号資産※3など、投資手法や投資対象は米国がリードする形で拡大してきました。これらはCboeが強みを有する分野であり、今までにないタイプのETF投資が可能になります。当社は個人投資家の皆さまの幅広い投資ニーズにお応えするべく、今後も、商品・サービスの拡充に努めていきます。

■Cboe上場取扱予定銘柄の特徴
　著名投資家バフェット氏も注目する、企業の競争優位性を示す投資概念『モート（MOAT）』に着目したETFや、今夏アメリカで多額の投資資金が流入したことで話題となった、相場下落時に投資効果が高まる「バッファーETF」などへの投資が可能となります。また、お客さまより取扱いの要望が多いベトナムに投資するETFの取扱いも予定しています。お客さまの投資手法に合わせたポートフォリオ形成に活用できるものと期待しています。　詳細は後日、当社WEBサイトにてご案内します。

■銘柄一覧
(個別株)

（ETF）


※当社での取扱銘柄については変更される可能性がございます。
※最低投資金額は2024年8月23日終値を1ドル145円で円換算し百円未満を切上げています。

■OTC（店頭）取引銘柄　売却注文のインターネット発注が可能に
本件とあわせて、従来カスタマーサービスセンターで受注していたOTC銘柄の売却注文が、外貨建商品取引サイト（PCサイト）、米国株アプリから発注可能になります。詳細は後日、当社WEBサイトにてご案内します。

■SBI証券の米国株式投資サービス


※1　オンラインでの国内株式売買手数料無料はインターネットコースまたはインターネットコース（プランC）で、電子交付サービス申込済で当社所定の電子交付設定を行っているお客さまが対象。
※2　米ドル/円のリアルタイム為替手数料無料はインターネットコース（プランC除く）のお客さまが対象。
※3 暗号資産を投資対象とするETFは、国内で取り扱うことができません。
※4　比較対象範囲は、米国株式を取り扱う証券総合口座開設数上位の主要ネット証券5社（SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券（順不同））を指します（2024年8月29日（木）時点、当社調べ）。
※5　Android版は2024年9月7日（土）から、iOS版は2024年9月21日（土）から随時切替予定。

＜金融商品取引法等に係る表示＞
商号等　　株式会社SBI証券　金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号　関東財務局長（金商）第44号
加入協会　日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
　　　　　一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会

＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。