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ヘリオス テクノ ホールディングのニュース
■今後の見通し
1. 2019年3月期通期の業績見通し
ヘリオステクノホールディング<6927>は2019年3月期について第2四半期までの順調な進捗を踏まえて上方修正している。新予想は、売上高24,300百万円(前期比3.5%増)、営業利益2,300百万円(同24.3%減)、経常利益2,300百万円(同22.9%減)、親会社株主に帰属する当期利益1,630百万円(同24.7%減)となっている。
上方修正にも関わらず増収減益予想となっているのは、2018年3月期決算が製造装置事業の大型受注によって利益が急拡大したことの反動によるものだ。そうした特殊要因を除いた過去からの利益トレンドを見ると、同社の収益は利益額と利益率の両方で着実に上昇してきている。
期初予想との比較では、売上高は300百万円引き下げられた。これは、製造装置事業の一部案件について、期末ぎりぎりの売上計上を見込んでいたのもを2020年3月期に繰り下げたことが理由だ。一方利益面では、営業利益は期初予想から400百万円引き上げられた。前述のように、第2四半期決算において営業利益が671百万円上振れたことを反映した。一方で2019年3月期下期において売上計上を一部2020年3月期に先送りしたことの影響や研究開発費の増額などを織り込んだため、通期ベースでの修正幅は第2四半期実績の上振れ幅から縮小した形となっている。
事業セグメント別見通しは以下のとおり。
ランプ事業の売上高は、前期比0.9%減の3,600百万円が予想されている。期初予想の4,100百万円から引き下げられた。プロジェクター用ランプ市場の縮小や一般照明用ランプの競争激化の影響を織り込んだことが理由と弊社では推測している。MLS用補修ランプ需要は安定成長を継続するとみている。
製造装置事業は前期比1.9%増の15,700百万円が予想されている。期初予想の15,750百万円からわずかに修正されたが実体的に大きな変更はないとみている。前述のように一部の案件の売上計上時期を2020年3月期に先送りにしたが、プラント(中古設備移設事業)や保守・メンテナンス売上高が順調に回復を見せていることなどから、通期の売上高見通しは期初から大きくは変わっていない。前期との比較でも、HRPの大型案件の反動減を、プラント、保守・メンテナンスに加えて配向膜製造用フレキソ印刷機やMLSなどの順調な拡販で吸収し、前期比増収を確保する見通しだ。
人材サービス事業の売上高は、前期比10.5%増の5,000百万円が予想されている。2019年3月期第2四半期決算で派遣者数増加によって売上高が前年同期比21.8%増となったことを反映して通期予想を引き上げた。前述のようにテクノリンクの子会社化を発表したが、子会社化が12月1日付であり、またテクノリンクが12月決算であることから2019年3月期への業績寄与は限定的だ。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)
<RF>
1. 2019年3月期通期の業績見通し
ヘリオステクノホールディング<6927>は2019年3月期について第2四半期までの順調な進捗を踏まえて上方修正している。新予想は、売上高24,300百万円(前期比3.5%増)、営業利益2,300百万円(同24.3%減)、経常利益2,300百万円(同22.9%減)、親会社株主に帰属する当期利益1,630百万円(同24.7%減)となっている。
上方修正にも関わらず増収減益予想となっているのは、2018年3月期決算が製造装置事業の大型受注によって利益が急拡大したことの反動によるものだ。そうした特殊要因を除いた過去からの利益トレンドを見ると、同社の収益は利益額と利益率の両方で着実に上昇してきている。
期初予想との比較では、売上高は300百万円引き下げられた。これは、製造装置事業の一部案件について、期末ぎりぎりの売上計上を見込んでいたのもを2020年3月期に繰り下げたことが理由だ。一方利益面では、営業利益は期初予想から400百万円引き上げられた。前述のように、第2四半期決算において営業利益が671百万円上振れたことを反映した。一方で2019年3月期下期において売上計上を一部2020年3月期に先送りしたことの影響や研究開発費の増額などを織り込んだため、通期ベースでの修正幅は第2四半期実績の上振れ幅から縮小した形となっている。
事業セグメント別見通しは以下のとおり。
ランプ事業の売上高は、前期比0.9%減の3,600百万円が予想されている。期初予想の4,100百万円から引き下げられた。プロジェクター用ランプ市場の縮小や一般照明用ランプの競争激化の影響を織り込んだことが理由と弊社では推測している。MLS用補修ランプ需要は安定成長を継続するとみている。
製造装置事業は前期比1.9%増の15,700百万円が予想されている。期初予想の15,750百万円からわずかに修正されたが実体的に大きな変更はないとみている。前述のように一部の案件の売上計上時期を2020年3月期に先送りにしたが、プラント(中古設備移設事業)や保守・メンテナンス売上高が順調に回復を見せていることなどから、通期の売上高見通しは期初から大きくは変わっていない。前期との比較でも、HRPの大型案件の反動減を、プラント、保守・メンテナンスに加えて配向膜製造用フレキソ印刷機やMLSなどの順調な拡販で吸収し、前期比増収を確保する見通しだ。
人材サービス事業の売上高は、前期比10.5%増の5,000百万円が予想されている。2019年3月期第2四半期決算で派遣者数増加によって売上高が前年同期比21.8%増となったことを反映して通期予想を引き上げた。前述のようにテクノリンクの子会社化を発表したが、子会社化が12月1日付であり、またテクノリンクが12月決算であることから2019年3月期への業績寄与は限定的だ。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)
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