3,229円
東映アニメーションのニュース
<動意株・7日>(大引け)=東映アニメ、ケル、愛知鋼など
東映アニメーション<4816.T>=新値追い。同社はきょう、バスケットボール漫画「SLAM DUNK」(スラムダンク)著者の井上雄彦氏が自身のツイッターで、映画化が決定したと伝えたことを明らかにした。同社は「新しいアニメーション映画を制作中」としており、これが株価を刺激しているようだ。「スラムダンク」は、週刊少年ジャンプ(集英社)で1990年42号から96年27号まで連載された人気漫画。国内でのシリーズ累計発行部数は1億2000万部以上を誇り、テレビアニメ(93年10月~96年3月)やゲームなども製作されている。
ケル<6919.T>=急伸。一時ストップ高まであと1円に迫り、昨年来高値を更新した。同社はきょう、高速伝送・高耐熱・多極といった特長を持つフローティングコネクター「DUSシリーズ」を開発したと発表。同製品は、車載機器市場(カーナビ、車載カメラ、ADAS関連)や画像機器市場(一眼レフカメラ、放送局向けカメラ)、工業機器市場(半導体検査装置)、5G及びIoT周辺機器などでの使用を想定しており、今後の展開が期待されているようだ。
愛知製鋼<5482.T>=3日続伸。同社はきょう、電気自動車(EV)向け電動アクスルの小型軽量化を実現する技術実証に世界で初めて成功したと発表しており、これが材料視されているようだ。電動アクスルとは、電動車に不可欠な減速機、モーターを一体化した駆動ユニットで、電動化を加速させるためには小型軽量・省資源で電力消費率に優れた大量の電動アクスルが必要になる。今回の開発品では、独自のDy(ジスプロシウム)フリーボンド磁石「マグファイン」と鍛鋼一貫による高強度材料を融合させ、従来比40%の小型軽量化を実現したほか、最大回転数3万4000回転/分で回転し、実用域まで高減速化することで電動車に求められるトルクを引き出している。
エヌ・ピー・シー<6255.T>=急騰。同社は太陽電池製造装置メーカーだが、米国での顧客開拓で実績が高い。米国の太陽電池パネルへの投資は足もとこそ新型コロナウイルス感染拡大の影響で減少しているが、バイデン次期米大統領が再生可能エネルギーなど環境インフラ拡充を政策骨子に掲げ、巨額投資を行う方針にある。太陽光発電は2020年の予測設置量18ギガワットから向こう5年間で約100ギガワットの設置が見込まれているが、一段の上乗せが期待できる状況にある。そうしたなか、米ジョージア州の上院決選投票は接戦の末、2議席ともに民主党候補が制しトリプルブルーが実現、これを受けてバイデン氏が掲げる政策が現実味を帯びたことで、米国で積極展開する同社にとっての追い風が改めて意識されている。
GMOフィナンシャルホールディングス<7177.T>=5連騰。GMOクリック証券、GMOコインを傘下に置く金融持ち株会社で暗号資産分野へも積極展開している。6日取引終了後に発表したGMOコインの12月暗号資産売買代金は前月比62.4%増と大幅な伸びを示しており、これが株価を刺激する材料となっている。株価は連日の昨年来高値更新となり、時価は2018年10月以来2年3か月ぶりの高値水準にある。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:MINKABU PRESS
ケル<6919.T>=急伸。一時ストップ高まであと1円に迫り、昨年来高値を更新した。同社はきょう、高速伝送・高耐熱・多極といった特長を持つフローティングコネクター「DUSシリーズ」を開発したと発表。同製品は、車載機器市場(カーナビ、車載カメラ、ADAS関連)や画像機器市場(一眼レフカメラ、放送局向けカメラ)、工業機器市場(半導体検査装置)、5G及びIoT周辺機器などでの使用を想定しており、今後の展開が期待されているようだ。
愛知製鋼<5482.T>=3日続伸。同社はきょう、電気自動車(EV)向け電動アクスルの小型軽量化を実現する技術実証に世界で初めて成功したと発表しており、これが材料視されているようだ。電動アクスルとは、電動車に不可欠な減速機、モーターを一体化した駆動ユニットで、電動化を加速させるためには小型軽量・省資源で電力消費率に優れた大量の電動アクスルが必要になる。今回の開発品では、独自のDy(ジスプロシウム)フリーボンド磁石「マグファイン」と鍛鋼一貫による高強度材料を融合させ、従来比40%の小型軽量化を実現したほか、最大回転数3万4000回転/分で回転し、実用域まで高減速化することで電動車に求められるトルクを引き出している。
エヌ・ピー・シー<6255.T>=急騰。同社は太陽電池製造装置メーカーだが、米国での顧客開拓で実績が高い。米国の太陽電池パネルへの投資は足もとこそ新型コロナウイルス感染拡大の影響で減少しているが、バイデン次期米大統領が再生可能エネルギーなど環境インフラ拡充を政策骨子に掲げ、巨額投資を行う方針にある。太陽光発電は2020年の予測設置量18ギガワットから向こう5年間で約100ギガワットの設置が見込まれているが、一段の上乗せが期待できる状況にある。そうしたなか、米ジョージア州の上院決選投票は接戦の末、2議席ともに民主党候補が制しトリプルブルーが実現、これを受けてバイデン氏が掲げる政策が現実味を帯びたことで、米国で積極展開する同社にとっての追い風が改めて意識されている。
GMOフィナンシャルホールディングス<7177.T>=5連騰。GMOクリック証券、GMOコインを傘下に置く金融持ち株会社で暗号資産分野へも積極展開している。6日取引終了後に発表したGMOコインの12月暗号資産売買代金は前月比62.4%増と大幅な伸びを示しており、これが株価を刺激する材料となっている。株価は連日の昨年来高値更新となり、時価は2018年10月以来2年3か月ぶりの高値水準にある。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:MINKABU PRESS
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