FOMCはサプライズなしも安心感につながる可能性【クロージング】

15日の日経平均は反発。163.83円高の21450.85円（出来高概算14億8000万株）で取引を終えた。英議会でEU離脱期限延長案が賛成多数で可決しており、一先ず目の前の混乱は避けられた格好となり、売り方の買い戻しによる需給が下支えとなった。また、14日の米国市場では中国の2月鉱工業生産が予想を下振れ、世界経済減速への懸念からもみ合う展開となったが、上海指数は3日ぶりに反発となったことも安心感につながった。オムロン<6645>の日経平均組み入れに伴い、他の銘柄への売りが警戒されていたが、日経平均は21500円処が抵抗ながらも、底堅い値動きとなった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1400を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは鉱業、その他製品、繊維、医薬品、銀行、その他金融、水産農林がしっかり。半面、海運、非鉄金属が小安い。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ユニファミマ<8028>、テルモ<4543>が堅調。

日経平均は21500円が心理的な抵抗として意識されているが、インデックスイベントによる影響が警戒されていた中では、底堅さが意識されていた。また、北朝鮮が米国との非核化協議の停止を検討と一部メディアが伝えたが、石川製作所<6208>など防衛関連の一角が急伸するものの、市場全体へのマイナスインパクトは見られなかった。日銀の黒田総裁の発言を控えていたこともあり、模様眺めムードが強かったといったところであろう。

来週は19-20日の米連邦公開市場委員会（FOMC）が注目される。政策金利の据え置きがコンセンサスであり、ザプライズはないだろう。ただし、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長率いる金融当局が、金融政策の運営姿勢を変化させてきていることもあり、コンセンサスとは言え、米国市場は利上げ見送りを評価する可能性がある。米国市場の底堅い値動きが、日本株市場にとっても安心感につながろう。

＜AK＞