注目銘柄ダイジェスト（前場）：SMN、Gファクトリー、KIMOTOなど

SMN<6185>：6000円（+810円）
大幅続伸。1株につき2株の割合で株式分割を実施すると発表している。基準日は3月31日（実質的には30日）。投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることで、より投資しやすい環境を整え、個人投資家層の拡大を図ることを目的としている。同社株価は3月1日に昨年来高値5570円を付けた。3月13日終値ベースの最低投資金額（1単元＝100株）は51万9000円となる。


SUMCO<3436>：3060円（-115円）
反落。同社や東エレク<8035>、ルネサス<6723>など半導体関連の軟調な動きが目立つ。米国市場がハイテク株を中心に下落しており、国内関連株も連れ安する状況となっている。SOX指数は前日比1.5％下落と下げがきつく、FANG銘柄なども全般安い。米国ハイテク株安に関して、特に目立った悪材料は観測されていないようだが、全体株安のなかで利食い売りが集まったもよう。


石川製<6208>：2265円（+163円）
大幅続伸。5月までに米朝首脳会談が開催予定など、北朝鮮有事リスクへの警戒感後退で、足元では豊和工業<6203>などとともに、手仕舞い売りの流れが強まっていた。ただ、トランプ米大統領がティラーソン国務長官を解任して、保守強硬派とされるポンペオ氏を後任に起用と発表した。もともと、ティラーソン氏が北朝鮮問題の対話による解決を目指してきていただけに、融和に向けたムードがあらためて変化する可能性も意識されているようだ。


丹青社<9743>：1289円（+91円）
大幅続伸。前日に1月期の決算を発表、営業利益実績は45.9億円で前期比約17％増益、先の上方修正値水準での着地となった。一方、今期は47億円で同2％増益見通し、保守的な傾向が強い中での増益予想に安心感も。また、新中期計画を発表、最終年度の2.1期営業利益は61億円を計画、東京五輪に向けての着実な需要増加に対する期待があらためて高まってもいるようだ。


KIMOTO<7908>：343円（-44円）
大幅反落。前日に業績予想の修正を発表している。営業利益は従来予想の6億円から7億円に上方修正しているものの、最終利益は4.5億円から4.3億円にやや下方修正。IoT関連製品の高付加価値化進展で利益率が向上したことが営業益上振れの背景に。ただ、第3四半期の段階で営業利益は6.6億円を計上しており、修正幅は想定よりも限定的との見方が優勢のようだ。


細谷火工<4274>：1081円（+47円）
急伸。トランプ米大統領は13日、ティラーソン国務長官を解任し、後任にマイク・ポンペオ中央情報局（CIA）長官をあてると発表。国際協調を重んじるティラーソン氏と主要な外交課題を巡りことごとく対立していたことが背景にあるとされる。後任のポンペオ氏は強硬な外交政策を推進するとの懸念があり、対北朝鮮政策にも影響が出る可能性があるとの見方から、足元で売られていた防衛関連株へ本日は資金が向かっている。


Gファクトリー<3474>：835円（+93円）
急伸。上限30万株（発行済株式数（自己株式を除く）に対する割合4.52％）、総額3.0億円(上限)の自社株買いの実施を発表したことが材料視されている。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にすることを目的としている。なお、取得期間は3月14日から3月31日まで。


サンバイオ<4592>：4160円（+60円）
7日続伸。再生医療等製品「SB623」の製造に関して、日立化成<4217>及びその子会社で再生医療等製品の受託製造分野で米国大手の一社であるHCATS社と業務提携に合意したと発表。今後、日本と米国向けに「SB623」の後期臨床試験用および市販用製品を製造するようだ。なお、同日18年1月期決算を発表。営業損失は従来予想から拡大したものの、各種臨床試験が順調に進捗しているとの見方が優勢のようだ。

＜ST＞