前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■ニデック <6594> 　7,606円　(+153円、+2.1％)

　ニデック <6594> [東証Ｐ]が3日続伸。29日の取引終了後、子会社ニデックインスツルメンツが半導体ウエハー搬送用ロボットの新製品を発売したと発表しており、好材料視された。新製品は、バッチ式熱処理装置など、多数の基板をスロットピッチの違うステージへの移載を必要とする工程向けで、ハンドの水平移動にアームリンク構造を用い、最小6.5ミリの狭ピッチまで適用可能な最小回転半径が小さいロボットであることが特徴。また、気密性の高いリンクタイプのアームを採用し、業界トップクラスの清浄度クラスであるISO14644-1の清浄度クラス1に対応しているという。

■オイレス <6282> 　2,058円　(+41円、+2.0％)

　オイレス工業 <6282> [東証Ｐ]が3日続伸。29日の取引終了後、自社株100万株（発行済み株数の2.92％）を9月20日付で消却すると発表したことが好材料視された。消却後の発行済み株数は3330万505株となる予定だ。

■ゼオン <4205> 　1,580円　(+30.5円、+2.0％)

　日本ゼオン <4205> [東証Ｐ]が反発。30日午後0時30分ごろ、保有する投資有価証券の一部を売却するのに伴い、24年3月期に投資有価証券売却益約173億円を特別利益として計上する見込みとなったと発表しており、好材料視された。なお、業績予想に与える影響は、その他要因を含めて精査中としている。

■ＺＨＤ <4689> 　425.7円　(+8.2円、+2.0％)

　Ｚホールディングス <4689> [東証Ｐ]が続伸。ＳＭＢＣ日興証券は29日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を550円から650円に引き上げた。「LINEヤフー誕生を機に、コスト抑制の先の成長シナリオに期待」としている。24年3月期の連結営業利益を従来予想の2008億円から2034億円、25年3月期の同利益を2380億円から2422億円に上方修正した。プロモーション費用など販管費削減効果が想定を上回っていることを評価した。また、10月にＺＨＤとヤフー、ＬＩＮＥの3社合併による「LINEヤフー」が誕生することをきっかけにグループ内でシナジー効果発現の取り組みが加速するとみている。

■川重 <7012> 　3,712円　(+68円、+1.9％)

　川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]が3日続伸。大和証券が29日、川重の目標株価を3700円から4000円に引き上げた。投資判断は「中立」を継続する。来期にかけて航空機関連での機体製造の回復やエンジン事業の増加が見込まれるほか、車両事業も米ニューヨーク向け地下鉄車両の量産開始による採算好転が期待できると指摘。 半導体用ロボットの需要環境好転も視野に入るなか、二輪／四輪関連の持続性が今後の業績のスイングファクターとなるとみる。同証券は川重の25年3月期事業利益予想を1050億円（従来は900億円）に増額した。

■サイバー <4751> 　948円　(+16.8円、+1.8％)

　サイバーエージェント <4751> [東証Ｐ]が続伸。30日、子会社Ｃｙｇａｍｅｓが展開するクロスメディアコンテンツ「ウマ娘　プリティーダービー」について、中国本土でのパブリッシャーであるビリビリ社から簡体字版の配信が開始されたと発表しており、好材料視された。「ウマ娘　プリティーダービー」簡体字版は、中国本土で8月4日に事前登録を開始し、約10日で登録者数100万人を突破するなど配信開始前から高い関心を集めており、ヒット作となることが期待されている。

■ワークマン <7564> 　5,230円　(+90円、+1.8％)

　ワークマン <7564> [東証Ｓ]が続伸。30日付の日本経済新聞朝刊で、「2027年をめどに、女性服や機能性の高い服などカジュアル衣料の海外1号店を台湾に出す」と報じられており、海外進出観測が好材料視されたようだ。記事によると、24年2月に台湾や韓国などアジアからのインバウンド客が多い商業施設「イオンモール沖縄ライカム店」（沖縄県北中城村）に、女性向けを中心に扱う衣料品店「＃ワークマン女子」を出店し、海外進出への足掛かりとするという。30年に海外売上高比率1割を目指すとあることから、業績への貢献が期待されている。

■ストライク <6196> 　3,130円　(+45円、+1.5％)

　ストライク <6196> [東証Ｐ]が続伸。29日の取引終了後、業務提携先であるエスネットワークス（東京都千代田区）と共同で、中小企業庁の「令和4年度補正中小企業活性化・事業承継総合支援事業（中・大規模案件におけるPMI支援実証事業）」に参画すると発表しており、好材料視された。同事業は、中・大規模の中小企業におけるPMIの取り組みの支援にかかる類型を実証する事業。ストライクは対象となる事案をエスネットワークスに紹介する役割を担い、同事業に協力するとしている。

■村田製 <6981> 　8,163円　(+117円、+1.5％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]が反発。そのほか、太陽誘電 <6976> [東証Ｐ]、ＴＤＫ <6762> [東証Ｐ]、京セラ <6971> [東証Ｐ]など電子部品株が総じて堅調な値動きを示した。米アップル の最新機種である「iPhone15」が9月に発売される見通しにあるが、アップルは現地時間12日からカリフォルニア州にある本社で特別イベントを開催することを発表、ここで新型iPhone関連の発表が行われることが予想されており、関連銘柄の株価を刺激したようだ。そのなか、日本の大手電子部品メーカーは村田製を筆頭にアップルの有力サプライヤーとしてマーケットでも注目度が高い。

■ＨＯＹＡ <7741> 　16,125円　(+195円、+1.2％)

　ＨＯＹＡ <7741> [東証Ｐ]が反発。29日の取引終了後、中国に白内障用眼内レンズの製造・販売を行う子会社を設立すると発表しており、好材料視された。中国では高齢化の進展や医療消費の高度化に伴い、白内障手術が増えており、新会社は今後も成長が見込まれる中国市場における製造体制を構築することを目的に設立する。なお、同件による24年3月期業績への影響は軽微としている。

■トヨタ <7203> 　2,456.5円　(+25円、+1.0％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が反発。生産指示システムの不具合を受け、同社は29日に国内の車両14工場の稼働を停止した。その後、30日1直の生産に関して、国内12工場で生産を再開すると発表。2直以降は全工場での稼働を再開する見込みとした。加えて、中部経済新聞は30日、トヨタの9～11月の生産計画に関し、世界生産台数は前年同期比10％増の274万台程度に設定し、うち国内生産は26％増の94万台程度と大幅に増やす、と報じた。工場の稼働再開に加え、今後の増産による収益へのプラス効果が意識される形となり、買い戻しを誘ったようだ。トヨタを主要取引先とするデンソー <6902> [東証Ｐ]や豊田自動織機 <6201> [東証Ｐ]、フタバ産業 <7241> [東証Ｐ]なども堅調に推移した。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース