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「電気自動車関連」は百花繚乱、トヨタが全車種電動化を明言<注目テーマ>
★人気テーマ・ベスト10
1 全固体電池
2 電気自動車関連
3 仮想通貨
4 人工知能
5 量子コンピューター
6 半導体製造装置
7 リチウムイオン電池
8 ロボット
9 5G
10 人材派遣
みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「電気自動車関連」が2位となっている。
世界的な自動車の環境規制の高まりが、電気自動車(EV)シフトの動きを加速させる方向にある。中国では国家プロジェクトとしてEVの普及に本腰を入れるほか、欧州でもスウェーデンのボルボは2019年以降に発売する全車をEVもしくはハイブリッド車にする方針を明示、独フォルクスワーゲンは25年に300万台のEV販売計画を掲げているなど、各社積極的な姿勢をみせる。国としても英国やフランス政府はガソリン車を40年までに全廃する計画を打ち出しており、この流れはもはや止まらない。
日本でも業界の盟主であるトヨタ自動車<7203.T>が大きく舵を切った。パナソニック<6752.T>とEV向け電池事業において協業を進める方向にあることを正式に発表したことで、市場の耳目を驚かせたが、前日(18日)には、25年までに全車種に電動モデルを設けることを発表、これに伴い従来注力していたハイブリッド車(HV)以外に電気自動車(EV)の販売にも本腰を入れるとの思惑が一段と高まっている。トヨタの電動車販売はHVとPHVを合わせ今年1~12月で147万台となる見込みだが、30年には550万台以上に引き上げる方針で、そのうちの100万台をEVと燃料電池車(FCV)とする計画である。また、これまでEV戦略では小型車を想定してきたが、中大型車やトラックにも採用する計画に方針を転換している。
関連企業へのマークも強まっている。リチウムイオン電池関連銘柄として、2次電池メーカーのジーエス・ユアサ コーポレーション<6674.T>、古河電池<6937.T>のほか正極材では田中化学研究所<4080.T>や新日本電工<5563.T>、戸田工業<4100.T>、負極材では日本カーボン<5302.T>や昭和電工<4004.T>、セパレーターではダブル・スコープ<6619.T>や旭化成<3407.T>のほかニッポン高度紙工業<3891.T>などが注目される。
また、リチウム電池の寿命を大幅に向上させる技術を持つ安永<7271.T>や、振動試験装置や計測器を手掛けるIMV<7760.T>などは値動きが速く投機筋の物色対象として折に触れ資金が流入する。さらに、次世代のEV向け2次電池として注目される全固体電池関連ではオハラ<5218.T>や、カーリットホールディングス<4275.T>、新東工業<6339.T>のほか、ニッカトー<5367.T>が人気化した。日立造船<7004.T>や三洋化成工業<4471.T>、古河機械金属<5715.T>などにもマーケットの視線が向く可能性がある。
直近では中国のメーカーからEV向け電装品の受注が増勢一途にあるカワタ<6292.T>や、トヨタグループのデンソー<6902.T>を取引先とするシライ電子工業<6658.T>、急速充電器やEV向けワイヤレス給電用共振コンデンサーに展開する岡谷電機産業<6926.T>、次世代電池の評価試験装置を手掛けるエー・アンド・デイ<7745.T>なども人気化した。
出所:株経ONLINE(株式会社みんかぶ)
1 全固体電池
2 電気自動車関連
3 仮想通貨
4 人工知能
5 量子コンピューター
6 半導体製造装置
7 リチウムイオン電池
8 ロボット
9 5G
10 人材派遣
みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「電気自動車関連」が2位となっている。
世界的な自動車の環境規制の高まりが、電気自動車(EV)シフトの動きを加速させる方向にある。中国では国家プロジェクトとしてEVの普及に本腰を入れるほか、欧州でもスウェーデンのボルボは2019年以降に発売する全車をEVもしくはハイブリッド車にする方針を明示、独フォルクスワーゲンは25年に300万台のEV販売計画を掲げているなど、各社積極的な姿勢をみせる。国としても英国やフランス政府はガソリン車を40年までに全廃する計画を打ち出しており、この流れはもはや止まらない。
日本でも業界の盟主であるトヨタ自動車<7203.T>が大きく舵を切った。パナソニック<6752.T>とEV向け電池事業において協業を進める方向にあることを正式に発表したことで、市場の耳目を驚かせたが、前日(18日)には、25年までに全車種に電動モデルを設けることを発表、これに伴い従来注力していたハイブリッド車(HV)以外に電気自動車(EV)の販売にも本腰を入れるとの思惑が一段と高まっている。トヨタの電動車販売はHVとPHVを合わせ今年1~12月で147万台となる見込みだが、30年には550万台以上に引き上げる方針で、そのうちの100万台をEVと燃料電池車(FCV)とする計画である。また、これまでEV戦略では小型車を想定してきたが、中大型車やトラックにも採用する計画に方針を転換している。
関連企業へのマークも強まっている。リチウムイオン電池関連銘柄として、2次電池メーカーのジーエス・ユアサ コーポレーション<6674.T>、古河電池<6937.T>のほか正極材では田中化学研究所<4080.T>や新日本電工<5563.T>、戸田工業<4100.T>、負極材では日本カーボン<5302.T>や昭和電工<4004.T>、セパレーターではダブル・スコープ<6619.T>や旭化成<3407.T>のほかニッポン高度紙工業<3891.T>などが注目される。
また、リチウム電池の寿命を大幅に向上させる技術を持つ安永<7271.T>や、振動試験装置や計測器を手掛けるIMV<7760.T>などは値動きが速く投機筋の物色対象として折に触れ資金が流入する。さらに、次世代のEV向け2次電池として注目される全固体電池関連ではオハラ<5218.T>や、カーリットホールディングス<4275.T>、新東工業<6339.T>のほか、ニッカトー<5367.T>が人気化した。日立造船<7004.T>や三洋化成工業<4471.T>、古河機械金属<5715.T>などにもマーケットの視線が向く可能性がある。
直近では中国のメーカーからEV向け電装品の受注が増勢一途にあるカワタ<6292.T>や、トヨタグループのデンソー<6902.T>を取引先とするシライ電子工業<6658.T>、急速充電器やEV向けワイヤレス給電用共振コンデンサーに展開する岡谷電機産業<6926.T>、次世代電池の評価試験装置を手掛けるエー・アンド・デイ<7745.T>なども人気化した。
出所:株経ONLINE(株式会社みんかぶ)
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