LetroStudio、ヘアケア・サプリメントブランドを展開する「ECH」のコンテンツ運用を支援

動画コンテンツの制作工数を大幅に削減し、検証スピードの向上を実現

企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、ECH株式会社(東京都目黒区、代表取締役：井関貴博、以下 ECH)に対し、動画制作サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」を提供しています。ECHが実施するLP運用のワークフローの中にLetroStudioを取り入れることで、運用工数の削減と検証スピード向上を実現しました。サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/



ECHは、単品リピート通販を主軸に、自社ブランドの商品企画から販売までを手掛ける企業です。WEBマーケティングを強みとし、サイト制作やコールセンターなどEC通販に関する一連の仕組みを活かしながら、トータルビューティブランド「KAMIKA」をはじめとする多数の人気ブランドを手がけています。
LetroStudio活用の背景
昨今、生活者のニーズが多様化していることから、年齢・性別・居住地などのターゲティングだけでなく、趣向性や課題感など様々なニーズに応えるためのコンテンツを用意することが重要とされています。特に、ECサイトやLPといった購入や問い合わせ等コンバージョンを発生させることを目的としたコンテンツにおいては、生活者のニーズに最適化させた様々な切り口のコンテンツを用意し、運用していくことで機会損失のないサイトを運用することが求められています。ECHでは、これまでも動画制作ツールを利用しながら様々な切り口のコンテンツを制作していましたが、このような生活者のニーズを機敏に察知し、動画コンテンツの運用を強化。新規顧客獲得LPにおけるCVRの更なる改善を目指していくために、ECサイトやLPのコンテンツ制作に適切な機能・ノウハウを持ち合わせるLetroStudioを活用し、コンテンツ制作をよりスピーディーに行い、効果検証の頻度を高めていくことになりました。
コンテンツ制作の工数を大幅に削減し、検証スピードの向上を実現
ECHでは、LetroStudioを活用して記事LPに掲載するパーツ動画の制作を開始しました。LetroStudioが提供する業界に特化したテンプレートや、素材、機能を活用することでスピーディーにファーストビューやクーポン、CTAボタンなどの動画コンテンツを量産することに成功。また、サイズ違いの動画コンテンツを作成する際にも、これまでは字幕や構成を調整するのに多くの手間と時間がかかっていましたが、LetroStudioが提供する「リサイズ機能」を活用することで、指定サイズに自動で調整することができるようになりました。


制作した動画コンテンツの一例

制作した動画コンテンツの一例

従来は、デザイナー向けのツールを複数使用してコンテンツを制作していたため、1コンテンツ制作するのに3時間ほどかかっていましたが、LetroStudio単独でコンテンツ制作が可能となったため、1時間まで短縮しています。また、コンテンツ制作スピードが向上したことからCVR向上のための記事LPの検証頻度は、5倍にまで向上することができました。



「LetroStudio」では、今後も販促活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画コンテンツ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。
＜動画作成支援サービス「LetroStudio」とは＞
LetroStudioは、マーケティング施策のPDCAサイクルを高速化して施策成果向上につなげる「運用型制作」の実現を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる1,100を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができます。
＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※1）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※1 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。