世界的に脱炭素への取り組みが加速しており、英国で１１～１３日までの日程で行われたＧ７サミットでも、石炭火力発電については、排出削減対策のない設備に対しては新規の公的輸出支援を２０２１年までに停止する方針が打ち出された。この流れは太陽光発電などの再生可能エネルギーや電気自動車（ＥＶ）などで必須デバイスとなっているパワー半導体の需要を強く刺激する可能性を高めるとみられている。そのなか、同社はトランス（変成器）やリアクターのほか、はんだ材料などの電子化学材料の生産を手掛けており、酸化ガリウムパワー半導体の開発では業界先駆者として知られる。脱炭素関連の有望株として認知が進むなか、機関投資家の大口の買いなども観測されている。