前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ワクー <4937> 　1,543円　(+300円、+24.1％) ストップ高

　Ｗａｑｏｏ <4937> [東証Ｇ]がストップ高。同社は10日、子会社のセルプロジャパンがPDF-FD（血液加工物）の血液加工工程における高濃度の成長因子を抽出することのできる新技術「超音波破砕技術」の開発に成功し、特許を取得したと発表。これが材料視されたようだ。超音波破砕技術とは、振動エネルギーによって細胞や組織などに含まれる成長因子や生理活性物質を効率的に獲得し、濃度を高める技術。この技術を用いることにより、血管内皮増殖因子（VEGF）などの組織修復をサポートする成長因子の増加が認められ、PDF-FDの品質向上が実現するという。

■トプコン <7732> 　2,156.5円　(+400円、+22.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。トプコン <7732> [東証Ｐ]がストップ高。米ブルームバーグ通信が10日、「医療機器などを手がけるトプコンが非公開化に向けて入札プロセスに入っていることが分かった」と報じ、材料視された。買い手候補には米ＫＫＲ や欧州投資ファンドのＥＱＴ、産業革新投資機構（ＪＩＣ）が挙がっており、3社が2次入札に進む方向と伝えている。2次入札は月内の実施で調整が進んでいるという。

■麻生フオーム <1730> 　641円　(+100円、+18.5％) ストップ高

　麻生フオームクリート <1730> [東証Ｓ]がストップ高。9日取引終了後、日特建設 <1929> [東証Ｐ]から完全子会社化を目的としたTOBを受けたことを明らかにした。TOB価格を1株680円としており、これにサヤ寄せする格好となった。日特建設と麻生フオームはともに麻生（福岡県飯塚市）を親会社としており、今回のTOBによって両社は連携を更に強化し、シナジーを最大限発揮していくことを目指す。買い付け予定数は129万3729株（下限15万5800株、上限設定なし）、買い付け期間は12月10日から来年1月28日まで。TOB成立後に麻生フオーム株は上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は9日付で同社株を監理銘柄（確認中）に指定した。

■デルタフライ <4598> 　576円　(+80円、+16.1％) ストップ高

　Ｄｅｌｔａ－Ｆｌｙ　Ｐｈａｒｍａ <4598> [東証Ｇ]がストップ高。同社は9日の取引終了後、「DFP─10917」とベネトクラクス（VEN）の併用による急性骨髄性白血病患者を対象とした臨床第1／2相試験について、登録された最初の3症例の忍容性が、データ評価委員会で承認されたと発表した。3症例では末梢血中の骨髄細胞数が治療開始後4週間以内にゼロとなり、その後の検査で完全寛解が確認されたという。発表を材料視した買いが入ったようだ。DFP─10917とVENともに同じ用法用量で3症例を追加し、忍容性の確認ができ次第、第2相試験へ移行する予定。3次療法以降の急性骨髄性白血病患者が対象のDFP-10917単剤の第3相比較試験では、現在中間解析のためのデータクリーニング処理が進行中としている。

■学情 <2301> 　2,041円　(+266円、+15.0％)

　東証プライムの上昇率2位。学情 <2301> [東証Ｐ]が続急騰。9日の取引終了後に発表した25年10月期単独業績予想で、売上高123億円（前期比14.6％増）、営業利益30億円（同12.9％増）、純利益23億円（同3.1％増）を見込み、年間配当予想を前期比2円増の67円としたことが好感された。引き続きキャリア採用市場における売り上げ拡大に注力する方針で、軸となる「Re就活」で登録会員数（求職者数）、掲載求人数（企業数）を増やし、更に求職者と企業のマッチングを強化するほか、「Re就活テック」を5～10年の経験を持つITエンジニアを採用できるサービスにリニューアルする。また、今年10月にローンチしたダイレクトリクルーティングサービス「Re就活30」で求職者と企業のマッチングを強化する。なお、同時に発表した24年10月期決算は、売上高107億3000万円（前の期比22.2％増）、営業利益26億5600万円（同15.0％増）、純利益22億2900万円（同27.2％増）だった。

■アールプラン <2983> 　1,424円　(+174円、+13.9％)

　アールプランナー <2983> [東証Ｇ]が急騰。9日の取引終了後、25年1月期の連結業績予想について、売上高を388億円から400億円（前期比24.7％増）へ、営業利益を17億円から21億6000万円（同4.1倍）へ、最終利益を10億円から13億円（同5.9倍）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を15円から30円（年45円）へ引き上げたことが好感された。新規出店効果や、独自のデジタルマーケティング戦略により効率的な集客を行ったことで、戸建住宅の受注高・受注棟数の好調が継続し、戸建販売棟数が順調に推移しており、なかでも独自のマーケティングが奏功し分譲住宅の販売棟数が大幅に増加していることが要因。また、販売価格の適正化やコストコントロールにより売上総利益が改善していることも寄与する。なお、同時に発表した第3四半期累計（2-10月）決算は、売上高293億5400万円（前年同期比34.0％増）、営業利益15億3200万円（前年同期4300万円の赤字）、最終利益9億2900万円（同1億3400万円の赤字）だった。

■シンカ <149A> 　844円　(+85円、+11.2％)

　シンカ <149A> [東証Ｇ]が3日ぶり急反騰。9日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書でアラブ首長国連邦ドバイの投資家ヴォイチェフ・ヤクブ・ポドバス氏の株式保有割合が6.00％となり、新たに5％を超えたことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。なお保有目的は純投資で、報告義務発生日は12月2日としている。

■Ｈ株ブル <1572> 　5,578円　(+440円、+8.6％)

　中国Ｈ株ブル２倍上場投信 <1572> [東証Ｅ]が急反発。中国共産党が9日に開催した中央政治局会議で財政政策や金融緩和を行う姿勢を示したことが伝わった。これを受け中国当局による政策期待の高まりから、同ETFに買いを入れる動きが出たようだ。Ｏｎｅ　ＥＴＦ　南方　中国Ａ株　ＣＳＩ５００ <2553> [東証Ｅ]、ｉＦｒｅｅＥＴＦ　中国科創板　５０（ＳＴＡＲ５０） <2628> [東証Ｅ]、ＭＡＸＩＳ　ＨｕａＡｎ中国株式（上海１８０Ａ株）上場投信 <2530> [東証Ｅ]も商いを伴って上昇した。また、ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　ＣｈｉｎａＡＭＣ・中国株式・上証５０連動型上場投信 <1309> [東証Ｅ]、上場インデックスファンド中国Ａ株（パンダ）Ｅ　Ｆｕｎｄ　ＣＳＩ３００ <1322> [東証Ｅ]も高かった。

■ＹＣＰ <9257> 　612円　(+42円、+7.4％)

　ＹＣＰホールディングス（グローバル）リミテッド　ＪＤＲ <9257> [東証Ｇ]が3日続急伸。9日の取引終了後、村上世彰氏の長女である野村絢氏の保有割合が5％に達したことが明らかとなり、これを思惑視した買いが入ったようだ。同日、旧村上ファンド系のシティインデックスイレブンス（東京都渋谷区）が関東財務局に提出した大量保有報告書によると、野村絢氏が111万4600株、シティインデックスイレブンスが100株を保有し、持ち株比率は合計で5.01％となった。野村氏は市場内で段階的に取得を行った。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」としている。

■ＩＭＶ <7760> 　1,163円　(+73円、+6.7％)

　ＩＭＶ <7760> [東証Ｓ]が急反発。11月以降、動兆著しいが12月に入ってから大勢3段上げの様相をみせている。前日9日は6日ぶりに小休止したものの、10日はすかさず押し目買いが入り、一時1172円まで上値を伸ばし上場来高値を更新した。自動車業界向けを中心に振動試験装置・計測器の製造販売及び受託試験サービスなどを手掛けるが、 防衛関連向けでも受注実績を重ねている。防衛省関連案件の製品開発に伴う振動試験装置などの需要を、三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]などの総合重機大手からの受注として間接的に取り込んでおり、将来的な収益成長余地に期待が大きい。世界的にも振動試験装置を開発するメーカーは少なく、同社はグローバルニッチトップとしての位置づけで注目度が高まっている。株価は2ヵ月間で2倍近くに変貌したが、時価総額ベースではまだ200億円弱に過ぎない。モメンタム重視の需給相場に発展しつつあるが、業績好調に加えPERなど株価指標面からも依然として割安で、水準訂正余地に着目した投資資金の追随買いを誘った。

■新都ＨＤ <2776> 　161円　(+10円、+6.6％) 一時ストップ高

　新都ホールディングス <2776> [東証Ｓ]が続急伸、一時ストップ高となった。9日取引終了後、日本を拠点とするAIデータセンター事業に関し、カナダのＨＡＳＨＣＡＴ社と業務提携契約を締結すると発表した。同社は米サーバー大手のスーパー・マイクロ・コンピューター とAI算力設備の調達・構築に関する覚書を締結しており、この取り組みを実現するため、大規模GPU算力ソリューションなどを提供するカナダ企業と提携するという。

■日本ペＨＤ <4612> 　1,095円　(+65円、+6.3％)

　東証プライムの上昇率4位。日本ペイントホールディングス <4612> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。同社は中国関連銘柄と位置付けられており、9日の中国共産党中央政治局会議で積極財政策と適度な金融緩和策の実施の必要性が言及されたことは、株価面で支援材料となった。加えてSMBC日興証券が9日、日本ペHDの目標株価を1100円から1300円に増額修正した。投資評価は最上位の「1」を継続している。米化学企業のＡＯＣの買収を10月に日本ペＨＤは発表しているが、買収の影響を考慮すると25年12月期においてEPS（1株利益）が大幅に増加する見通しだと指摘。過去10年間のボトム圏にあるバリュエーションには割安感が強いとみている。同証券は日本ペHDの25年12月期EPS予想を従来の60円70銭から65円40銭に引き上げた。

■ＺＥＴＡ <6031> 　430円　(+24円、+5.9％)

　ＺＥＴＡ <6031> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。同社は10日の取引開始前、エスコ（大阪市西区）が運営する商品検索サイト「SAKKEY」に、自社のEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA　SEARCH」が導入されたことを明らかにしており、これが株価を刺激したようだ。

■クオルテック <9165> 　1,303円　(+68円、+5.5％) 一時ストップ高

　クオルテック <9165> [東証Ｇ]が続急伸、一時ストップ高となった。同社は10日、資本・業務提携先である立命館大学発ベンチャー、Ｐａｔｅｎｔｉｘ（滋賀県草津市）がルチル型二酸化ゲルマニウム（r-GeO2）単結晶薄膜上に、ショットキーバリアダイオードを形成し、その動作を確認することに成功したことを明らかにした。これはr-GeO2で実現された世界初の半導体デバイスで、r-GeO2パワー半導体デバイスの実現に向けて大きな一歩になるとしていることから、これを材料視した買いが流入したようだ。

■ＩＮＧＳ <245A> 　2,575円　(+114円、+4.6％)

　ＩＮＧＳ <245A> [東証Ｇ]が大幅高で3日続伸。同社は9日の取引終了後、11月度の直営店売上高速報を開示した。既存店売上高はラーメン事業が前年同月比7.8％増、レストラン事業が同9.7％増と、ともに増収基調を継続しており、買い安心感が広がったようだ。全店ベースではラーメン事業は同28.5％増、レストラン事業は同21.8％増となった。同社は「らぁ麺　はやし田」やワンコインピザの「CONA」を展開。インバウンド客の増加がラーメン事業の追い風となり、大阪・道頓堀店などが伸長するなど好調だった。「CONA」も客数が強い伸びを示したとしている。

■ソマール <8152> 　5,560円　(+200円、+3.7％)

　ソマール <8152> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。9日の取引終了後、投資有価証券売却益の発生に関する開示を行った。上場株式2銘柄を資産の効率化を目的に売却。売却益は4億7400万円で、25年3月期において特別利益として計上する予定としている。今期の最終利益は連続最高益の計画を示している同社だが、最高益予想を上積みする形での上方修正を見込んだ買いが入ったようだ。同社は他の要因を含め今期の業績予想については精査中であり、修正が必要な場合には速やかに開示するとした。

■トレファク <3093> 　1,419円　(+45円、+3.3％)

　トレジャー・ファクトリー <3093> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。9日の取引終了後に発表した11月度の月次売上高（単体）で、既存店売上高が前年同月比9.9％増と39ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。気温が低下したことで、冬物衣類や暖房器具などの生活家電の販売が好調だった。また、天候も安定しており、ブランド品、スポーツアウトドア用品、生活雑貨など多くのカテゴリーで販売が堅調に推移した。なお、全店売上高は同21.6％増だった。

■ローム <6963> 　1,460円　(+44.5円、+3.1％)

　ローム <6963> [東証Ｐ]が大幅続伸。10日、台湾の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ） と車載GaN（窒化ガリウム）パワーデバイスの開発と量産に関する戦略的パートナーシップを結んだと発表しており、好材料視された。GaNパワーデバイスは現在、ACアダプタやサーバー電源などの民生品や産業機器で使用されている次世代パワーデバイスの一つ。今回締結したパートナーシップにより、ロームのGaNデバイス開発技術と、TSMCの業界最先端のGaN-on-シリコンプロセス技術を組み合わせることで、高電圧・高周波特性の優れたパワーデバイスに対する需要の高まりに対応することを目指すとしている。

■ファナック <6954> 　4,130円　(+124円、+3.1％)

　ファナック <6954> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。そのほか、オムロン <6645> [東証Ｐ]、安川電機 <6506> [東証Ｐ]も大幅高となった。中国の国営新華社通信によると、中国共産党中央政治局が9日に会議を開き、2025年の経済運営についての検討を行った。このなかで、より積極的な財政政策と、適度に緩和した金融政策を実施する姿勢が示された。中国における設備投資需要が持ち直し、ファクトリーオートメーション（FA）やロボット関連での受注が押し上げられると期待した投資家の買いが、機械関連株を押し上げたようだ。

■シャープ <6753> 　951.8円　(+24.6円、+2.7％)

　シャープ <6753> [東証Ｐ]が反発。同社は9日、ＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]と自社の堺工場跡地にAIデータセンターを構築して早期に稼働させることで合意したと発表。これが材料視されたようだ。ＫＤＤＩは、シャープ堺工場跡地の土地や建物、電源設備などを譲り受けることで、24年度中にAIデータセンターへの転換工事に着工し、25年度中に本格稼働を目指すという。シャープは売却を通じたアセットライト化により、ブランド事業を中心とした事業構造を確立していくとともに、ＫＤＤＩによる速やかなデータセンターの構築に協力するとしている。

■キャンドゥ <2698> 　3,460円　(+75円、+2.2％)

　キャンドゥ <2698> [東証Ｓ]が3日続伸。10日午後2時ごろに発表した11月度の月次売上高速報で、既存直営店売上高が前年同月比2.9％増となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。なお、全社売上高は同3.1％増だった。

■ヨシムラＨＤ <2884> 　1,335円　(+21円、+1.6％)

　ヨシムラ・フード・ホールディングス <2884> [東証Ｐ]が反発。同社は食品の製造販売を行うが、複数の中小食品企業をM＆A戦略により傘下に収め、相互補完する形で成長を図るビジネスモデルが特徴で、海外売上高比率が全体の2割強を占めている。足もとの業績は国内外の外食需要を捉え絶好調に推移している。9日取引終了後、25年2月期業績予想の修正を発表、最終利益を従来計画の11億1300万円から15億400万円（前期比46％増）に増額修正した。最終利益は修正前時点で過去最高益更新見通しにあったが、今回大幅に上乗せされた。原子力発電所の処理水放出に伴う、外国政府の日本産水産物の輸入停止措置などの損害賠償金として、ホタテ加工の子会社が東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]から約8億5000万円を受領したことで、特別利益を計上した。本業のもうけを示す営業利益は従来予想から変更なしとはいえ、前期比15％増の27億4400万円予想と2ケタ成長で連続過去最高利益更新が見込まれている。株価は底値圏に位置しているだけに、最終利益の増額修正を契機に見直しムードを誘発する可能性もある。

■ＭＶ東海 <8198> 　3,250円　(+50円、+1.6％)

　マックスバリュ東海 <8198> [東証Ｓ]が続伸。9日の取引終了後に発表した11月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比2.8％増となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。買い上げ点数は同2.2％減となったものの、客数、客単価、一品単価が前年を上回った。

※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース