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新日本製薬のニュース
■今後の見通し
1. 2021年9月期の業績予想
新日本製薬<4931>の2021年9月期の業績は売上高35,000百万円(前期比3.8%増)、営業利益3,500百万円(同5.1%増)、経常利益3,460百万円(同5.0%増)、当期純利益2,300百万円(同8.4%増)と計画している。商品カテゴリ別では、通信販売チャネルの化粧品の新商品の販促施策による売上伸長を想定し、化粧品の売上高は前期比4.6%増の32,539百万円を計画している。また、ヘルスケアの売上高は同6.4%減の2,460百万円を見込んでいるが、新たに開始したスマートヘルスケア事業を核として、計画以上の成長を目指す。ニューノーマルにおいてマスクは当面、必須のアイテムとなるため、マスク着用中のメイク崩れ、マスク焼け、肌あれを気にする消費者が増えており、スキンケア製品に対する需要は根強い。さらに、テレワーク推進の動きが広がりをみせており、自宅業務が恒常化する中において、ストレスからくる肌あれなど、スキンケアに対する需要ニーズは高いと弊社では見ている。また、パーフェクトワンブランドの更なる成長に加えて、個人の“自律したヘルスケア”を支える「スマートヘルスケア事業」への取り組みが新たな事業の柱として成長が期待される。
通信販売による主力商品は引き続き増加。直営店舗販売・卸売販売も回復傾向
2. 2021年9月期のチャネル別売上高予想
チャネル別売上高では、通信販売において同社の主力商品であるパーフェクトワン オールインワン美容液ジェルシリーズの販売増加を見込んでおり、前期比1.1%増の31,213百万円を見込んでいる。直営店舗販売・卸売販売においては、コロナ禍の影響が依然として警戒されるが、経済活動再開によって回復傾向が見られると考えられ、同32.2%増の2,836百万円を見込んでいる。海外販売においては、同34.3%増の950百万円を見込んでいる。売上拡大をけん引している国内外EC売上高については、同30.0%増の4,477百万円を見込んでいる。2021年9月期は中期的な業績ターゲット達成に向けて、マーケティング投資を拡大させる計画であり、2020年9月期に抑えていた投資も含めて同7.6%増の10,846百万円を計画している。一方でコスト効率化を引き続き進捗させる予定であり、オペレーションコストにおいては、FFコストを同2.0%減の4,109百万円を計画している。コールセンターコストについては、マーケティング投資強化に伴い同7.5%増の3,070百万円を計画している。コールセンターコストについては2020年9月期に戦略的に抑えた反動としている。
(執筆:フィスコアナリスト 村瀬智一)
<EY>
1. 2021年9月期の業績予想
新日本製薬<4931>の2021年9月期の業績は売上高35,000百万円(前期比3.8%増)、営業利益3,500百万円(同5.1%増)、経常利益3,460百万円(同5.0%増)、当期純利益2,300百万円(同8.4%増)と計画している。商品カテゴリ別では、通信販売チャネルの化粧品の新商品の販促施策による売上伸長を想定し、化粧品の売上高は前期比4.6%増の32,539百万円を計画している。また、ヘルスケアの売上高は同6.4%減の2,460百万円を見込んでいるが、新たに開始したスマートヘルスケア事業を核として、計画以上の成長を目指す。ニューノーマルにおいてマスクは当面、必須のアイテムとなるため、マスク着用中のメイク崩れ、マスク焼け、肌あれを気にする消費者が増えており、スキンケア製品に対する需要は根強い。さらに、テレワーク推進の動きが広がりをみせており、自宅業務が恒常化する中において、ストレスからくる肌あれなど、スキンケアに対する需要ニーズは高いと弊社では見ている。また、パーフェクトワンブランドの更なる成長に加えて、個人の“自律したヘルスケア”を支える「スマートヘルスケア事業」への取り組みが新たな事業の柱として成長が期待される。
通信販売による主力商品は引き続き増加。直営店舗販売・卸売販売も回復傾向
2. 2021年9月期のチャネル別売上高予想
チャネル別売上高では、通信販売において同社の主力商品であるパーフェクトワン オールインワン美容液ジェルシリーズの販売増加を見込んでおり、前期比1.1%増の31,213百万円を見込んでいる。直営店舗販売・卸売販売においては、コロナ禍の影響が依然として警戒されるが、経済活動再開によって回復傾向が見られると考えられ、同32.2%増の2,836百万円を見込んでいる。海外販売においては、同34.3%増の950百万円を見込んでいる。売上拡大をけん引している国内外EC売上高については、同30.0%増の4,477百万円を見込んでいる。2021年9月期は中期的な業績ターゲット達成に向けて、マーケティング投資を拡大させる計画であり、2020年9月期に抑えていた投資も含めて同7.6%増の10,846百万円を計画している。一方でコスト効率化を引き続き進捗させる予定であり、オペレーションコストにおいては、FFコストを同2.0%減の4,109百万円を計画している。コールセンターコストについては、マーケティング投資強化に伴い同7.5%増の3,070百万円を計画している。コールセンターコストについては2020年9月期に戦略的に抑えた反動としている。
(執筆:フィスコアナリスト 村瀬智一)
<EY>
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