SMS、ディスコ、ロームなど

<2175> SMS 1616 +235急騰。前日に提出された大量保有報告書によると、オアシス・マネジメントが7.76％の株式を保有する大株主になったことが明らかになっている。保有目的は、ポートフォリオ投資及び、株主価値を守るため重要提案行為を行うこともあるとしている。オアシス・マネジメントは香港を拠点とする投資ファンドで「物言う株主」として知られている。株主価値向上に向けた取り組みの強化につながるとの期待が先行へ。

<6146> ディスコ 68570 +10000ストップ高。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は473億円で前年同期比20.9％増となり、速報値から推計された市場想定も上振れた。また、26年3月期の通期予想を開示、営業利益は1721億円で前期比3.2％増としており、計画が保守的とみられる中でも、ほぼコンセンサス水準となっている。高付加価値製品の販売拡大などが業績を牽引へ。想定以上の好決算を受けて買い安心感が高まる形となった。

<5713> 住友鉱 8180 -200大幅反落。前日のNY金相場は前日比1.5％高と続伸し、連日の最高値を更新している。ただ、トランプ米大統領が英独仏など欧州8カ国への最大25％の追加関税をとりやめると表明したもようで、時間外取引で金価格は伸び悩む展開になっている。足元の金相場上昇につながっていた米欧対立が緩和方向に向かうとの見方も強まり、先行きの市況ピークアウトを織り込む動きになっているようだ。

<3647> G3HD 126 +9大幅高。系統用蓄電池事業の本格展開を視野に、新たに「系統用蓄電池事業部門」を新設すると発表。同事業を中長期的な成長を担う中核事業として位置付ける段階に至ったとし、専担組織を新設して事業推進体制を明確化・強化することが必要であると判断した。事業推進に必要な人材確保、システムインテグレーションに関する技術者の内製化、再生可能エネルギー事業を通じ構築したネットワークなどの体制を実現していくという。

<6963> ローム 2648.5 +138.5大幅続伸。27年3月期から29年3月期までの3年間で、配当と自社株買いを合わせた総還元性向で100％以上、金額では2000億円規模の還元を計画すると伝わった。足元の手元資金は豊富であり、これを原資として、ROEなどの改善につなげていく。配当性向は今後30％以上を目指していくようだが、仮に増配がなく配当総額が現状程度で推移した場合、自社株買いは今後3年間で1400億円規模になるとされている。

<7246> プレス工 892 +42大幅反発。東海東京インテリジェンス・ラボでは投資判断を「ニュートラル」から
「アウトパフォーム」に、目標株価も580円から1020円に引き上げた。国内トラック需要が旺盛であり、商用車メーカーや特装車メーカーは操業度が上昇、また、日野自動車の認証不正による減産からの回復、価格改定の浸透などから、業績予想を上方修正したもよう。26年3月期営業利益は会社計画111億円を上回る130億円を予想。

<4553> 東和薬品 3655 +85大幅反発。大塚製薬と特許が切れた医薬品の安定供給に向けて協業すると発表している。大塚製薬は3月以降、特許切れした自社製品の製造・販売の権利を同社に承継するか、販売権利を維持したまま製造を委託するようだ。同社工場内で設備投資が必要な場合は費用も負担する。先発薬メーカーと後発薬メーカーが連携するのは珍しいともされている。同社では、大塚製薬のノウハウを活用できる利点も生まれるもよう。

<5032> ANYCOLOR 4535 +115大幅反発。発行済み株式数の2.05％に当たる125万株、50億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は1月22日から4月30日まで。、資本効率の向上と株主への還元を強化することが取得目的としている。当面の需給改善を期待する動きへとつながっている。同社の株主還元方針から自社株買い実施は想定線とも言えるが、株価が安値圏で推移する中、ポジティブな反応が優勢となっている。

<5857> AREHD 3665 +15続伸。SMBC日興証券では投資判断「1」、目標株価4400円で新規カバレッジを開始した。貴金属価格の上昇は同社にとって、価格上昇による採算改善、売り手の売却意欲の高まりを通じた回収量の増加の両面で追い風になると評価。また、近年は大手宝飾品買取店の大量出店による寡占化が進みつつあり、この流れも支援になるとみている。情報の非対称性解消に取り組んでいることで、低バリュエーションの是正につながるとも。

<4004> レゾナック 8302 +321大幅続伸。野村證券では投資判断「バイ」を継続し、目標株価を8000円から9800円に引き上げた。銅張積層板及びプリプレグの価格改定を反映し、半導体・電子材料のコア営業利益予想を増額したもよう。また、AIサーバ向けで需要が非常に強い複数の後工程材料で高いシェアを有していることから、中期的な利益成長性を評価する見方も不変と。なお、期初に保守的な会社計画が示される可能性には注意と分析のもよう。
＜YY＞