＜動意株・２６日＞（大引け）＝新日本科学、メディアドゥ、ＨＰＣシスなど

　新日本科学<2395.T>＝後場急伸。午後０時３０分ごろ、２１年３月期の連結業績予想について、営業利益を１８億円から２４億５０００万円（前期比１０．０％増）へ、純利益を１８億円から３３億円（同２９．４％増）へ上方修正し、あわせて５円を予定していた期末一括配当予想を２０円に引き上げたことが好感されている。売上高は従来予想の１４８億８００万円（同１．７％増）を据え置いたものの、前臨床事業及び持ち分法適用関連会社で業務効率化と経費節減が効果的に実行できたことに加えて、稼働率が想定を上回ったことにより利益率が改善した。また、１８年９月に米国前臨床事業を譲渡した際の契約により、追加支払い額を受領することになり、特別利益約１２億円を計上することも寄与する。

　メディアドゥ<3678.T>＝大幅続伸。２５日の取引終了後、出版取次大手のトーハン（東京都新宿区）と資本・業務提携すると発表しており、これが好感されている。トーハンを割当先とする４８万９６４９株の第三者割当増資（払込期日４月１２日）を実施する予定で、調達資金約２９億２９００万円については、トーハンの自社株３９１万７１９２株（発行済株数の５．５６％）の割り当てを受けるための取得費用に当てられる予定。提携により、出版業界向けのデジタルトランスフォーメーション推進や電子書籍の販売を含む書籍流通業界のデジタルトランスフォーメーション、電子図書館事業に関する事業協力などを共同で進めるとしている。同時に、ＲＩＺＡＰグループ<2928.SP>傘下の日本文芸社の全株式を３月３０日付で取得し、子会社化すると発表した。取得価額は１５億１５００万円としている。

　ＨＰＣシステムズ<6597.T>＝上値追いに拍車。科学技術用の高性能計算システムを開発し、ビッグデータや人工知能（ＡＩ）分野で活躍余地の大きさが改めて注目されている。北海道大学とは量子化学計算によって化学反応の経路を自動探索するＡＦＩＲ法のプログラムライセンスに関する契約を締結しており、ここ米国と中国の間でも開発競争が先鋭化している量子コンピューター分野で先駆する数少ない企業としてマーケットの注目が集まり始めた。

　ダイキアクシス<4245.T>＝動意。２５日の取引終了後、国際協力機構（ＪＩＣＡ）による「イラク製油所近代化プロジェクト」向けに、元請け会社である日揮ホールディングス<1963.T>傘下の日揮から浄化槽と海水淡水化装置の納入を受注したと発表しており、これが材料視されているようだ。受注金額は非開示としているが、同社グループにおける案件としては大型規模の受注になるという。納入時期は今年１２月の予定としている。

　エフテック<7212.T>＝続急伸。２５日の取引終了後、２１年３月期の連結業績予想について、売上高を１８４０億円から１９３０億円（前期比１１．８％減）へ、営業利益を２４億円から３６億円（同１１．９％減）へ上方修正した。上期までは新型コロナウィルス感染症の拡大の影響を受けたものの、第３四半期以降、新型コロナウイルス感染症の影響から早期に回復した中国の増産や、経費の全般的見直しによる削減、為替影響などにより計画を上回る見通し。なお最終損益は、持ち分法投資利益の減少や法人税などの増加により８億円の赤字から９億円の赤字（前期３億２８００万円の黒字）と下方修正した。同時に、未定としていた期末配当を８円にすると発表した。年間配当は８円となり、前期実績に対しては１２円の減配になる予定だ。

　オプトエレクトロニクス<6664.T>＝カイ気配。同社は２５日取引終了後に、２１年１１月期第１四半期（２０年１２月～２１年２月）の連結決算を発表。営業損益が２億９５００万円の黒字（前年同期は２億４１００万円の赤字）に浮上したことが好感されているようだ。売上高は前年同期比３７．３％増の２３億４９００万円で着地した。国内は新型コロナウイルスの影響で減収となったが、米国では２次元ハンディースキャナー「Ｌ－２２Ｘ」が新型コロナなどの検査装置の付属機器として採用されたことなどから増収を確保。欧州やアジア地域の売り上げも堅調に推移した。なお、通期業績予想は売上高７７億円（前期比１７．６％増）、営業損益４億１３００万円の黒字（前期は３億８００万円の赤字）とする従来見通しを据え置いている。

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出所：MINKABU PRESS