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グローブライドのニュース
■業績動向
1. 2019年3月期業績概要
2019年5月14日に発表したグローブライド<7990>の2019年3月期の連結決算は、売上高が87,811百万円(前期比2.4%増)、営業利益が3,818百万円(同1.3%増)、経常利益が3,272百万円(同9.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は2,959百万円(同18.5%増)と営業増益を確保した。
日本国内は、公的な経済指標においても景気悪化が示唆されており、消費マインドは盛り上がっているとは言えない。そうしたなか、生活必需品ではない同社の製品を取り巻く環境は楽観できない。フィッシング、ゴルフ、ラケットスポーツを楽しむ人の琴線に触れるような革新的な製品を投入することで、同社は対応している。
こうした取り組みが効果を見せ、主力のフィッシング事業では恒常的に国内ではマーケットの実勢値を上回って推移してきた経緯があった。しかしながら、いかに同社の製品に対する評価が高くても、天候不順などからマーケット自体が縮小してしまえば、収益を伸ばすことができない。とりわけ上期においては、西日本豪雨、大阪の地震、台風、北海道の地震と大規模災害が相次いで発生し、これらがマーケットに大きなマイナスをもたらした。関西で海釣公園などの釣場が大きな影響を受けたことや全国的に襲った猛暑などの影響も大きかった。下期に入って持ち直したものの、国内市場は上に突き抜けるような動きにはなっていない。
国内のフィッシング市場は、上期は自然災害等の影響で足踏みが続いたが、下期は天候も安定し、年間でアベレージを見ると0.7%のプラスになったと言う。同社のフィッシング事業の国内売上は、市場平均を上回る結果となった。
他方、国内のゴルフは、市況は前年並みの水準で推移したものの、旗艦ブランドである「ONOFF」は新製品投入の谷間となったことなどから、前期比で約20%の減少となった。ラケットスポーツも、テニスブームが停滞していることが響いており、同じく10%減となっている。
半面、海外は好調に推移しており、全体を押し上げる格好となった。なかでも、フィッシングが順調に拡大した。欧米のアウトドア市場は好調とは言えないながらも、数年前から取り組んできた海外の強化策の成果が現われていることで、海外事業は順調に拡大した。
地域別に見た場合、米州は17%の伸びを記録し、アジア・オセアニアも19%の売上増となった。アジアでは特に、地域ごとに合った新製品を投入した効果が大きかった。
ゴルフについては、本場米国でも有力スポーツメーカーがゴルフ用品から撤退するなど世界的に不況とも言える厳しい状況だ。
利益面では、人件費、物流費などコストが増加した。EC関係の先行投資やアパレル関係の費用が増加し、売上原価は前期の54,957百万円から56,050百万円に若干アップしながらも、売上原価率は64.1%から63.8%に改善した。
海外については、アジア向けでは現地の市場ニーズに合った製品を投入しているが、相対的に廉価品が中心となるため当然のことながら利益率が低く、今後はその売上原価率の管理がポイントになりそうだ。
他方、営業外収支は、前期は特許訴訟の和解金271百万円を計上していたことから、それがなくなったために、経常利益ベースでは減益となった。
一方、財務面では、有価証券の売却を進めてそれを借入金の返済に充当している。短期借入金は前期末の17,210百万円から16,817百万円に、長期借入金は10,324百万円から9,461百万円にそれぞれ減少、自己資本比率は前期末の30.8%から31.1%から改善した。今後も有利子負債を減らす方向で進めていくという。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水野文也)
<YM>
1. 2019年3月期業績概要
2019年5月14日に発表したグローブライド<7990>の2019年3月期の連結決算は、売上高が87,811百万円(前期比2.4%増)、営業利益が3,818百万円(同1.3%増)、経常利益が3,272百万円(同9.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は2,959百万円(同18.5%増)と営業増益を確保した。
日本国内は、公的な経済指標においても景気悪化が示唆されており、消費マインドは盛り上がっているとは言えない。そうしたなか、生活必需品ではない同社の製品を取り巻く環境は楽観できない。フィッシング、ゴルフ、ラケットスポーツを楽しむ人の琴線に触れるような革新的な製品を投入することで、同社は対応している。
こうした取り組みが効果を見せ、主力のフィッシング事業では恒常的に国内ではマーケットの実勢値を上回って推移してきた経緯があった。しかしながら、いかに同社の製品に対する評価が高くても、天候不順などからマーケット自体が縮小してしまえば、収益を伸ばすことができない。とりわけ上期においては、西日本豪雨、大阪の地震、台風、北海道の地震と大規模災害が相次いで発生し、これらがマーケットに大きなマイナスをもたらした。関西で海釣公園などの釣場が大きな影響を受けたことや全国的に襲った猛暑などの影響も大きかった。下期に入って持ち直したものの、国内市場は上に突き抜けるような動きにはなっていない。
国内のフィッシング市場は、上期は自然災害等の影響で足踏みが続いたが、下期は天候も安定し、年間でアベレージを見ると0.7%のプラスになったと言う。同社のフィッシング事業の国内売上は、市場平均を上回る結果となった。
他方、国内のゴルフは、市況は前年並みの水準で推移したものの、旗艦ブランドである「ONOFF」は新製品投入の谷間となったことなどから、前期比で約20%の減少となった。ラケットスポーツも、テニスブームが停滞していることが響いており、同じく10%減となっている。
半面、海外は好調に推移しており、全体を押し上げる格好となった。なかでも、フィッシングが順調に拡大した。欧米のアウトドア市場は好調とは言えないながらも、数年前から取り組んできた海外の強化策の成果が現われていることで、海外事業は順調に拡大した。
地域別に見た場合、米州は17%の伸びを記録し、アジア・オセアニアも19%の売上増となった。アジアでは特に、地域ごとに合った新製品を投入した効果が大きかった。
ゴルフについては、本場米国でも有力スポーツメーカーがゴルフ用品から撤退するなど世界的に不況とも言える厳しい状況だ。
利益面では、人件費、物流費などコストが増加した。EC関係の先行投資やアパレル関係の費用が増加し、売上原価は前期の54,957百万円から56,050百万円に若干アップしながらも、売上原価率は64.1%から63.8%に改善した。
海外については、アジア向けでは現地の市場ニーズに合った製品を投入しているが、相対的に廉価品が中心となるため当然のことながら利益率が低く、今後はその売上原価率の管理がポイントになりそうだ。
他方、営業外収支は、前期は特許訴訟の和解金271百万円を計上していたことから、それがなくなったために、経常利益ベースでは減益となった。
一方、財務面では、有価証券の売却を進めてそれを借入金の返済に充当している。短期借入金は前期末の17,210百万円から16,817百万円に、長期借入金は10,324百万円から9,461百万円にそれぞれ減少、自己資本比率は前期末の30.8%から31.1%から改善した。今後も有利子負債を減らす方向で進めていくという。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水野文也)
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