ついに誕生!! 小型サイネージ専用バッテリー

電源が確保できない場所でもサイネージ稼働が可能

　流通・サービス業に特化したアウトソーシング事業を展開する株式会社メディアフラッグ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長　福井康夫、東証マザーズ6067）の子会社で、デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供を行なっている株式会社impactTV（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長　川村雄二）は、店頭販促サイネージ・電子POP専用「サイネージバッテリー」シリーズを発売いたします。

◆開発の背景
　株式会社impactTVは、店舗店頭での販促ツールとして商品目前で映像・音声で商品訴求できるデジタルサイネージ・電子POPの販売・レンタル事業を1997年から開始し、本年で20周年を迎えました。このたび発売する「サイネージバッテリー」シリーズは、そんな長年のお取引の中、コンセントがない場所に電子POPを設置したい、というお客様のご要望からできた商品となります。


◆「サイネージバッテリー」の特長
■サイネージ・電子POP専用の大容量バッテリー
　電源が確保できない場所でもサイネージ稼働が可能となるバッテリーです。サイネージ端末とバッテリーを接続するだけで、店舗内での運用場所を選びません。
　シリーズ最初のラインナップ商品『サイネージバッテリー480』は大容量の48,000mAh。人感センサーによるコンテンツ再生に対応する電子POPに接続することで、約3ヵ月の稼働※が可能です。
※対応機種「4RS impactTV」「7RS impactTV」接続時に1日30秒のコンテンツを50回再生した場合

■大容量ゆえに安全性を高めた”LiFePO4”リチウム電池を採用
　大容量のバッテリーですので安全性を最優先し、最先端のテクノロジーであるLiFePO4タイプのリチウム電池を採用しています。環境汚染物質も使用していません。

◆「サイネージバッテリー480」の仕様
商品名：サイネージバッテリー480
内蔵電池：LiFePO4リチウム電池　約48,000mAh
蓄電時間：24時間
蓄電回数：約2,000回　※使用状況・使用条件によって異なります
外寸：232×137×33mm
重量：約1900g
標準付属品：取扱説明書、AC電源プラグ、出力用USBケーブル
※上記商品以外のラインナップも随時追加予定です。

◆株式会社impactTV　会社概要
社名 ： 株式会社impactTV（株式会社メディアフラッグ 100％子会社）
事業内容 ： デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供
（企画、製造、販売、運用支援、マーケティング分析）
設立 ： 1986年7月
資本金 ： 359百万円（2016年12月末時点）
代表者 ： 代表取締役社長　川村雄二
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数 ： 30名（2017年1月現在）
WebURL ： http://www.impacttv.co.jp/
EC URL（impactTVカート）：http://impacttv-cart.com/

　親会社である株式会社メディアフラッグは流通業に特化したアウトソーシング事業を展開しており、2012年9月に東証マザーズに上場。2014年7月に株式会社impactTVの株式を100％取得。
　創業31周年を迎える株式会社impactTV（インパクトティービー）は、1996年に店頭販促ツールとして電子POP「impactTV」をリリース。これまで 1,500社以上に導入しており、販売・レンタルとも業界シェアNo.1を誇るパイオニアです。極小・軽量の3型から、定番の7型・14型、エンドや催事向けの19型、さらに大型のモニター取付け型のメディアプレイヤーまで、幅広いラインナップを提供しています。設計・製造物としての安全性はもちろん、故障率も0.2%以下と低く、安心してご利用いただけます。

◆　株式会社メディアフラッグ　会社概要
社名 ： 株式会社メディアフラッグ （コード番号：6067 東証マザーズ）
事業内容 ： 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発および ASP 展開。調査インフラとして、全国 47 都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が 25 万人を超える。
設立 ： 2004 年 2 月
資本金 ： 297百万円（2016年12月末時点）
代表者 ： 代表取締役社長　福井康夫
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数 ： 703 名（メディアフラッグ単体、グループ全体では 1,029 名）（2016年12月末時点）
WebURL ： http://www.mediaflag.co.jp/
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