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プロディライトのニュース
*13:59JST プロディライト Research Memo(9):財務やキャッシュ・フローの状況が大きく改善
■業績動向
2. 財務状況
プロディライト<5580>の財務状況は、東京証券取引所グロース市場への上場を背景に自己資本が増加し、自己資本比率が前期末比25.1ポイント上昇の56.2%になるなど大きく改善した。2023年8月期末の資産合計は同297百万円増加の1,162百万円となった。内容は、流動資産が同292百万円増加の985百万円となり、これは主に現金及び預金が289百万円、売掛金が31百万円増加した一方、商品が28百万円減少したことによる。また、固定資産が同5百万円増加して176百万円となったが、これは主に建物が3百万円、ソフトウェアが15百万円増加した一方、投資その他の資産のその他が16百万円減少したことによるものである。負債合計は同85百万円減少の509百万円となった。内容は、流動負債が26百万円増加の350百万円となり、これは主に未払法人税等が20百万円、買掛金が9百万円、未払費用が1百万円、賞与引当金が3百万円増加した一方、1年内償還予定の社債が10百万円、訴訟損失引当金が1百万円、1年内返済予定の長期借入金が1百万円減少したことによる。固定負債が112百万円減少して158百万円となったが、これは主に長期借入金が103百万円、社債が10百万円減少したことによるものである。純資産合計は同383百万円増加の652百万円となったが、これは東京証券取引所グロース市場への上場に伴う公募増資により、資本金が146百万円、資本剰余金が146百万円増加したこと、及び当期純利益90百万円の確保により利益剰余金が増加したことによるものである。
2023年8月期末の現金及び現金同等物残高(以下「資金」)は前期末比241百万円増の485百万円となり、キャッシュ・フローの状況も大きく改善した。内容は、営業活動によるキャッシュ・フローが前期比66.3%増の148百万円の収入となった。これは主に税引前当期純利益126百万円、棚卸資産の減少額28百万円、減価償却費25百万円、未払消費税等の増加額3百万円、仕入債務の増加額9百万円などの資金の増加があったことによる。一方、保険解約返戻金11百万円、売上債権の増加額31百万円、法人税等の支払額30百万円、訴訟損失引当金の減少額1百万円、前渡金の増加額1百万円といった資金の減少もあった。投資活動によるキャッシュ・フローは同7.9%減の60百万円の支出となった。これは主に保険積立金の解約による収入26百万円があった一方、定期預金の預入による支出48百万円、無形固定資産の取得による支出32百万円があったことによる。また、財務活動によるキャッシュ・フローは前期の89百万円の支出から153百万円の収入となった。これは主に新株の発行による収入293百万円があった一方、長期借入金の返済による支出105百万円、社債の償還による支出20百万円、上場関連費用の支出10百万円があったことによるものである。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
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2. 財務状況
プロディライト<5580>の財務状況は、東京証券取引所グロース市場への上場を背景に自己資本が増加し、自己資本比率が前期末比25.1ポイント上昇の56.2%になるなど大きく改善した。2023年8月期末の資産合計は同297百万円増加の1,162百万円となった。内容は、流動資産が同292百万円増加の985百万円となり、これは主に現金及び預金が289百万円、売掛金が31百万円増加した一方、商品が28百万円減少したことによる。また、固定資産が同5百万円増加して176百万円となったが、これは主に建物が3百万円、ソフトウェアが15百万円増加した一方、投資その他の資産のその他が16百万円減少したことによるものである。負債合計は同85百万円減少の509百万円となった。内容は、流動負債が26百万円増加の350百万円となり、これは主に未払法人税等が20百万円、買掛金が9百万円、未払費用が1百万円、賞与引当金が3百万円増加した一方、1年内償還予定の社債が10百万円、訴訟損失引当金が1百万円、1年内返済予定の長期借入金が1百万円減少したことによる。固定負債が112百万円減少して158百万円となったが、これは主に長期借入金が103百万円、社債が10百万円減少したことによるものである。純資産合計は同383百万円増加の652百万円となったが、これは東京証券取引所グロース市場への上場に伴う公募増資により、資本金が146百万円、資本剰余金が146百万円増加したこと、及び当期純利益90百万円の確保により利益剰余金が増加したことによるものである。
2023年8月期末の現金及び現金同等物残高(以下「資金」)は前期末比241百万円増の485百万円となり、キャッシュ・フローの状況も大きく改善した。内容は、営業活動によるキャッシュ・フローが前期比66.3%増の148百万円の収入となった。これは主に税引前当期純利益126百万円、棚卸資産の減少額28百万円、減価償却費25百万円、未払消費税等の増加額3百万円、仕入債務の増加額9百万円などの資金の増加があったことによる。一方、保険解約返戻金11百万円、売上債権の増加額31百万円、法人税等の支払額30百万円、訴訟損失引当金の減少額1百万円、前渡金の増加額1百万円といった資金の減少もあった。投資活動によるキャッシュ・フローは同7.9%減の60百万円の支出となった。これは主に保険積立金の解約による収入26百万円があった一方、定期預金の預入による支出48百万円、無形固定資産の取得による支出32百万円があったことによる。また、財務活動によるキャッシュ・フローは前期の89百万円の支出から153百万円の収入となった。これは主に新株の発行による収入293百万円があった一方、長期借入金の返済による支出105百万円、社債の償還による支出20百万円、上場関連費用の支出10百万円があったことによるものである。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
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