前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■メディアＬ <6659> 　238円　(+50円、+26.6％) ストップ高

　メディアリンクス <6659> [東証Ｓ]がストップ高。今月8日に22年3月期業績予想の下方修正を発表し、これを受けて週をまたいだ11日にマドを開けて売り込まれ、18日には161円の年初来安値まで株価水準を切り下げたが、その後は急速に切り返す展開となった。市場では「明確な買い材料は見当たらないが、それだけに急伸した場面では空売りを呼び込んでおり、その空売りを足場にした踏み上げ（強制的な買い戻しによる株価上昇）の色が強い」（国内証券マーケットアナリスト）という。信用残は直近4月15日申し込み現在で信用倍率は1.75倍だが、日証金では売り残が買い残を上回っており、19日時点で貸借倍率が0.69倍となっている。同日付で貸株規制が発動されている状況にあり、需給相場の様相を呈している。

■住友大阪 <5232> 　4,045円　(+630円、+18.5％)

　東証プライムの上昇率トップ。住友大阪セメント <5232> [東証Ｐ]が3連騰、3ヵ月ぶりに年初来高値を更新した。19日に提出された大量保有報告書で旧村上ファンド系投資会社のシティインデックスイレブンスが大株主に浮上したことが注目されている。保有比率は5.08％となる。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこと」としている。アクティビスト（物言う株主）として知られる旧村上ファンド系の登場で住友大阪に思惑買いが流入した。

■東テク <9960> 　2,468円　(+247円、+11.1％)

　東証プライムの上昇率2位。東テク <9960> [東証Ｐ]が続急騰。19日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、営業利益が58億円から63億円（前の期比2.0％増）へ、純利益が41億円から46億円（同4.1％減）へ上振れて着地し、減益予想から一転して営業増益となったようだと発表しており、これが好感された。相対的に売り上げ規模が大きく利益率の低い商品販売事業の売上高が減少し、一方で工事事業は堅調に推移したことで、売上高は1110億円から1101億円（同0.4％増）へやや下振れたものの、利益は計画を上回ったとしている。また、利益の上振れに伴い、67円を予定していた期末配当予想を117円にするとあわせて発表した。年間配当は134円（前の期84円）になる。

■ペルセウス <4882> 　396円　(+32円、+8.8％)

　ペルセウスプロテオミクス <4882> [東証Ｇ]が続急伸。20日午前10時ごろ、東海大学総合医学研究所造血腫瘍分野の幸谷愛教授の研究グループと共同で、アグレッシブNK細胞白血病（ANKL）の治療剤に関連する特許を国内出願したと発表しており、これが好材料視された。ANKLは、免疫細胞の一種であるNK（ナチュラルキラー）細胞に由来する悪性リンパ腫という血液がんで、発症すると急激に病態が悪化する劇症型の難治性造血系悪性腫瘍。両者の研究では、患者由来腫瘍細胞を移植したマウスモデルを用いて開発中の抗体医薬品候補PPMX-T003の投与実験を行った結果、極めて高いがん細胞増殖抑制効果及び生存期間の延長を確認したという。

■セルソース <4880> 　3,380円　(+270円、+8.7％)

　セルソース <4880> [東証Ｇ]が続急伸。同社は脂肪などから幹細胞を培養する再生医療事業を主力とするが、化粧品分野にも展開している。19日取引終了後、エクソソーム化粧品原料「セルソースExosome」を開発したことを発表。また、ユーチューバーのヒカルと共同開発した高機能美容クリーム「リザードビューティ クリーム」を発売することも併せて発表しており、これを材料視する投資資金が攻勢を誘った。株価はここ2週間ほど3000円台前半の狭いレンジでもみあいを続けていたが、20日は満を持して上放れる形となった。

■ジャックス <8584> 　3,410円　(+270円、+8.6％)

　東証プライムの上昇率3位。ジャックス <8584> [東証Ｐ]が続急伸し年初来高値を更新。19日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、売上高が1635億円から1640億円（前の期比2.1％増）へ、営業利益が255億円から267億円（同63.5％増）へ、純利益が175億円から183億円（同55.4％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。国内事業のショッピングクレジット及び住宅ローン保証が堅調に推移したことに加えて、国内と海外関係子会社の貸倒関連費用及びその他販売管理費が減少したことが寄与した。また、業績の上振れに伴い、80円を予定していた期末配当を85円（年間160円）に引き上げた。同時に、25年3月期に経常利益365億円（22年3月期推定267億円）を目標とする中期経営計画を発表した。国内事業の収益基盤拡充や海外事業の収益基盤確立、国内・海外の成長を加速する経営基盤の強化、ESG経営の推進を柱としており、配当性向は30％を目安として安定的な利益還元を図るとしている。

■ＧＲＣＳ <9250> 　4,865円　(+295円、+6.5％)

　ＧＲＣＳ <9250> [東証Ｇ]が続急伸。19日の取引終了後、同社が開発・提供するサイバーセキュリティーリスク管理クラウドサービスの「CSIRT MT.mss」について、セキュリティー関連ソリューションを手掛けるユービーセキュア（東京都中央区）と販売代理店契約を締結したと発表しており、好材料視された。今回の代理店契約締結で両社は、「CSIRT MT.mss」とユービーセキュアが販売するクラウド型脆弱性管理ソリューションの「Tenable.io」（開発元：米テナブル社）を連携させて提供するという。これにより継続的な脆弱性スキャンと検知した脆弱性への対応管理を抜け漏れなく実施することが可能になるとしている。

■ベビカレ <7363> 　2,603円　(+150円、+6.1％)

　ベビーカレンダー <7363> [東証Ｇ]が急反発。政府提出のこども家庭庁設置法案が19日、衆院本会議で審議入りしたことを受けて、関連銘柄の代表格として関心が高まったようだ。こども家庭庁の設置は、内閣府や厚生労働省がそれぞれ担っていた子ども政策の担当部署を移管して政策決定を一元化し、子育て支援や少子化対策などの司令塔とするのが狙いで、23年4月の発足を目指しているという。

■塩水糖 <2112> 　219円　(+10円、+4.8％)

　塩水港精糖 <2112> [東証Ｓ]が上伸。19日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、売上高が233億円から251億円（前の期比6.0％増）へ、営業利益が4億5000万円から8億1000万円（同17.5％減）へ、純利益が3億7000万円から6億2000万円（同20.0％減）へ上振れて着地したようだと発表しており、これを好感した買いが入った。精糖事業で外食産業向けや土産品向けの販売が回復基調に転じたことが要因。また、適正な価格で原糖買い付けを行ったことや、製造コストの低減に努めたことも奏功した。

■イーレックス <9517> 　1,990円　(+82円、+4.3％)

　イーレックス <9517> [東証Ｐ]が4日ぶりに大幅反発。19日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、売上高が2200億円から2250億円（前の期比58.6％増）へ、営業利益が90億円から120億円（同23.7％減）へ、純利益が79億5000万円から90億円（同43.2％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。天候の変動により電力需給の予測に差異が生じたことなどから、電力卸売りを含む電力販売量が増加したことが要因。また、卸電力取引における現物取引の割合が多かったことも利益を押し上げた。

■アサカ理研 <5724> 　1,628円　(+65円、+4.2％)

　アサカ理研 <5724> [東証Ｓ]が大幅続伸。全体相場は日経平均がプラス圏で推移したものの2万7000円台前半では戻り売り圧力が強く、足もと中小型株をピンポイントで物色する動きがみられる。そのなか、同社はここ市況高騰が続く金関連の一角として注目が集まったようだ。NY金先物価格は前日こそ上昇一服となったが、今月に入ってから上昇基調を再び強めており、引き続き不透明感の強いウクライナ情勢を横にらみになお先高観測が強い。同社は貴金属回収・精錬を主力としており、金や銀などの市況上昇に伴い商機が高まっている。株式需給関係も良く、2月下旬に急動意をみせてからは、典型的な25日移動平均線をサポートラインとする下値切り上げ波動を形成している。

■稀元素 <4082> 　1,006円　(+39円、+4.0％)

　第一稀元素化学工業 <4082> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。19日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、売上高が292億円から293億6000万円（前の期比25.1％増）へ、営業利益が30億円から38億円（同88.6％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。1-3月期における、コロナ禍からの回復基調の継続に加え、主原料価格の高騰による販売単価の上昇が要因としている。また、それまでに積み増しを行った在庫の消化が進んだことも寄与する。なお、1-3月期に特別損失の計上及び繰延税金資産の取り崩しを行うことにより純利益は28億円から16億2000万円（同31.2％増）へ下振れた。

■Ｆインタ <7050> 　2,914円　(+110円、+3.9％)

　フロンティアインターナショナル <7050> [東証Ｇ]が大幅高で4日ぶりに反発。19日の取引終了後、未定としていた22年4月期の期末一括配当予想を90円（前期24円）にすると発表したことが好感された。

■トヨタ <7203> 　2,258.5円　(+81.5円、+3.7％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が大幅続伸。そのほか、ホンダ <7267> [東証Ｐ]など大手自動車株に買いが先行した。米長期金利の上昇が続くなか、外国為替市場では日米金利差を背景にドル買い・円売りの動きが加速、足もとで1ドル＝129円台に入る円安を受けて輸出株セクターには為替差益に対する思惑が強まっている。特に為替感応度の高い自動車株については、前期想定為替レートのカイ離が大きく、今期業績については輸出採算の大幅向上が見込まれる状況にある。トヨタ、ホンダいずれも前期想定為替レートは通期ベースで1ドル＝111円に設定されていた。今期は現状でそれよりも18円以上も円安に振れていることで、高水準の収益メリットが期待できる状況にある。ただし、サプライチェーンリスクによる自動車の生産台数減少に対する懸念は上値を押さえる要因となる。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース