基本的なファンダメンタルを見ていくとソニーのPERは33.37倍、他の電機メーカーを見ると松下電器産業が20.70倍、東芝が16.67倍、シャープが18.59倍となっていて突出して高いため割高な銘柄だといえる。ROEを見るとソニーは3.84％で松下電器産業は5.64％、東芝は13.02％、シャープは8.91％となっており比較しても低くこれらの指標を見る限りでは買い気配には乏しいと考えられる。
チャートを見ても二月末から下降トレンドに入っており、各テクニカル指標にも買のシグナルはなくトレンドが転換しない限りは買材料には乏しいのが現状である。
1ドル100円を割り込むほど円高が進行しているため円建てでの収益が悪化すると予想されるソニーの株価はしばらくは低迷すると考えられる。サブプライム問題でアメリカの景気の先行きが不透明な中でアメリカへの依存度が高いことも悪い材料となり円高とあいまって収益の悪化が懸念され新興国での売り上げが伸びたとしても容易には業績を伸ばせそうもなく、中期的に見ても買材料には乏しい。日本株全体についていえることであるが世界経済の減速懸念によって外需に依存する日本の企業の株式は買う理由に乏しく、外国為替や海外市場などの外部的な要因によって乱高下する展開が続いており短期的には上昇したり下落したりしているが、世界経済全体の流れを見る限りではしばらくは下降トレンドにあり売りのほうが優勢である。しかし多くの企業の決算期である三月のうちには各企業の決算発表によって景気の先行きを占おうとする動きがあるので、それ次第では株価が上昇することも十分に考えられる。いずれにしても景気の先行きが不透明な現状においてリスクを減らすために買よりも売りのほうが優勢になるので長期的には見通しが立たなくとも短期的にはまだ売りのほうが優勢であり、景気の先行きも悪化すると言う見通しが優勢でありその後も売り優勢な展開が続くと思われる。