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クロス・マーケティンググループのニュース
■中期経営計画
1. 長期ビジョンと中期経営計画の位置づけ
クロス・マーケティンググループ<3675>は、「未来をつくろう。」という理念のもと、「「生活者のWhy(なぜ)の解明」を通して、戦略立案からマーケティング施策の実践までを支援し、パートナーとして顧客のビジネスを成功に導く」という長期ビジョンを描いている。こうした長期ビジョンを実現するため、持株会社制移行後の同社は事業Stageごとに中期経営計画を策定し実行してきた。2015年12月期~2018年12月期のStage1は第二創業期として、「アジアNo.1リサーチカンパニー」を目指してグローバル展開を推進し、Stage2の2019年12月期~2021年6月期では変革期として、「ガバナンス強化」と「筋肉質」を掲げ東証1部上場を果たすとともにコロナ対応を進めてきた。そして2021年6月期~2024年6月期のStage3は成長期という位置づけで、「マーケティングDXパートナー」となってビジネスのDXを実践(「DX Action」)し、「Triple Three(後述)」を目指していく計画である。こうしたStageを足場に、2025年以降、さらに大きな飛躍をしていこうという考えである。
2024年6月期に売上高300億円、営業利益30億円を目指す
2. 中期経営計画「DX Action 2024」
同社は長期ビジョンに基づき、Stage3(2022年6月期~2024年6月期)を対象に中期経営計画「DX Action 2024」を策定した。中期経営計画「DX Action 2024」では、時代の大きな変化に適応できる「マーケティングDXパートナー」となって成長し、売上高300億円、営業利益30億円、時価総額300億円の「Triple Three」を達成する計画である。そのためにも足元で成長するためのドライバーが必要となるが、これまでのStageでM&Aや新規事業などによってグループに資産を蓄積しインフラ基盤を構築してきている。こうした資産・インフラ基盤を有機的かつ効率的に活用することで成長ドライバーとし、シナジーを最大化して成長につなげていく考えである。
成長期入りの片鱗を見せる近年の業績
3. 蓄積された資産・インフラ基盤
ちなみに、Stage1でKadenceグループを取得して海外戦略を強化、タイへと事業領域を広げる一方、国内では新たな事業領域を狙った(株)D&Mや(株)メディリードを設立するなど業容を拡大してきた。Stage2では業容拡大に加え、東証1部への市場変更や国内子会社の組織再編、M&AなどによるIT人材の確保といった内部強化策を推進してきた。こうしたグループの資産・インフラ基盤を背景に、コロナ禍の影響が大きかった2020年12月期は減益ながら高水準の営業利益を確保、2021年6月期は、6カ月の変則決算ながら12カ月決算の2020年12月期を上回り、営業利益率も直近ピークの2019年12月期の6.8%を上回る9.4%となった。このように、同社はすでに成長期入りの片鱗を見せているが、中期経営計画「DX Action 2024」では、グループの資産・インフラ基盤のシナジーを最大化するにとどまらず、さらなる成長へ向けて新たな事業戦略や投資・M&Aも検討している。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
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1. 長期ビジョンと中期経営計画の位置づけ
クロス・マーケティンググループ<3675>は、「未来をつくろう。」という理念のもと、「「生活者のWhy(なぜ)の解明」を通して、戦略立案からマーケティング施策の実践までを支援し、パートナーとして顧客のビジネスを成功に導く」という長期ビジョンを描いている。こうした長期ビジョンを実現するため、持株会社制移行後の同社は事業Stageごとに中期経営計画を策定し実行してきた。2015年12月期~2018年12月期のStage1は第二創業期として、「アジアNo.1リサーチカンパニー」を目指してグローバル展開を推進し、Stage2の2019年12月期~2021年6月期では変革期として、「ガバナンス強化」と「筋肉質」を掲げ東証1部上場を果たすとともにコロナ対応を進めてきた。そして2021年6月期~2024年6月期のStage3は成長期という位置づけで、「マーケティングDXパートナー」となってビジネスのDXを実践(「DX Action」)し、「Triple Three(後述)」を目指していく計画である。こうしたStageを足場に、2025年以降、さらに大きな飛躍をしていこうという考えである。
2024年6月期に売上高300億円、営業利益30億円を目指す
2. 中期経営計画「DX Action 2024」
同社は長期ビジョンに基づき、Stage3(2022年6月期~2024年6月期)を対象に中期経営計画「DX Action 2024」を策定した。中期経営計画「DX Action 2024」では、時代の大きな変化に適応できる「マーケティングDXパートナー」となって成長し、売上高300億円、営業利益30億円、時価総額300億円の「Triple Three」を達成する計画である。そのためにも足元で成長するためのドライバーが必要となるが、これまでのStageでM&Aや新規事業などによってグループに資産を蓄積しインフラ基盤を構築してきている。こうした資産・インフラ基盤を有機的かつ効率的に活用することで成長ドライバーとし、シナジーを最大化して成長につなげていく考えである。
成長期入りの片鱗を見せる近年の業績
3. 蓄積された資産・インフラ基盤
ちなみに、Stage1でKadenceグループを取得して海外戦略を強化、タイへと事業領域を広げる一方、国内では新たな事業領域を狙った(株)D&Mや(株)メディリードを設立するなど業容を拡大してきた。Stage2では業容拡大に加え、東証1部への市場変更や国内子会社の組織再編、M&AなどによるIT人材の確保といった内部強化策を推進してきた。こうしたグループの資産・インフラ基盤を背景に、コロナ禍の影響が大きかった2020年12月期は減益ながら高水準の営業利益を確保、2021年6月期は、6カ月の変則決算ながら12カ月決算の2020年12月期を上回り、営業利益率も直近ピークの2019年12月期の6.8%を上回る9.4%となった。このように、同社はすでに成長期入りの片鱗を見せているが、中期経営計画「DX Action 2024」では、グループの資産・インフラ基盤のシナジーを最大化するにとどまらず、さらなる成長へ向けて新たな事業戦略や投資・M&Aも検討している。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
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