日経平均は4営業日ぶり反落、米ハイテク株安や円高が重しに

日経平均は4営業日振り反落。9日の米国市場ではNYダウ、ナスダック、S＆P500指数は揃って最高値を更新したものの、半導体関連が利益確定の売りに押されていた。この流れから、東エレク<8035>、TDK<6762>などが売り優勢の展開となり、日経平均は小反落で始まった。その後プラス圏を回復する局面もみられたが、指数インパクトの大きい値がさの一角に断続的な売りが続き、日経平均は23800円を挟んだ攻防となった。

大引けの日経平均は前日比61.79円安の23788.20円となった。東証1部の売買高は15億9260万株、売買代金は2兆7931億円だった。売買代金は4営業日ぶりに3兆円を下回っている。業種別では、石油石炭、鉱業、パルプ紙、輸送用機器、不動産、海運、銀行が上昇率上位だった。一方で食料品、精密機器、化学、建設、空運が下落率上位だった。

個別では、ファナック<6954>が終日堅調となり、日経平均を下支えしている。ゴールドマン・サックス証券では投資判断「買い」を継続で、コンビクション・リストに新規採用としている。その他、アドバンテス<6857>は、メリルリンチ日本証券が投資判断を「中立」から「買い」に引き上げている。アイスタイル<3660>は、ドイツ証券が投資判断を新規「バイ」、目標株価を1550円としており材料視されている。一方で、エスクローAJ<6093>、東海カーボン<5301>、リソー教育<4714>、アサヒ<2502>の弱い値動きが目立っていた。

＜TM＞