伝え方を改革できれば、働き方も改革できる。企業広告シリーズ展開をスタート

- 11月15日発売「月刊 経団連11月号」にシリーズ初回を広告掲載 -



プレスリリース配信サービス「PR TIMES」等を運営する株式会社 PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、東証一部：3922）は、一般的には認知されていないが本来PRが持っている大きな可能性について、社会課題である働き方改革をテーマに訴求する企業広告「伝え方を改革できれば、働き方も改革できる。」のシリーズ展開を2021年11月15日（月）より開始いたします。

当社は同シリーズ初回となる企業広告を、一般社団法人日本経済団体連合会（東京都千代田区、会長：十倉雅和）が発刊する機関誌「月刊 経団連11月号」（2021年11月15日発売）へ掲載いたしました。このシリーズ広告はPR（パブリック・リレーションズ）と働き方改革のつながりを共通テーマとしながら、各回異なる切り口とメッセージで気付きをお届けできるようシリーズ展開いたします。次回は「月刊 経団連1月号」（2022年1月1日発売予定）へ掲載を予定しています。
また、シリーズ展開する場を誌面広告だけに限定するのでなく、他にも形を変えて派生展開することを構想しています。具体的な形が決まりましたら改めてお知らせいたします。


［伝え方を改革できれば、働き方も改革できる。］シリーズ初回コピー

PRが働き方改革に貢献できる、
なんて誰も思っていない。

でも、本当はそうじゃない。
プレスリリースを出すことで、
社内の人たちの気持ちが
一つにまとまることもあります。
伝え方が変わることで、
個人の価値が発揮され、
社内環境が変わることもある。
「PRなら広告費よりも安く広まる」
というイメージだけが
まだ先行しているのは悔しい！！
いや、それもきっと
PR TIMESの責任です。

伝え方を改革できれば、働き方も改革できる。　PR TIMES

【「月刊経団連11月号」掲載】


【制作スタッフ】
クリエイティブディレクター／コピーライター： 武藤雄一　（武藤事務所株式会社）
アートディレクター／デザイナー／イラストレーター： 三好愛　（アイルクリエイティブ株式会社）
アシスタント： 石黒早恵実　（武藤事務所株式会社）
企画：株式会社PR TIMES
制作：武藤事務所株式会社


シリーズを通して伝えたい本来PRが持つ大きな可能性



PR（パブリック・リレーションズ）は、企業を取り巻くステークホルダーとの関係構築の考え方や活動などと一般的に言われますが、その概念が奥深いがゆえに解釈の幅が広い言葉です。企業や団体が活動するうえで欠かせない思想であり、特に社会とのつながりや信用が問われる現代において、その重要性はますます高まっています。一方で、宣伝・広告を表すプロモーションを表す言葉と混同されることも多く、一般的な認知として十分に本来PRが持つ大きな可能性が伝わっていないという課題があります。

当社は、まず企業を取り巻くステークホルダーのうち最も身近な存在である社員との関係を対象に、近年の社会課題である働き方改革について、PRとのつながりを切り口に問いかけることで、PRが果たせる役割の大きさについて改めて目を向けていただくきっかけをつくり出そうと考えました。
伝え方に着目することで、これまでうまく進められず滞ってしまいがちだった社内改革を再始動させることができる、そのような気付きをもたらすメッセージを当社はシリーズを通して発し続けたいと考えています。企業規模や流行を問わない普遍的な思想としてPRを知り、活用する企業が増えるよう当社は伝え続けてまいります。


PRを民主化するための活動について

PR（パブリック・リレーションズ）は、企業とそこに所属する個人にとって大切な存在との間でなされる、お互いに有意義な関係を築くためのコミュニケーションを起点としたあらゆるプロセスです。社会の声に耳を傾けて、自らを取り巻く環境や社会における自らの存在を把握し、それらに応えるように行動し、自ら変化した結果を伝えていく絶え間ない実践の積み重ねです。
当社は、PRが持つ可能性と果たせる役割に共鳴し、それをより広く伝えることで多くの企業と個人がPR活動できる状態、いわばPRの民主化を進めることで社会が前進できると信じて、そのための活動をこれまでも行ってきました。今後もPRが本来持つ価値を伝え続けてまいります。

【活動例】
2011年の東日本大震災以降、大規模な災害が起きた場合には復興関連のプレスリリース発信を無料提供しています。2017年の京都銀行との業務提携以降、地域の事業者の情報発信を促すために地銀等との提携を進め、現在までに地方金融機関32例（24行・8信金）、地方メディア8媒体、地方自治体1府3市、合計44例へ連携を拡大しています。2018年に「SPORTS TIMES」を発足し、スポーツチームが自ら情報発信する支援を行っており参画チームは100を超えています。2020年に「PR、14の使命」を発表し、改めて当社が考えるPRの可能性と覚悟を言葉にして問いかけ、お客様やメディアと共創した415の使命にも発展させています。2020年にコロナ禍で苦しむ事業者が無料でPR相談できる「4 MEETSプロジェクト - 出会うPR -」を立ち上げた他、2021年にその意志を継いで飲食店向けに「食べ物語」プロジェクトを発足しています。

（ご参考：発表当時のプレスリリース）
2011年 3月14日 東日本大震災の関連プレスリリース無料提供
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000211.000000112.html
2017年 5月 8日 京都銀行業務提携
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000765.000000112.html
2018年 8月20日「SPORTS TIMES」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000879.000000112.html
2020年 8月24日「PR、14の使命」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001013.000000112.html
2020年 4月30日「4 MEETSプロジェクト - 出会うPR -」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000989.000000112.html
2021年11月10日「食べ物語」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001134.000000112.html


PR TIMESについて

PR TIMES（読み：ピーアールタイムズ）は、「行動者発の情報が、人の心を揺さぶる時代へ」をミッションに掲げ、企業とメディア、そして生活者をニュースでつなぐインターネットサービス「PR TIMES」を2007年4月より運営しています。報道機関向けの発表資料（プレスリリース）をメディア記者向けに配信するとともに、「PR TIMES」およびパートナーメディアに掲載し、生活者にも閲覧・シェアされています。利用企業数は2021年8月に5万8000社を突破、国内上場企業47％超に利用いただいています。情報収集のため会員登録いただくメディア記者2万人超、サイトアクセス数は月間5000万PVを突破、配信プレスリリース件数は累計100万件を超えています。全国紙WEBサイト等含むパートナーメディア200媒体以上にコンテンツを掲載しています。
クライアントとメディアのパートナーとして広報PR支援を行うPRパートナー事業や、ストーリー配信サービス「PR TIMES STORY」の運営、動画PRサービス「PR TIMES TV」「PR TIMES LIVE」の提供、タスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」やクラウド情報整理ツール「Tayori」の運営も行っています。

【株式会社PR TIMES会社概要】


ミッション：行動者発の情報が、人の心を揺さぶる時代へ
会社名　　：株式会社PR TIMES 　（東証一部　証券コード：3922）
所在地　　：東京都港区南青山2-27-25ヒューリック南青山ビル3F
設立　　　：2005年12月
代表取締役：山口 拓己
事業内容　：- プレスリリース配信サービス「PR TIMES」（https://prtimes.jp/）の運営
- ストーリー配信サービス「PR TIMES STORY」（https://prtimes.jp/story/）の運営
- 広報・PRの効果測定サービス「Webクリッピング」（https://webclipping.jp/）の運営
- クライアントとメディアのパートナーとして広報・PR支援の実施
- 動画PRサービス「PR TIMES TV」「PR TIMES LIVE」（https://prtimes.jp/tv）の運営
- クラウド情報整理ツール「Tayori」（https://tayori.com/）の運営
- タスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」（https://www.jooto.com/）の運営、等
URL 　　　：https://prtimes.co.jp/