ＧセブンＨＤ Research Memo（4）：「業務スーパー」「お肉のてらばやし」は大幅増収増益（1）

■G-7ホールディングス<7508>の業績動向

2. 事業セグメント別動向
(1) オートバックス・車関連事業
オートバックス・車関連事業の売上高は前期比3.3%減の36,333百万円、経常利益は同5.2%減の2,001百万円となった。このうち、主力のG-7・オート・サービスの売上高は前期比0.4%減の31,883百万円、経常利益は同13.0%増の2,092百万円と、微減収ながらも利益は2期ぶりの増益に転じた。

2020年４月～5月に政府の緊急事態宣言が発出され、外出自粛の動きが強まったほか店舗の営業時間短縮もあって来店客数が減少し売上高も大きく落ち込んだが、10月以降に客足が徐々に回復、冬用タイヤやチェーンの販売も好調に推移し、ほぼ前期並みの水準まで売上高を戻した格好だ。利益面では採算の良い冬用タイヤの販売が好調に推移したことで売上総利益率が改善し、チラシ広告等を抑制するなど経費削減に取り組んだことが増益要因となった。

既存店売上高伸び率の月次推移について見ると、緊急事態宣言下の2020年4月〜5月は前年同月比で10%台後半の減少となり、9月は前年の消費増税やタイヤ値上げに伴う駆け込み需要の反動で27.1%減と大きく落ち込んだ。10月以降はおおむねプラス基調で推移し、通期では前期比1.4%の減少にとどまった。オートバックス本部の既存店売上高伸び率との比較で見ても、ほぼ同様の動きとなっている。また、主要カテゴリー別の売上高増減率（前期比）を見ると、タイヤが6.5%増、ホイールが20.5％増、バッテリーが6.9％増と堅調に推移した一方で、カーAVがドライブレコーダー需要の一段落もあり8.2%減となり、オイルも0.8%減となった。サービス部門については、車検受付台数の増加を主因に3.0％増となっている。車検サービスについては取扱台数でオートバックスグループ上位10店舗のうち6店舗を同社店舗で占めるなど、豊富な実績を持っている。オートバックスグループのなかでも率先して車検サービスに注力してきたことが高い実績につながっており、収益性の向上にも寄与している。なお、2021年3月期末における国内のオートバックス関連店舗の新規出店・退店はなく、国内店舗数は前期末横ばいの75店舗となった。

また、新業態として2020年3月に“カーライフをより楽しく豊かにする”をコンセプトとしたアウトドア用品専門店「FIELD SEVEN」1号店をオートバックス明石店内にオープンした。コロナ禍の影響で立ち上がりは鈍かったものの、6月以降は堅調に推移している。同社では、2店舗目についても兵庫県のオートバックス店舗内に出店しており、今後収益モデルを確立しながら多店舗展開を進めていく計画になっている。

G-7バイクワールドについては、コロナ禍における移動手段としてバイク需要が拡大するなど、市場環境が好転するなかで増収増益となった。既存店12店舗はバイク王＆カンパニー<3377>が運営する「バイク王」とコラボ出店しており、シナジーを享受している。また、商品ラインナップを売れ筋商品に絞り込み在庫回転率の向上に取り組んだほか、値引き販売やチラシ広告の抑制などに取り組んだことで収益性も向上した。2021年3月期末における「バイクワールド」の国内店舗数は前期末比横ばいの12店舗（出店2店舗、退店2店舗）となった。

海外のオートバックス及びバイクワールド事業については、出店しているマレーシアで2020年3月以降に政府による外出禁止令が発出され店舗の一時休業を余儀なくされたことから（現在は再開）、前期比で減収、損失額も若干拡大した。「バイクワールド」については黒字を維持したものの、「オートバックス」の損失が拡大した。2021年3月期末の店舗数は「オートバックス」「バイクワールド」各2店舗となっている。マレーシアの店舗数は前期末時点で各3店舗あったが、クランセントラルにあった両店舗を閉店し2021年6月に移転リニューアルオープンする予定となっている。またタイに出店していた「バイクワールド」1店舗については、収益化が当面見込めないとの判断から閉店している。

そのほか、自動車輸出販売のG-7.Crown Tradingについても、コロナ禍で売上高の7割強を占めるマレーシア向けを中心に輸出が一時的にストップした影響により、減収減益となっている。

(2) 業務スーパー事業
G-7スーパーマートで展開する業務スーパー事業の売上高は前期比14.4%増の82,989百万円、経常利益は同23.9%増の3,925百万円と2ケタ増収増益が続いた。コロナ禍における外出自粛や在宅勤務者の増加による内食需要の拡大を追い風に、既存店売上高が前期比11.9%増と好調に推移したことに加えて、21店舗の出店（九州圏11店舗、首都圏4店舗、近畿圏2店舗、中部圏2店舗、移転リニューアルで首都圏2店舗）を行い、店舗数が前期末比20店舗増の165店舗に拡大したことも増収要因となった。新規出店数が前期の10店舗から約2倍に拡大したことで出店費用も増加したが、採算の良いPB商品の販売好調や商品廃棄損が減少したことで売上総利益率が向上し、チラシ広告の抑制等で販管費比率も改善したことで、経常利益率は前期の4.4%から4.7%に上昇した。

既存店売上高伸び率の月次推移を見ると、コロナ禍でまとめ買い需要があった2020年4月〜5月をピークに伸び率は鈍化し、2021年2月及び3月は逆にマイナスに転じているが、これは前年同月の水準が高かった反動による。神戸物産<3038>の直轄店舗の動きについてもほぼ同様の動きとなっている。

(3) 精肉事業
G-7ミートテラバヤシで展開する精肉事業の売上高は前期比55.9%増の19,245百万円、経常利益は同46.4%増の846百万円と大幅増収増益となった。「業務スーパー」と同様にコロナ禍に伴う内食需要の拡大が追い風となったほか、新規出店についても「業務スーパー」との同時出店を積極推進したことにより30店舗（近畿圏15店舗、九州圏10店舗、首都圏3店舗、中部圏2店舗）と子会社化以降で最多の出店を行ったことが大幅増収につながった。2021年3月期末の店舗数は前期末比で30店舗増の143店舗となっている。

また、2020年4月よりアンデス食品をグループ化したことで30億円程度の増収要因になったと見られるが、アンデス食品事業部の収益状況に関しては、主要販売先である外食業界やホテル業界向けの販売がコロナ禍の影響で大きく落ち込んだため厳しい状況だったと見られる（アンデス食品の売上高は2019年9月期で5,058百万円）。精肉事業の利益率が前期の4.7%から4.4%に低下した要因ともなっている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）


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