ラーニングコミュニティ「新卒学部」導入により新入社員の学習時間が増加し、キャリア不安が低下

旭化成株式会社（本社：東京都千代田区、社長：工藤 幸四郎、以下「当社」）は、若手社員の人財育成施策の一環として、2023年6月より、若手の自律的な成長を支援することを目的に、新入社員を対象としたラーニングコミュニティ「新卒学部」を開始しました。
2023年度の実施効果を調査した結果、学習時間が前年度の新入社員に比べ約3.5倍に伸長したほか、統計分析の結果、「CLAPの利用」と「新卒学部を通じた学びの機会」がキャリア不安の低減に対して効果があることが明らかになりました。新人教育においてコミュニティで学習を進めることによって、主体的に学ぶ習慣がつくとともに、常に新しいことを学ぼうとする姿勢により成長実感が得られるようになったと考えられます。

◆導入背景
当社では、『中期経営計画2024 ~Be a Trailblazer~』における人財戦略の一つとして、従業員一人ひとりが主体的に学び成長し続ける「終身成長」、多様性を活かす「共創力」による人財のトランスフォーメーションを掲げています。
　近年の人財育成において、喫緊の課題となっていたのが若手のキャリア自律支援です。キャリア観の多様化、働き方改革による労働環境の変化、リモートワークによる同期間の関係性の希薄化などにより、若手従業員が成長実感を持ちづらく、自らのキャリアに不安を抱きやすいことが課題となっていました。こうした背景から、新入社員教育においても、従来の一律型の集合研修だけでは不十分であると考え、それぞれの志向に合わせた主体的な学びを支援するため、新たな育成施策として「新卒学部」を開始しました。


◆実施概要
「新卒学部」は、新卒社員の成長を同期同士のつながりで支援する学び合いのコミュニティです。キャリアに対する価値観や個人の志向を踏まえて所属するゼミを選択し、約9カ月間、似たような興味・関心事を持つ同期と共に学びます。各ゼミでの学習には、2022年に導入した当社のe-Learningシステム「CLAP（Co-Learning Adventure Place:クラップ）」※を活用します。


第1期（2023年6月～9月）
前半の4カ月は、キャリア診断の結果を参考に所属したいゼミを4つの中から新入社員が選択します。管理職志向の高い「アドベンチャーゼミ」ではビジネスモデルやリーダーシップ、創造性を重視する「クリエイティブゼミ」ではデザイン思考やアイデア発想力など、ゼミごとのテーマに沿って設定された動画教材で各自が学習を進めます。個人の志向に合った内容により主体的な学びを促すとともに、参加者がゼミ内でおすすめの教材を紹介したり、仕事上の悩み・取り組みを共有したりすることで、同期同士のつながりにより、学習・業務への関心を広げます。



第2期（2023年10月～2月）
後半は、新入社員が学びたいテーマを提案してゼミを立ち上げ、自ら運営を行います。2023年度は、サステナビリティ、デザイン、DX、女性のキャリアなどをテーマに、7つのゼミが設立されました。活動内容や目標設定も新入社員が自ら行い、講師を招いた勉強会の企画運営など、より主体的に学ぶ力を養います。





新入社員が立ち上げたゼミの一部


◆実施結果
古屋 星斗氏（リクルートワークス研究所）の協力を得て、本施策の効果検証を行いました。2023年は、約250名を対象に実施した結果、一人当たりの学習時間が前年度新入社員の約3.5倍に増加しました。また、アンケート調査では、新卒学部の活動を通じて成長実感が高まり、統計分析でも「CLAPの利用」と「新卒学部を通じた学びの機会」がキャリア不安の低減に影響していることがわかりました。
今年度も新入社員316名を対象に、2024年6月から2025年2月までの予定で実施しています。
今後は、新入社員だけでなく、新任管理職向けなど、多様なラーニングコミュニティの展開を検討しています。新卒学部での知見を活かし、「みんなで学ぶ」という学び方の変革を推進していきます。


当社は今後も、自律的なキャリア形成と成長の支援により、従業員のウェルビーイングや働きがいの向上と、企業価値の向上を目指します。


当社の人財育成について、詳しくはこちらをご覧ください。
https://www.asahi-kasei.com/jp/sustainability/social/human_resources/


※CLAPについて
従業員のリスキリングを促進するため、2022年12月に導入したe-Learningシステムです。経営知識、語学、プログラミング、マーケティング、マネジメントなどさまざまな分野について、社内外の約11,500の幅広い教育コンテンツから学ぶことができます。
https://www.asahi-kasei.com/jp/news/2022/ze230116.html