ＧセブンＨＤ Research Memo（3）：車関連事業、業務スーパー事業が売上高をけん引

*15:03JST ＧセブンＨＤ Research Memo（3）：車関連事業、業務スーパー事業が売上高をけん引 ■G-7ホールディングス<7508>の業績動向

2. 事業セグメント別動向
(1) 車関連事業
車関連事業の売上高は前年同期比10.1%増の30,781百万円、経常利益は同9.7%減の1,926百万円と増収減益となった。

事業会社別の業績動向を見ると、主力の(株)G-7・オート・サービスは売上高で前年同期比3.7%増、経常利益で同5.1%増と会社計画を上回る進捗となった。収益柱であるタイヤの販売が値上げ効果もあって同9.0%増と想定以上に伸長したことが要因だ。カテゴリー別売上動向を見ると、カーAVが同11.8%減、アクセサリーが同9.3%減と低調となったものの、新車の供給不足による中古車価格の上昇等を背景に車買取販売が同21.2%増と好調となり、オイルが同7.0%増、バッテリーが同6.4%増、サービスが同4.9%増とそれぞれ堅調に推移した。第3四半期末の「オートバックス」店舗数（国内）は、2022年11月にM&Aで1店舗（舞鶴店）取得したことにより前期末比1店舗増の70店舗となった。

(株)G-7バイクワールドは前年同期比で1ケタ台の増収となったものの、経常利益は減益となった。増収要因は新規出店効果によるもので、2022年3月期下期に出店した2店舗と2022年9月に出店した1店舗（豊橋店）が上乗せ要因となり、第3四半期末の国内店舗数は15店舗となった。利益面では新規出店に伴うコスト増や既存店の売上低迷、光熱費の負担増等が減益要因となった。第3四半期累計の既存店売上高については、前年同期が新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）に伴うバイク通勤者の増加を背景に好調となったが、こうした需要が一段落し前年同期比で3%減となった。

海外事業のうち、マレーシアで展開している「オートバックス」「バイクワールド」の事業については、営業時間が通常体制に戻ったことから増収に転じ、経常損失も若干縮小した。2022年8月に各1店舗を出店し、合計6店舗となった。「オートバックス」は損失が続いているものの、「バイクワールド」は順調に売上が伸びており利益化した。また、自動車輸出販売を行うG-7.CrownTrading CO.,LTD.は、円安効果に加えて新車不足による中古車価格高騰も追い風となり、売上高で前年同期比3倍増と急回復した。

(2) 業務スーパー事業
(株)G-7スーパーマートで展開する業務スーパー事業は売上高で前年同期比6.9%増の71,837百万円、経常利益で同1.2%増の3,369百万円と増収増益となり、会社計画に対しても若干上回った。新規に5店舗（北海道2店舗、熊本県、岐阜県、埼玉県に各1店舗）を出店し、店舗数が前期末比5店舗増の180店舗と拡大したほか、既存店舗の売上も前年同期比3%増と堅調に推移した。PB商品を中心に冷凍野菜やデザート、缶詰類の販売が好調となったほか値上げ効果も増収要因となり、光熱費負担増を吸収した。ただ、第3四半期だけで見ると売上高は前年同期比7.8%増の25,134百万円と順調に推移したものの、経常利益は電気料金の値上げが響いて同10.5%減の1,039百万円と減益に転じた。

(3) 精肉事業
(株)G-7ミートテラバヤシで展開する精肉事業は、売上高で前年同期比1.1%増の14,820百万円、経常利益で同44.8%減の193百万円となり、会社計画を下回った。「お肉のてらばやし」を新規に7店舗（北海道、熊本県に各2店舗、岐阜県、佐賀県、埼玉県に各1店舗）出店し、店舗数が前期末比7店舗増の160店舗と拡大したことが増収要因となった。一方、利益面では原材料価格高騰による粗利益率の低下や、円安による仕入コスト増の影響等により、既存店売上高が低迷したことが減益要因となった。ただ、国産牛への切り替えを進めると同時に価格改定も実施した結果、第3四半期の業績は売上高で前年同期比4.8%増の5,512百万円、経常利益で同49.6%増の169百万円と増収増益に転じた。

(4) その他事業
その他事業については売上高で前年同期比8.0%減の16,320百万円、経常利益で同74.1%減の77百万円となった。

事業会社別では、ミニスーパー事業を展開する(株)G-7 リコス・ストアズが売上高で前年同期比13.4%減と低迷し、経常損失も拡大した。巣ごもり需要の反動減で既存店売上高が約10%減となったほか、不採算店舗の整理を進めたことが減収要因となった。第3四半期末の店舗数は前期末比4店舗減の65店舗となった。利益面では減収による売上総利益の減少に加えて、粗利益率の低下、光熱費の増加が損失拡大要因となった。第3四半期の既存店売上高は前年同期比5%減と減少傾向が続いたものの、減少率は縮小するなど、徐々にではあるが回復感も見え始めている。

アグリ事業を展開する(株)G7 アグリジャパンは、不採算店舗の整理を進めたことにより売上高は減収となったものの、経常利益は若干ながら利益を確保した。採算の厳しかった18店舗（中部圏6店舗、関東圏12店舗）を退店し、第3四半期末の店舗数は前期末比18店舗減の26店舗となった。中部圏や関東圏では業務スーパー店舗内にテナント出店してきたが、買取販売方式で廃棄ロスの発生により収益化に苦戦していたことから、一旦撤退した。関西圏では生産者による委託販売方式を採用しているため廃棄ロスによる損失リスクはなく、収益化している。

こだわり食品・プライベートブランド事業を展開する(株)G7 ジャパンフードサービスは売上高で前年同期比1ケタ台の増収、経常利益も増益となった。イベント出店など出張販売による販売機会の拡大に取り組んだことが増収につながった。利益面では、増収効果に加えて2022年3月期に飲食・スイーツ事業から撤退したことも増益要因となった。

女性向け健康体操教室「カーブス」（25店舗）を運営する(株)G7リテールジャパンは、売上高で前年同期比1ケタ台の増収、経常利益も増益となった。コロナ禍で落ち込んでいた会員数の回復が増収増益要因となった。また、2021年7月に新業態として出店した「トレジャーサイクル」（1店舗）についても販売は順調に増加した。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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