ANYCOLOR、シーアールイー、巴工業など

<2222> 寿スピリッツ　1837.5　+45大幅反発。大和証券では投資判断を新規に「2」、目標株価を2300円に設定。25年3月期営業利益は会社計画175億円を上回る186億円、前期比18％増と2ケタ増益、最高益更新継続を見込む。好立地での新規出店、インバウンド売上伸長、新工場取得による生産能力増強、商品価値向上に伴う価格転嫁などから、今後も高い利益成長が可能と考えている。中期的には上場来高値2468円の更新も期待できると分析する。

<6091> ウエスコHD　619　+27大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、営業利益は7.8億円で前年同期比7.0％増となり、上半期の同13.9％増から増益率は鈍化したが、通期計画9.3億円に対する進捗率は83％と順調。また、発行済み株式数の4.06％に当たる60万株、4.5億円を上限とする自己株式の取得実施も発表。取得期間は6月13日から8月13日まで。目先の需給面での下支えにつながるとの期待も先行へ。

<4503> アステラス薬　1506.5　-60.5大幅続落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に格下げ、目標株価も2050円から1700円に引き下げている。利益貢献度の高いミラべトリックの後発品が想定より早く参入してきたこと、新薬の売上の立ち上がりが遅れている一方で販管費などコストが増大していること、2030年以降の成長を支える後期開発品が不足していることなどを評価引き下げの要因としているようだ。

<3539> JMHD　2722　-100大幅続落。前日に第3四半期の決算を発表している。累計営業利益は74.4億円で前年同期比32.7％増となり、据え置きの通期計画77億円、前期比6.3％増に対する進捗率は96.6％にまで達している。ただ、上半期までの推移からみて大きなサプライズはなく、株価も高値圏にあることで、目先の出尽くし感が先行する状況とみられる。
なお、株主優待内容を一部変更、グループ商品券などを新たに優待の選択肢としている。

<3141> ウエルシアHD　2006.5　-95.5大幅続落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比0.4％
増5カ月連続のプラス成長となっているが、前月の1.4％増から増収率は鈍化し、ネガティブ材料につながっている。客単価が同1.2％上昇の一方、客数が同0.8％減少している。物販売り上げが伸び悩む格好に。3-5月の既存店増収率は0.9％にとどまったもようで、会社計画の3.9％増は下回る推移とみられる。

<8771> Eギャランティ　1337　+24大幅続伸。前日に28年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。28年3月期経常利益は100億円を目標（24年3月期49億円）とし、24年3月期に15.3％であったROEは20％以上を目標としている。データベース整備を求める安定成長から、リスク引受力向上と資源投入により加速度的成長へシフトさせていく計画。株主還元としては、配当性向50％以上、DOEの継続的な向上を目指していくとしている。

<6309> 巴工業　4840　+360大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は29.6億円で前年同期比43.4％
増、2-4月期も18.4億円で同22.2％増と高い増収率が継続している。収益性の高い部品・修理の販売が官需・民需・海外ともに順調に拡大しているようだ。通期計画は6月7日に従来の41.8億円から45.4億円、前期比12.2％増に上方修正しているが、進捗率の高さから一段の上振れ期待なども高まる方向のようだ。

<3923> ラクス　1850.5　+80大幅反発。同社のほか、SHIFT、Sansan、マネーフォワード、APPIERなど、中小型グロース株の代表銘柄が軒並み上昇率上位に。10年国債利回りが一時4.2％台まで低下するなど、米長期金利の低下が材料視された。前日発表された5月の米CPIは前年同月比上昇率が3.3％となり、4月水準や市場予想の3.4％を下回った。また、コア指数も3.4％で前月の3.6％から低下、市場予想の3.5％を下回る。

<3458> シーアールイー　1413　+112大幅反発。前日に第3四半期決算を発表。累計営業利益は11.9億円で前年同期比81.9％減となり、2-4月は赤字に転じる格好へ。ただ、物件売却がなかったことが要因で、会社側では各事業ともに計画通り進捗としている。一方、特別配当金の実施発表をポジティブに捉える動きが先行。従来計画では期末配当金26円だったが、特別配当24円を実施して50円配まで増額。年間配当金は前期比50円増の75円となる。

<5032> ANYCOLOR　2864　+500ストップ高。前日に24年4月期決算、並びに、自社株買いの実施などを発表。自己株式取得は発行済み株式数の6.40％に当たる400万株、75億円を上限に。取得期間は本日から8月31日まで。比較的短期間での高水準の自社株買いによる需給インパクトを期待する動きが先行。なお、24年4月期営業利益は124億円で前期比31.4％増、ほぼ計画線での着地となり、25年4月期も同19.7％増の148億円を見込む。

＜ST＞