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東京製綱のニュース
<動意株・22日>(大引け)=東京綱、ザインなど
東京製綱<5981.T>=上値指向鮮明。ワイヤーロープの最大手で、橋梁向け炭素繊維ケーブルで実績が高く、米国向けで需要を獲得している。ロープや網などの特性を利用した土砂崩壊対策製品でも高い実力を持ち、台風シーズンを控え防災関連としても注目度が高まっている。22年3月期営業利益は前の期比2.3倍となる16億2100万円を達成、続く23年3月期も前期比54%増の25億円予想と大幅増益基調を継続する見通しにある。PERが7倍台、PBR0.5倍台と株価指標面からの割安感が際立つ。
ザインエレクトロニクス<6769.T>=ストップ高。きょう朝方、同社の独自技術が米エヌビディア<NVDA>の業界最新最高機能のゲーミングモニターを駆動するG-SYNCプロセッサーに採用されたと発表しており、これを好感した買いが入った。今回採用されたのはザインのV-by-OneHS技術で、テレビや有機ELディスプレーなどで活用され、高解像度テレビ内部の情報伝送技術における事実上の世界標準となっているという。シンプルな情報伝送プロトコル、低消費電力、情報伝送ケーブルの選択肢などの柔軟性などを特徴としており、今後はEV化が進む自動車市場における車載カメラのほか、監視カメラ、セキュリティー、複合機などへの拡販を続けるとしている。
カルビー<2229.T>=大幅高。同社はこの日、9月1日納品分から「ポテトチップス」など一部商品の値上げと内容量変更を発表しており、これが好材料視された。値上げするのは「ポテトチップス」や「じゃがりこ」「Jagabee」など約150品で、値上げ率はスナック菓子やシリアル食品は10~20%程度、おみやげ商品が5~20%程度など。同社は今年1月にも値上げと内容量変更を実施しているが、エネルギー価格や原材料価格の高騰が続いており、自助努力のみでは吸収が極めて困難な状況にあることから、更なる値上げと内容量変更を判断したとしている。
タムロン<7740.T>=直近高値上抜け。21日の取引終了後、22年12月期の配当予想について、中間配当を25円から30円へ増額修正したことが好感された。年間配当予想は87円(従来予想82円)となり、前期実績に対して5円の増配となる。
シチズン時計<7762.T>=続伸。同社は21日取引終了後発行済み株式数の6.47%に相当する2035万3809株の自社株を消却することを発表(消却予定日は7月29日)しており、これが株式需給面でインパクトのある材料として投資資金を誘導した。同社は株主還元に積極的な姿勢を示しており、配当性向5割をメドに23年3月期の年間配当は前期実績比12円増配となる30円を計画している。また、足もとで急速な円安が進行していることも、海外売上高が全体の70%以上を占める同社にとって強力な追い風として意識される。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:MINKABU PRESS
ザインエレクトロニクス<6769.T>=ストップ高。きょう朝方、同社の独自技術が米エヌビディア<NVDA>の業界最新最高機能のゲーミングモニターを駆動するG-SYNCプロセッサーに採用されたと発表しており、これを好感した買いが入った。今回採用されたのはザインのV-by-OneHS技術で、テレビや有機ELディスプレーなどで活用され、高解像度テレビ内部の情報伝送技術における事実上の世界標準となっているという。シンプルな情報伝送プロトコル、低消費電力、情報伝送ケーブルの選択肢などの柔軟性などを特徴としており、今後はEV化が進む自動車市場における車載カメラのほか、監視カメラ、セキュリティー、複合機などへの拡販を続けるとしている。
カルビー<2229.T>=大幅高。同社はこの日、9月1日納品分から「ポテトチップス」など一部商品の値上げと内容量変更を発表しており、これが好材料視された。値上げするのは「ポテトチップス」や「じゃがりこ」「Jagabee」など約150品で、値上げ率はスナック菓子やシリアル食品は10~20%程度、おみやげ商品が5~20%程度など。同社は今年1月にも値上げと内容量変更を実施しているが、エネルギー価格や原材料価格の高騰が続いており、自助努力のみでは吸収が極めて困難な状況にあることから、更なる値上げと内容量変更を判断したとしている。
タムロン<7740.T>=直近高値上抜け。21日の取引終了後、22年12月期の配当予想について、中間配当を25円から30円へ増額修正したことが好感された。年間配当予想は87円(従来予想82円)となり、前期実績に対して5円の増配となる。
シチズン時計<7762.T>=続伸。同社は21日取引終了後発行済み株式数の6.47%に相当する2035万3809株の自社株を消却することを発表(消却予定日は7月29日)しており、これが株式需給面でインパクトのある材料として投資資金を誘導した。同社は株主還元に積極的な姿勢を示しており、配当性向5割をメドに23年3月期の年間配当は前期実績比12円増配となる30円を計画している。また、足もとで急速な円安が進行していることも、海外売上高が全体の70%以上を占める同社にとって強力な追い風として意識される。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:MINKABU PRESS
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