セキュアヴェイルとSonicWallがゲートウェイセキュリティの在り方を見直すオンラインセミナーを共催

ゲートウェイの防御が疎かになっていませんか？ 2022年の事件事故から考えるセキュリティ運用の在り方

セキュアヴェイルとSonicWallが2022年の事件事故からセキュリティ運用の在り方を見直すオンラインセミナーを共催する。 4月19日13時から、インターネットとWebブラウザのみでどこからでも受講できるウェビナー形式で開催。ネットワーク機器を取り扱うSIベンダーを主な対象者とし、受講料は無料。 ゼロトラストセキュリティへの関心が高まる一方でゲートウェイセキュリティが疎かになり致命的な事故に至る前に、今一度セキュリティ運用の在り方を見つめ直す。


ITセキュリティ専業の日本企業、株式会社セキュアヴェイル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：米今政臣、証券コード：3042、以下セキュアヴェイル）と、30年の歴史をもつファイアウォールのパイオニアSonicWallの日本法人、ソニックウォール・ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、以下ソニックウォール・ジャパン）は、2022年の事件事故からセキュリティ運用の在り方を見直すオンラインセミナーを共催します。
4月19日13時から、インターネットとWebブラウザのみでどこからでも受講できるウェビナー形式で開催。ネットワーク機器を取り扱うSIベンダーを主な対象者とし、受講料は無料です。



2022年はSSL-VPNの脆弱性を狙った攻撃が目立ち、国内大手自動車メーカーの工場停止など事業に影響を及ぼすニュースも見受けられました。
「2023年SonicWallサイバー脅威レポート」によると、SonicWallは2022年に6.3兆件、前年比19%増の侵入の試みを検出しており、RCE（リモートコード実行）の割合が急増していることも指摘されています。

創業から20年に渡って業界でも数少ないSOC（Security Operation Center）とNOC (Network Operation Center)を融合した24時間365日体制の統合セキュリティ運用サービスを提供するセキュアヴェイルと、ファイアウォールのパイオニアとしてコストパフォーマンスに優れた次世代ファイアウォールを提供するSonicWallの日本法人、ソニックウォール・ジャパンは、ゼロトラストセキュリティへの関心が高まる近年、ゲートウェイセキュリティまで運用が行き届かず侵入を許してしまう可能性があることに警鐘を鳴らすべく、2022年の事件事故からセキュリティ運用の在り方を見直すオンラインセミナー「ゲートウェイの防御が疎かになっていませんか？ 2022年の事件事故から考えるセキュリティ運用の在り方」の開催を決定しました。

近年は攻撃者が本来のターゲットである大企業ではなく、その取引先や子会社を攻撃・踏み台にして大企業を狙う「サプライチェーン攻撃」が数多く報告されており、企業の大小を問わず対策が急務です。
ゼロトラスト時代、セキュリティ対策の関心事項がクラウドやエンドポイントに向かう中、ゲートウェイセキュリティが疎かになり致命的な事故に至る前に、今一度セキュリティ運用の在り方を、本セミナーで見つめ直します。

開催概要
日時：2023年4月19日（水）13:00-13:50
講座名：ゲートウェイの防御が疎かになっていませんか？ 2022年の事件事故から考えるセキュリティ運用の在り方
場所：オンライン
定員：100名
主催：ソニックウォール・ジャパン株式会社、株式会社セキュアヴェイル

お申し込みはこちら
https://www.secuavail.com/event/2023/0307/secuavail_sonicwall.html

プログラ




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セキュアヴェイルについて
2001年設立。創業以来ネットワークセキュリティに特化して企業や組織の情報システムの運用をサポートする国内では数少ないITセキュリティ専業企業。24時間365日セキュリティシステムを監視する統合セキュリティ運用サービス「NetStare」は累積導入実績4500社以上、常時1.1万台のセキュリティ機器を監視し、1日25億件ものログを収集する。企業のシステムセキュリティを確保し、事業運営を安心して継続させるために、「安全」で「役立つ」サービスを提供します。




SonicWallについて
SonicWallは、Boundless Cybersecurityを提唱し、誰もがリモート/モバイルで脅威にさらされながら仕事をするという超分散環境のビジネスを実現させます。SonicWallはシームレスな防御を提供し、非常に巧妙なサイバー攻撃を阻止します。これによって、無限に存在する脆弱性ポイントすべてを保護し、リモートワークやモバイル化、クラウド利用を促進し、ひいてはビジネスのニューノーマルに対応すべくモバイル化を進める組織のセキュリティを確保し、サイバーセキュリティの課題を解決して世界中の企業や政府、中小企業をサポートしています。

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