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G-7ホールディングスのニュース
G-7ホールディングス<7508>は7日、2023年3月期第3四半期累計期間(2022年4月1日-2022年12月31日)のセグメント別の業績を発表した。車関連事業の売上高は、前年同期比10.1%増の307.81億円、経常利益は同9.7%減の19.26億円だった。主力商品であるタイヤ販売が、値上げによる落込みも少なく好調に推移し、それに伴うタイヤ取付工賃を中心としたサービス販売も伸長した。一方で、長引く世界的な半導体不足の影響による新車減産の影響等を受け、カーナビゲーションや車内用品等販売が減少し前年同期を下回ったこと、新規出店による出店費用の増加やエネルギー価格の高騰に伴う光熱費の費用増加等もあり、利益面は減少した。業務スーパー事業の売上高は、同6.9%増の718.37億円、経常利益は同1.2%増の33.69億円だった。新規出店による増収効果に加え、食料品・日用品が相次いで値上がりする中、消費者に品質のよい商品を低価格で引き続き提供したこと等により、業績は堅調だった。精肉事業の売上高は同1.1%増の148.20億円、経常利益は同44.8%減の1.93億円だった。売上は堅調だったものの、前年から続く原材料価格の高騰や急激な円安による輸入原材料価格の高騰等が利益を押し下げた。その他事業の売上高は、同8.0%減の163.20億円、経常利益は同74.1%減の0.77億円だった。ミニスーパー「miniピアゴ」の店舗名を「リコス」へと一新し、店舗運営を行ったものの、売上高が前年同期を下回った。また、既存店の粗利益率の悪化やエネルギー価格の高騰に伴う光熱費の費用増加が響いた。
なお、第2四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を「オートバックス・車関連事業」から「車関連事業」に変更している。
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なお、第2四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を「オートバックス・車関連事業」から「車関連事業」に変更している。
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