日ピストン Research Memo（6）：2022年3月業績は上方修正予想を据え置くも、さらなる上振れの可能性も

■今後の見通し

● 2022年3月期業績の見通し
日本ピストンリング<6461>の2022年3月期連結業績予想については、2021年8月に上方修正を発表した。売上高が前期比12.6%増の51,000百万円、営業利益が2,600百万円（前期は165百万円の損失）、経常利益が同660.6%増の2,700百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が1,700百万円（同813百万円の損失）を見込んでいる。上方修正の理由としては、コロナ禍や車載半導体供給不足による影響を見込み策定していたものの、受注が予想を上回る水準で推移したことに加え、原価低減活動の進展や為替が想定レートに対し円安基調で推移したことによる。なお、想定為替レートは1ドル105.00円（同106.76円）、1ユーロ125.00円（同121.88円）を想定している。

同社が関連する自動車業界においては、コロナ禍の影響で急減した前期からは需要が回復基調にあり、世界の自動車生産台数は増加していること、利益面では、原価低減や固定費削減を継続して推進すること等から、増収・大幅な増益を見込んでいる。なお、経常利益の増減分析としては、増益要因が増産効果で19.5億円、原価低減効果で9.0億円、為替影響（主に対ユーロの円安効果）で2.5億円、経費・その他等の減少で0.6億円、減益要因が原材料価格上昇で4.0億円、営業外収支減少で4.2億円としている。

為替感応度（為替1円変動による営業利益への影響額）については、ユーロ／円は約28百万円としているものの、ドル／円は現地生産化が進んでいるため約5百万円と影響は小さくなっている。設備投資額は40億円（前期は27億円）、減価償却費は41億円（同40億円）、研究開発費は18億円（同16億円）、研究開発費の売上高比率は3.5%（同3.6%）の見通しとしている。設備投資については、2021年3月期はコロナ禍の影響を考慮して設備投資を抑えたが、2022年3月期は従来水準に戻る方針とし当初47億円の計画としていた。しかし、設備メーカーでの部品調達の停滞や自動車メーカーの生産調整の影響で一部設備稼働を翌年度に延期したことにより、40億円の見通しとした。国内では自働化・省人化・研究開発投資、海外では中国の新規増産投資を中心に、効果が見込めるものから優先して実行する。また、研究開発費については、既存製品の差別化や新製品・新事業開発へ積極的に配分していく。

足元では車載半導体不足や部品供給停滞による生産調整を余儀なくされたほか、原材料価格の上昇などを考慮し、第2四半期時点では2021年8月に上方修正した予想を据え置いた。しかしながら、通期予想に対する進捗率は売上高で50.0%、営業利益で66.6%、経常利益で68.8%、親会社株主に帰属する当期純利益で75.1%と、特に利益項目で好調に進捗している。為替が想定よりも円安水準で推移していることなども勘案すれば、上方修正予想から上振れて着地する可能性が高いと弊社では考えている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展）


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