フランスベッドHD---18年3月期経常利益13.6%増、メディカルサービス事業の堅調に加え原価率が改善

フランスベッドホールディングス<7840>は11日、2018年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比0.5%増の524.10億円、営業利益が同12.0%増の26.06億円、経常利益が同13.6%増の26.06億円、親会社に帰属する当期純利益は、前期に特別計上利益として計上された退職給付信託返還益等が無くなることから同6.4%減の18.06億円だった。

メディカルサービス事業の売上高は前年同期比1.8%増の294.84億円、営業利益は同10.5%増の22.35億円となった。背上げ、脚上げ、高さ調節といった従来の介護ベッドの機能はそのままに、自動寝返り機能が加わったことで床ずれを予防し、介護負担を軽減する「自動寝返り支援ベッドFBN-640」を１月より販売及び介護・一般レンタルを開始するとともに、同商品のテレビCMを、レンタル開始に先駆け９月より開始することで、認知度の向上に注力した。また、営業拠点１箇所（福岡県北九州市）を新設したほか、フレームの8分割化により、一人納品の労力軽減が図れる電動介護ベッド「エスポア」や、機能性とデザインを追求した高品質の家具調介護ベッド「グランマックス」の新規レンタル投入などにより、レンタル対応商品を充実させることで、福祉用具貸与事業の売上拡大を図った。

インテリア健康事業の売上高は同1.5%減の195.07億円、営業利益は同11.1%増の3.14億円となった。主力の家具販売店向けの売上が落ち込むなか、消費者の家具購入方法の変化に対応し、住宅関連企業やEC事業者、家電量販店など、家具販売店以外の新規販路の開拓や、eコマース向け商品の開発、さらには同社グループのショールームを2箇所（新潟県新潟市、兵庫県神戸市）新設し、これらを含めた全国17箇所の同社グループショールームを利用した、取引先との展示販売会などの催事販売に注力し、収益力の向上に努めた。

2019年3月期通期の連結業績については、売上高が前期比1.1%増の530.00億円、営業利益が同7.4%増の28.00億円、経常利益が同4.7%増の27.30億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同5.8%減の17.00億円としている。
＜MW＞