同社はEP拮抗薬のがんに関する用途特許について、米国で特許査定を受けたと発表したことが材料視されています。今回の特許査定により、EP拮抗薬の抗がん作用に関する権利が認められ、米国における知的財産権がさらに強化されると見ています。なお、今後もEP拮抗薬の他国での特許成立に注力する他、グローバルなライセンス活動の展開が予想できます。